基盤技術の融合による重点事業強化と新規事業創出
FY2016に初出。22回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-09-18。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-09-18前進news.mynavi.jp
「具体的には、富士フイルムは、インドの現地化学メーカーに技術支援を行い、半導体向けに求められる高品質な原材料の調達から生産までをインドで行う半導体材料サプライチェーンの構築を目指すとしている。」
半導体材料事業の基盤強化が、現地化学メーカーへの技術支援とインド国内での原材料調達・生産体制の構築へ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、当社は2027年３月までの３年間で、半導体材料事業の成長投資として設備投資及びR&Dに合計1,700億円を投じる予定です。」
基盤技術・コア技術の重点事業への展開について、半導体材料の設備投資とR&Dを合わせた3年間1,700億円の計画へ具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年６月に、ディスプレイ材料事業、産業機材事業、ファインケミカル事業を統合し、アドバンストファンクショナルマテリアルズ事業部を設立したのに伴い、当該事業をAF事業として開示しています。AF事業では、人材、ビジネス資産を一元化し、近接領域での相乗効果を創出、また、事業・市場軸で各グループが持つコア技術・ビジネス構築力の知識・知見の共有により市場開拓力を強化・向上させていきます。」
基盤技術・コア技術の融合による重点事業強化について、ディスプレイ材料、産業機材、ファインケミカルを統合したアドバンストファンクショナルマテリアルズ事業部を2024年6月に設立し、人材・資産・知識を一元化する体制へ進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「バイオ医薬品の開発・製造受託事業の成長を一段と加速させるため、バイオ医薬品CDMOの中核会社FUJIFILM Diosynth Biotechnologies（以下、「FDB」と記載します。）の北米拠点に約1,800億円の大規模投資を行います。」
基盤技術・コア技術を重点事業へ展開する研究開発・事業基盤強化について、FDB北米拠点への約1,800億円の大規模投資を具体化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、78,421百万円（前年同期比2.5％増）であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費78,421百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、76,507百万円（前年同期比1.0％増）であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費76,507百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、37,573百万円（前年同期比1.1％増）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第1四半期の研究開発費37,573百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「富士フイルム㈱では、半導体材料やディスプレイ材料等の高機能材料の領域で事業成長をさらに加速させるため、2021年10月１日に「高機能材料戦略本部」を新設しました。同本部は、高機能材料領域における事業横断的な戦略機能を担う組織で、事業間のさらなる連携強化や、技術開発の共通テーマの策定、経営資源の最適化、M&A・提携等を推進します。」
基盤技術・コア技術の融合による研究開発を、高機能材料領域の事業横断戦略本部の新設と、技術・資源・M&Aを含む統合的な運営へ具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、111,941百万円（前年同期比1.1％増）であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費111,941百万円を開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費110,749百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、74,409百万円（前年同期比6.6％減）であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、36,399百万円（前年同期比6.6％減）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費36,399百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「例えば、富士フイルムグループが保有する画像処理技術と、富士ゼロックス㈱の言語処理技術を組み合わせてメディカル分野の診断レポート生成に活かす等革新的製品・サービスを展開し、成長領域で事業を拡大していきます。」
富士ゼロックス完全子会社化後の研究開発方針として、画像処理技術と言語処理技術を組み合わせた診断レポート生成への応用を具体化している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、79,684百万円（前年同期比0.2％増）であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費79,684百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、38,967百万円（前年同期比2.9％減）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費38,967百万円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2018年11月に、富士フイルム㈱において、「ビジネス開発・創出部」を設立し、方向性の見えてきた新規ビジネステーマの事業化を加速しています。また、2019年４月には、「バイオサイエンス&エンジニアリング研究所」を設立し、バイオ・ヘルスケア領域全体のエンジニアリング力の強化、最先端の遺伝子治療研究開発機能の強化、臨床開発の一元化による対応力強化と効率化を進めていきます。」
基盤技術とコア技術の融合による研究開発について、新規事業の事業化を担う部門と、バイオ・ヘルスケア及び遺伝子治療を担う研究所を新設し、研究開発体制を拡張している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、40,143百万円（前年同期比6.7％増）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の重要な変更はないとしつつ、当第1四半期の研究開発費40,143百万円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年３月には、富士フイルム㈱において、「バイオサイエンス&テクノロジー開発センター」と「精密プロセス技術センター」を設立しました。」
基盤技術とコア技術の融合による研究開発について、バイオ医療の研究開発と生産プロセス技術を担う2センターを新設し、研究開発体制を具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、118,966百万円（前年同期比3.0％減）であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費118,966百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、80,958百万円（前年同期比2.4％減）であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費80,958百万円を開示したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、39,769百万円（前年同期比3.3％減）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を39,769百万円と開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの基盤技術とコア技術を融合した商品設計によって、重点事業分野への研究開発を進める一方、将来を担う新規事業の創出も進めています。」
材料化学、光学、解析、画像などの基盤技術・コア技術を融合し、重点事業と新規事業の双方に研究開発を配分している。研究開発費は1,630億33百万円、売上高比6.5％。