コーセーホールディングス（4922）・リスク物価上昇下の個人消費持ち直しと下振れリスク
物価高と実質賃金低迷による個人消費の弱含み
FY2024-Q4に初出。4回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2025-H1。直近の記載はFY2025。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
節約志向下の消費低迷とEC競争激化9社が書いているテーマ・逆風9社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025物価上昇下の個人消費持ち直しと下振れリスク有価証券報告書
「個人消費は持ち直しの動きがみられるものの、物価上昇による消費者マインドの下振れや、米国の関税政策の動向による影響等、景気を下押しするリスクには引き続き留意が必要であります。」
個人消費には持ち直しがみられる一方、物価上昇による消費者マインド下振れなどのリスクが併存している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における日本経済は持ち直しの動きが続いているものの、物価上昇を要因とした個人消費の停滞等、回復力には弱さも見られました。」
物価上昇を背景とする個人消費の停滞と景気回復力の弱さが示され、前回の個人消費の下げ止まり傾向から再び弱含みの要素が強まった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「物価高による実質賃金の低迷等により弱含んでいた個人消費も、徐々に下げ止まりの傾向がみられます。」
物価高と実質賃金低迷による個人消費の弱含みは続いているものの、個人消費には徐々に下げ止まりの傾向が示された。 - FY2024-Q4初出有価証券報告書
「物価高による実質賃金の低迷により、個人消費が弱含みました。」
物価高と実質賃金の低迷が個人消費を弱含ませたと、国内経済に実際に生じた外部環境として初めて個別に記載した。