必要人材の確保不足・人件費コントロール不全
FY2017に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「ソフトウェア業界における世界的な人材獲得競争の激化により、当社グループが必要とする専門技術や販売・マーケティング、経営戦略・グローバルな組織マネジメントといった能力を有する人材を確保できなかった場合及び人材獲得後の育成が適切になされなかった場合には、事業計画の達成に支障が生じ、経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
専門技術、販売・マーケティング、経営戦略、グローバルマネジメント人材の確保・育成に関するリスクが継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ソフトウェア業界における世界的な人材獲得競争の激化により、当社グループが必要とする専門技術や販売・マーケティング、経営戦略・グローバルな組織マネジメントといった能力を有する人材を確保できなかった場合及び人材獲得後の育成が適切になされなかった場合には、事業計画の達成に支障が生じ、経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
世界的な人材獲得競争、専門人材の確保・育成、販売・マーケティングやグローバルマネジメント人材の不足をリスクとする記載が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ソフトウェア業界における世界的な人材獲得競争の激化により、当社グループが必要とする専門技術や販売・マーケティング、経営戦略・グローバルな組織マネジメントといった能力を有する人材を確保できなかった場合及び人材獲得後の育成が適切になされなかった場合には、事業計画の達成に支障が生じ、経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
世界的な人材獲得競争、専門人材の確保・育成、販売・マーケティングやグローバルマネジメント人材の不足をリスクとする記載が継続している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「ソフトウェア業界における世界的な人材獲得競争の激化により、当社グループが必要とする専門技術や販売・マーケティング、経営戦略・グローバルな組織マネジメントといった能力を有する人材を確保できなかった場合及び人材獲得後の育成が適切になされなかった場合には、事業計画の達成に支障が生じ、経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。また、過重労働や不適切な労務管理、ハラスメントの発生等によって当社グループの信用が著しく低下した場合には、財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の人材不足・人件費管理に加え、世界的な人材獲得競争、採用後の育成、過重労働、不適切な労務管理、ハラスメントまでリスクの範囲が広がった。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「しかしながら、社会における今後の高齢化や労働人口の減少等により、当社グループが必要とする能力を有する取締役及び従業員を確保できなかった場合は、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、経済環境の悪化等の影響により余剰人員が生じた場合や人材の確保において人件費が適切にコントロールされなかった場合においても、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の必要人材不足・人件費管理に加え、高齢化・労働人口減少による採用難と、経済悪化時の余剰人員リスクが明示され、リスクの範囲が広がった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが必要とする能力を有する取締役及び従業員を確保できなかった場合、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、人材の確保において、人件費が適切にコントロールされなかった場合においても、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
必要人材の不足と人件費コントロール不全を業績リスクとする記載が継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが必要とする能力を有する取締役及び従業員を確保できなかった場合、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、人材の確保において、人件費が適切にコントロールされなかった場合においても、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
必要な技術・企画・営業人材の不足と、人件費の適切なコントロール不全を業績リスクとして開示している。