固定資産の減損損失
FY2017に初出。21回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
スペースシャワーSKIYAKIホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において減損損失154,077千円を計上しました。」
本社移転に伴い使用見込みがなくなった本社設備等と、あっとほぉーむカフェの旧システムについて、合計154,077千円の減損損失が発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 13,015」
固定資産の減損リスクが、当第3四半期連結累計期間に13,015千円の減損損失として実際に発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において減損損失90,705千円を計上しました。」
動画配信サービス、販売管理システム、バーチャルあっとほぉーむカフェのシステム及び店舗設備について、使用見込みのない資産等を対象に合計90,705千円の減損損失が発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 32,761」
固定資産の減損リスクが、当第3四半期連結累計期間に32,761千円の減損損失として実際に発生した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失について、重要な変更はないと記載している。当四半期には重要な減損損失の計上もない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当該減損損失の対象となった資産は、2020年10月以降に取得した有料課金型ライブ配信サービスの資産であります。2022年3月に同サービスの終了を決定したことに伴い処分を予定している資産であり、当該資産は使用見込みがないと判断し、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
有料課金型ライブ配信サービスの終了決定に伴い、ソフトウエア34,849千円の減損損失が実際に発生した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「「メディア・コンテンツ事業」セグメントにおいて53,410千円の減損損失を計上しております。」
メディア・コンテンツ事業で53,410千円の減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが実際の損失として発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失16,455千円を計上しました。」
グループの事業再編に伴うAREA-Qの一部店舗閉店予定を理由として、固定資産16,455千円の減損損失を計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「また、当連結会計年度に減損損失24,843千円を計上しました。」
渋谷オフィスの本社移転統合に伴い使用見込みのない本社・渋谷オフィス資産について、24,843千円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失について、重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが保有している資産の時価が著しく下落した場合や事業の収益性が悪化した場合、減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの経営成績等が悪影響を受ける可能性があります。」
資産価値の下落や事業収益性の悪化に伴う固定資産の減損リスクを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失について、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失について、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失について、重要な変更はないと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが保有している資産の時価が著しく下落した場合や事業の収益性が悪化した場合、減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの経営成績等が悪影響を受ける可能性があります。」
保有資産の時価下落や事業収益性の悪化に伴う固定資産の減損損失をリスクとして新たに明示している。