直営店舗への販売チャネル集中
FY2016に初出。20回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループの販売チャネルは、直営店舗（93.8％）・通信販売（2.9％）・国内代理店（1.6％）・海外代理店（0.3％）・その他（1.4％）で構成され、直営店舗での販売が売上の大半を占めます。」
直営店舗比率は前期93.9％から93.8％へ低下し、海外代理店・その他を含む店舗外チャネルの比率がわずかに上昇した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「直営店舗 4,306,069 通信販売 136,240 国内代理店 90,577 海外代理店 10,722 その他 66,405 顧客との契約から生じる収益 4,610,015」
中間期の直営店舗売上高は4,306,069千円で、売上高全体に占める比率は約93.4％となった。前期の93.9％からは低下したが、直営店舗が最大の販売チャネルである状態は継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループの販売チャネルは、直営店舗（93.9％）・通信販売（3.1％）・国内代理店（1.6％）・海外代理店（0.2％）・その他（1.2％）で構成され、直営店舗での販売が売上の大半を占めます。」
直営店舗の売上比率は前期92.3％から93.9％へ上昇し、販売チャネルの店舗集中が強まった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「直営店舗 4,038,770 通信販売 142,876 国内代理店 68,840 海外代理店 9,252 その他 52,254」
中間期の直営店舗売上高は4,038,770千円で、売上高全体の約93.7％を占めた。前期の直営店舗比率92.3％から店舗集中が強まった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの販売チャネルは、直営店舗（92.3％）・通信販売（3.4％）・国内代理店（1.7％）・海外代理店（0.6％）・その他（2.0％）で構成され、直営店舗での販売が売上の大半を占めます。」
直営店舗の売上比率は前期91.7％から92.3％へ上昇し、店舗チャネルへの集中が強まった。 - FY2024-Q3第3四半期のチャネル別売上を更新有価証券報告書
「直営店舗 5,899,602 通信販売 210,754 国内代理店 116,153 海外代理店 43,747 その他 163,373」
第3四半期累計期間も直営店舗が最大の販売チャネルで、店舗外では通信販売、国内代理店、海外代理店等の売上が計上されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「直営店舗 3,992,163 通信販売 152,579 国内代理店 82,650 海外代理店 41,809 その他 117,733」
直営店舗が最大の販売チャネルである状態は続くが、前年同期と比べ国内代理店売上は59,007千円から82,650千円、海外代理店売上は37,537千円から41,809千円へ増加し、店舗外チャネルの分散が進んだ。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「直営店舗 1,900,532 通信販売 70,649 国内代理店 39,893 海外代理店 38,913 その他 54,632」
第1四半期も直営店舗が最大の販売チャネルである一方、国内代理店・海外代理店・通信販売等の売上が計上され、店舗外チャネルの分散が継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループの販売チャネルは、直営店舗（91.7％）・通信販売（3.7％）・国内代理店（1.5％）・海外代理店（0.9％）・その他（2.2％）で構成され、直営店舗での販売が売上の大半を占めます。」
直営店舗比率は前期91.9％から91.7％へ低下し、海外代理店等の比率が上昇した。店舗集中は継続するが、チャネル分散はわずかに進んだ。 - FY2023-Q3第3四半期のチャネル別売上を更新有価証券報告書
「直営店舗 5,845,861 通信販売 232,360 国内代理店 99,829 海外代理店 44,171 その他 144,038」
第3四半期累計期間の直営店舗売上は5,845,861千円で、通信販売・国内代理店・海外代理店等をなお上回った。直営店舗中心の販売構成が続いている。 - FY2023-Q2第2四半期のチャネル別売上を更新有価証券報告書
「直営店舗 3,937,072 通信販売 162,117 国内代理店 59,007 海外代理店 37,537 その他 101,609」
第2四半期累計期間の直営店舗売上は3,937,072千円で、通信販売・国内代理店・海外代理店等をなお上回り、店舗中心の販売構成が続いている。 - FY2023-Q1第1四半期のチャネル別売上を更新有価証券報告書
「直営店舗 1,972,642 通信販売 75,511 国内代理店 29,885 海外代理店 2,050 その他 45,578」
当第1四半期のチャネル別売上を開示し、直営店舗が最大の販売チャネルである状態が続いている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループの販売チャネルは、直営店舗（91.9％）・通信販売（4.3％）・国内代理店（1.4％）・海外代理店（0.6％）・その他（1.8％）で構成され、直営店舗での販売が売上の大半を占めます。」
直営店舗比率は前期92.1％から91.9％へ低下し、通信販売・国内代理店・海外代理店の比率が上昇した。依然として店舗集中は大きいが、チャネル分散が進んでいる。 - FY2022-Q2第2四半期のチャネル別売上を開示有価証券報告書
「直営店舗 4,312,180 通信販売 216,103 国内代理店 59,537 海外代理店 5,675 その他 89,739」
第2四半期累計期間のチャネル別売上を開示し、直営店舗4,312,180千円、通信販売216,103千円、国内代理店59,537千円、海外代理店5,675千円、その他89,739千円となった。直営店舗が引き続き最大の販売チャネルである。 - FY2022-Q1第1四半期のチャネル別売上を開示有価証券報告書
「直営店舗 2,175,041 通信販売 97,394 国内代理店 29,292 海外代理店 2,229 その他 43,728」
第1四半期の顧客との契約から生じる収益は、直営店舗2,175,041千円、通信販売97,394千円、国内代理店29,292千円、海外代理店2,229千円、その他43,728千円と開示された。直営店舗が引き続き最大の販売チャネルである。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループの販売チャネルは、直営店舗（92.1％）・通信販売（4.2％）・国内代理店（1.3％）・海外代理店（0.2％）・その他（2.2％）で構成され、直営店舗での販売が売上の大半を占めます。」
直営店舗比率は前期95.0％から92.1％へ低下し、通信販売等の比率が上昇したため、販売チャネル集中は一定程度緩和された。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの販売チャネルは、直営店舗（95.0％）・通信販売（1.9％）・国内代理店（1.1％）・海外代理店（0.2％）・その他（1.8％）で構成され、直営店舗での販売が売上の大半を占めます。」
直営店舗への依存は継続しているが、直営店舗比率は前期の97.0％から95.0％へ低下し、通信販売・代理店・その他チャネルの比率が拡大した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社の販売網は、直営店舗（97.0％）・通信販売（1.7％）・国内代理店（1.1％）・海外代理店（0.2％）で構成され（括弧内は平成30年３月期の全社売上高に占める割合）、直営店舗での販売が売上の大半を占めます。」
直営店舗売上比率は前期96.7％から97.0％へ上昇し、販売チャネル集中が強まった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の販売網は、直営店舗（96.7％）・通信販売（1.8％）・国内代理店（1.3％）・海外代理店（0.2％）で構成され（括弧内は平成29年３月期の全社売上高に占める割合）、直営店舗での販売が売上の大半を占めます。」
直営店舗の売上比率は96.8％から96.7％となったが、販売チャネルの店舗集中は継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の販売網は、直営店舗（96.8％）・通信販売（1.7％）・国内代理店（1.3％）・海外代理店（0.2％）で構成され（括弧内は平成28年３月期の全社売上高に占める割合）、直営店舗での販売が売上の大半を占めます。」
平成28年3月期の売上構成を示し、直営店舗への集中が顧客ニーズとの不一致時のリスクになるとしている。