自社工場の稼働率向上と物流移転によるコスト削減
FY2016-Q2に初出。17回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1削除有価証券報告書軽井沢工場の稼働率や工場生産による原価率の具体的な記載は、当中間連結会計期間では確認できない。
- FY2024-H1工場稼働率低下・原価率上昇の再発有価証券報告書
「また、軽井沢工場の稼働率の低下により原価率が当初の予測を大幅に上回ったこと及び広告宣伝活動への投資により販売費及び一般管理費は前年同期よりも増加しました。」
軽井沢工場の稼働率低下により原価率が予測を大幅に上回り、広告宣伝投資も販管費増加要因となった。 - FY2023-Q1工場稼働率低下・原価率上昇有価証券報告書
「ファッションブランド事業において工場稼働率の低下に伴い原価率が上昇したものの、建設コンサルタント事業及び投資事業において採算性が改善したため、原価率は前年同期を下回る結果となりました。」
軽井沢工場の稼働率低下に伴う原価率上昇が記載され、FY2022に示された工場稼働率改善から一時的に悪化している。一方、建設コンサルタント事業・投資事業の採算性改善により全体の原価率は前年同期を下回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「しかし、軽井沢工場の稼働率の向上により原価率が前期より改善したほか、固定費の削減に努めた結果販売費及び一般管理費も前期より減少いたしました。」
軽井沢工場の稼働率向上と固定費削減により、ファッションブランド事業の原価率・販管費が前期より改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「しかし、軽井沢工場の稼働率の向上により原価率が前年同期より改善し、固定費の削減に努めた結果、販売費及び一般管理費も前年同期より減少いたしました。」
軽井沢工場の稼働率向上により原価率が前年同期より改善し、工場稼働低下・原価率上昇が記載された過年度から具体的な改善実績へ進んでいる。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「しかし、建設コンサルタント事業において採算性の低い長期案件が未発生であったこと及びファッションブランド事業において工場稼働率が改善したことにより、それぞれの事業の採算性が前年同期よりも改善する結果となりました。」
ファッションブランド事業で工場稼働率が改善し、建設コンサルタント事業と合わせて採算性が前年同期より改善した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「しかし、前連結会計年度より軽井沢工場の生産効率の改善に努め、生産高を前年同期より大幅に拡大した結果、原価率が前年同期より大幅に減少する結果となりました。」
軽井沢工場の生産効率改善により生産高が前年同期より大幅に拡大し、原価率が大幅に減少した。過年度の工場稼働低下・原価率上昇から改善実績が記載されている。 - FY2021工場稼働低下・原価率上昇の継続有価証券報告書
「また、前期より売上減少に伴い軽井沢工場の生産調整を行い生産高が前期より減少したことに伴い、原価率は前期より増加する結果となりました。」
売上減少に伴う軽井沢工場の生産調整、生産高減少、原価率上昇が通期でも生じており、従来の稼働率向上・原価改善施策に対する悪化要因が継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より売上減少に伴い軽井沢工場の生産調整を行い生産高が前年同期より減少したことに伴い、原価率は前年同期より増加する結果となりました。」
売上減少に伴う軽井沢工場の生産調整、生産高減少、原価率上昇が継続して記載されている。 - FY2021-Q2工場稼働低下・製造原価増加有価証券報告書
「前連結会計年度より売上減少に伴い軽井沢工場の生産調整を行い、生産高が前年同期より減少した結果、製造原価が前年同期より大幅に増加する結果となりました。」
売上減少に伴う軽井沢工場の生産調整により生産高が減少し、製造原価が前年同期より大幅に増加した。 - FY2021-Q1工場生産の悪化有価証券報告書
「前期の売上減少を受けた軽井沢工場の生産調整により、生産高が前年同期より大幅に減少した結果、製造原価が前年同期より大幅に増加する結果となりました。」
軽井沢工場の生産調整により生産高が減少し、製造原価が増加した。従来の工場稼働率向上・原価改善の施策に対し、当四半期は悪化要因が記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「濱野皮革工藝㈱については物流費用の削減及び原価低減等、生産性向上のための施策を継続するほか」
物流費用の削減、原価低減、生産性向上の施策を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「濱野皮革工藝㈱については物流費用の削減及び原価低減等、生産性向上のための施策を継続するほか」
物流費用の削減、原価低減、生産性向上の施策を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「今後も同社のブランド価値を向上させる施策に取り組み、物流費用及び原価率の改善などの生産性の向上のための施策を継続してまいります。」
ブランド価値向上と、物流費用・原価率の改善による生産性向上を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「今後も同社のブランド価値を向上させる施策に取り組んでいくほか、物流費用の改善、原価率の改善などの生産性の向上のための施策を継続してまいります。」
物流費用・原価率の改善による生産性向上を継続している。 - FY2016再定義有価証券報告書
「また、物流費用の削減や、適正な商品価格の設定等、利益率の向上に繋がる取り組みを進めております。」
自社工場の稼働率向上や物流業務の移転という従来の説明から、物流費削減と適正価格設定による利益率向上へ施策の記載が移っている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰による販売価格の見直しと自社工場の稼働率を上げたことにより、原価率が大幅に改善しております。今後は物流業務の移転を計画しており、さらなる販管費の削減を見込んでおります。」
自社工場の稼働率向上で原価率を改善し、物流移転で追加の販管費削減を見込む施策。