小林製薬（4967）・目標再定義
従業員が成長を実感できる企業
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
8記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本投資・多様な人材の育成と確保398社が書いているテーマ・逆風3社・追い風408社
小林製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの411件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「品質の更なる向上に加え、社員一人ひとりが専門性を発揮しイキイキと活躍する人的資本経営への転換により、信頼回復と持続的成長に向けた経営基盤を強化し、未来につながる土台を作ります。」
従業員の成長・活躍のテーマを、新中期経営計画における専門性の発揮と人的資本経営への転換として再整理した。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような想いから、会社は社員が成長できる環境を整え、人材への投資を惜しまないという姿勢を「社員への約束事」として2022年11月に明文化しました。」
従業員の成長環境と人材投資を「社員への約束事」として明文化し、2023-25年計画のチャレンジ風土と結び付けている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「具体的には、全ての従業員が成長を実感できるよう2018年より「成長対話」の活動を開始し、上司が部下個々人の特性に合った成長意欲を引き出し、成長を加速させる活動を、国内の全部署で行っております。」
「成長対話」による従業員の成長支援を国内全部署で継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「具体的には、全ての従業員が成長を実感できるよう2018年より「成長対話」の活動を開始し、上司が部下個々人の特性に合った成長意欲を引き出し、成長を加速させる活動を、国内の全部署で行っております。」
独立した中期計画の戦略骨子としては消えた従業員成長テーマが、人的資本リスクへの対応として「成長対話」という全社活動の形で再整理されている。 - FY2019削除有価証券報告書従来の中期経営計画における「従業員が成長を実感できる企業」という独立した戦略骨子は、新中期経営計画の主要課題として明示されていない。
- FY2018再掲有価証券報告書
「自分の成長、部下の成長を後押しするアイデアを出し合い、成長をうながすプロセスの共有の場を作り、全体のレベルアップを図ることができるよう制度を整えております。」
従業員の成長を促すプロセス共有の場と制度を整える方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「４．従業員が成長を実感できる企業」
中期経営計画の4つの戦略骨子の一つとして、従業員が成長を実感できる企業を目指す考えを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「４．従業員が成長を実感できる企業」
中期経営計画の4つの戦略骨子の一つとして、従業員の成長実感を得られる企業を目指す考えを初めて明示している。