富士フイルムホールディングス（4901）・リスク対処
自然災害・供給停止・設備故障・製品欠陥
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2024-Q1。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・設備故障・部品供給停止・製品欠陥による生産継続リスク9社が書いているテーマ・逆風9社・追い風0社
富士フイルムホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「CT・MRI画像診断分野では、中南米や中東でのCT販売が伸長したことに加え、国内では半導体等部品不足の解消に伴いMRIの販売が順調に進捗し、売上が増加しました。」
部品供給逼迫がリスクとして発生していたCT・MRI分野で、国内の半導体等部品不足が解消し、MRI販売が進捗したと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「CT・MRI分野では、半導体等部品不足の影響を受けましたが、全身用X線CT診断装置「Supria」の販売が好調に推移する等、売上が増加しました。」
部品供給逼迫のリスクがCT・MRI分野の販売に対する制約として実際に発生している。一方、Supria等の販売好調により同分野の売上は増加した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「中国工場でのロックダウンによる一部稼働停止や、半導体等の部品供給の逼迫及び物流混乱を背景とした機器の供給・設置遅延等の影響を受けました。」
供給停止・設備稼働停止・物流混乱のリスクが、中国工場のロックダウン、部品供給逼迫、機器の供給・設置遅延として実際に発生している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、熊本地震により当事業の主力生産拠点の一つである富士フイルム九州㈱が被災しましたが、全社を挙げた復旧活動により４月23日に運転を開始、５月22日までに全ての製造ラインでの生産を再開しました。」
自然災害による主力生産拠点の被災が実際に発生した一方、4月23日の運転開始と5月22日までの全ライン再開を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「自然災害又は人災、原材料・部品等の供給元の製造中止、その他要因による混乱等により当社グループ製品の供給が妨げられたり、重大な設備故障が発生したりする可能性があります。」
供給制約、設備故障、原材料価格高騰、製品欠陥・リコールを生産活動上のリスクとしている。