大型開発プロジェクトの部分受注・完了時期による売上高変動
FY2018-Q1に初出。9回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「2022年６月期も、大型の開発案件は見込んでいませんが、既存の顧客を中心に、システム開発業務と製品、商品の販売業務を進めます。」
大型開発案件を見込まず、既存顧客向けのシステム開発・製品販売で事業を進める前提を再確認している。 - FY2020-Q1大型案件終了・同等規模案件なし有価証券報告書
「前年同期に、特定の顧客向けに約300百万円の売上を計上した大型開発案件のプロジェクトは、前期（2019年６月期）で終了し、当期は同等規模の開発案件はありませんが、その他の既存顧客向けの開発案件の売上を伸ばしたため、売上高は前年同期を上回る実績となりました。」
前年同期に売上を牽引した約300百万円規模の大型開発案件は前期で終了し、当期も同等規模の後続案件はない一方、既存顧客向けのその他案件が売上を補完した。 - FY2019大型案件の開発中断・後続案件未具体化有価証券報告書
「大型開発案件の開発が中断した後、同等の規模の案件は未だ具体化していません。」
前期まで売上を牽引した大型開発案件が中断し、同等規模の後続案件は当期末時点で具体化していない。新計画は次の大型開発案件を織り込まず策定された。 - FY2019-Q3大型案件の規模縮小・売上減少有価証券報告書
「ソフトウェア開発業務について、大型開発案件は規模が前期より縮小し売上高が減少しました。」
大型開発プロジェクトについて、前期に売上を伸ばした案件の規模が縮小し、当第３四半期累計期間の売上高が減少した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「顧客のブランド統合に係る大型開発案件も順調に推移し、ソフトウェア開発による売上高を予定どおり計上することができました。」
顧客のブランド統合に係る大型開発案件について、計画どおりソフトウェア開発売上を計上した。大型プロジェクトの工程・売上計上が具体的に進展している。 - FY2019-Q1大型案件の四半期売上減少有価証券報告書
「前年同四半期は、大型のシステム開発案件の受託業務に係る売上を計上したことにより売上高を伸ばすことができましたが、当期においては、この大型案件についての売上高は減少しました。」
大型開発プロジェクトについて、前年同四半期に売上計上した大型案件の売上高が当四半期には減少し、案件の計上時期による四半期売上の変動が表れた。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当期末においては、同案件の売上を計上し、製品保証引当金として48百万円を計上しました。」
第3四半期に売上計上を予定していた大型開発案件について、実際に売上を計上した。もっとも、製品保証引当金48百万円も計上されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期に売上を計上した大型の開発案件は、国内のクレジットカード会社向けの大型開発プロジェクトの工程の一部を構成する案件であり、第３四半期にも大規模な売上を計上する計画です。」
第1四半期に売上計上した案件が複数年プロジェクトの一工程であり、第3四半期にも大規模な売上計上を計画していると再確認している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「この開発案件は、国内のクレジットカード会社向けに、当社が受注した開発プロジェクトの一部を構成するものであり、発足当初からプロジェクト全体としては完成に至るまでには複数年かかることが見込まれています。当社は、プロジェクトの進捗に合わせて部分毎に開発案件を受注し、受注した開発が完了する毎に売上を計上しています。このように受注する開発案件は、部分毎に内容や規模が異なるため、同じプロジェクトに係る案件であっても時期によって売上高が変わります。今期売上を計上した案件は、そうした案件としても当社としては相対的に大規模な案件といえ、この案件の完了が当期にあたったため、当期の売上高は例年より増加することになりました。」
複数年のプロジェクトを進捗に応じて部分受注し、各部分の完了時に売上計上する仕組みを説明している。案件ごとの内容・規模と完了時期によって、同一プロジェクトでも年度ごとの売上高が変動するとしている。