コーセーホールディングス（4922）・リスク再掲
地震・津波・停電等による事業活動中断リスク
FY2017に初出。4回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2025。
4記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク365社が書いているテーマ・逆風363社・追い風6社
コーセーホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに110社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの369件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「自然災害（地震・噴火・津波など） 生産・物流機能の停止による事業活動の停滞や中断」
自然災害による生産・物流機能停止リスクと、対策本部、危機管理規程、BCP、代替手段による対応を継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「強毒性の感染症の蔓延 生産・供給・販売など事業活動の停滞や中断」
従来の地震・津波・停電等による中断リスクに加え、強毒性の感染症の蔓延を独立した主要リスクとして明示した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「想定を超える大地震・津波、風水害、停電等が発生した場合には、生産活動の停止、物流体制の停滞、情報システム障害並びに製商品在庫の汚破損等により」
従来の地震・津波・停電に加え、風水害と製商品在庫の汚破損をリスクおよび影響範囲として明示した。 - FY2017初出有価証券報告書
「想定を超える大地震・津波、停電等が発生した場合には、生産活動の停止、物流体制の停滞、情報システム障害等により、当社グループの経営成績や財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
安全対策を講じているものの、想定超の災害・停電による生産、物流、情報システムの停止可能性を開示している。