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電通総研(4812)・目標達成

中期経営計画「ISID Open Innovation 2018『価値協創』」

FY2016-Q2に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2021。

14記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2020-Q12016: 220162017: 320172018: 420182019: 320192020: 120202021: 020212022: 12022
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中期経営計画の達成147社が書いているテーマ・逆風8社・追い風150社

直近の記載が「達成」なのは、ほかに22社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている147社のうち14社を表示しています。上の文は147社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021達成有価証券報告書

    「2019年にスタートした3カ年中期経営計画「ISID X(Cross) Innovation 2021」は、期間の大半がコロナ下での事業活動となったものの、基本方針「主力事業の進化」「新規事業の創出」「事業基盤の革新」のもと取り組んだ活動が奏功し、結果として、当初設定した売上高、営業利益、営業利益率、ROEの目標をすべて上回ることができました。」

    当初目標である売上高1,100億円、営業利益110億円、営業利益率10%、ROE12.5%をすべて上回り、計画が最終年度の実績として完了した。
  2. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「かかる状況の下、当社グループは、2021年12月期を最終年度とする中期経営計画「ISID X(Cross) Innovation 2021」を推進しております。「主力事業の進化」「新規事業の創出」「事業基盤の革新」の3点を活動の基本方針に掲げ、2021年12月期に連結売上高1,100億円、連結営業利益110億円、連結営業利益率10.0%、ROE12.5%の達成を目指しています。」

    2021年12月期を最終年度とする中期経営計画の基本方針と定量目標が引き続き示された。
  3. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「かかる状況の下、当社グループは、当連結会計年度より企業理念を一新するとともに、3ヵ年を対象とした新たな中期経営計画「ISID X(Cross) Innovation 2021」をスタートさせました。基本方針として「主力事業の進化」「新規事業の創出」「事業基盤の革新」を掲げ、既存事業の強化に加え、テクノロジー、業界、企業などの枠を超えた新しい価値の協創に向けた取り組みを推進することにより、2021年12月期の定量目標(連結売上高1,100億円、連結営業利益110億円、連結営業利益率10.0%、ROE12.5%)の達成を目指しています。」

    新中期経営計画の基本方針、3カ年の計画期間および2021年12月期の定量目標が引き続き示された。
  4. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「かかる状況の下、当社グループは、当連結会計年度より企業理念を一新するとともに、3ヵ年を対象とした新たな中期経営計画「ISID X(Cross) Innovation 2021」をスタートさせました。基本方針として「主力事業の進化」「新規事業の創出」「事業基盤の革新」を掲げ、既存事業の強化に加え、テクノロジー、業界、企業などの枠を超えた新しい価値の協創に向けた取り組みを推進することにより、2021年12月期の定量目標(連結売上高1,100億円、連結営業利益110億円、連結営業利益率10.0%、ROE12.5%)の達成を目指しています。」

    新中期経営計画の3カ年計画、基本方針および2021年12月期の売上高1,100億円、営業利益110億円、営業利益率10.0%、ROE12.5%の定量目標が引き続き示された。
  5. FY2018中期経営計画の最終実績は利益目標達成・売上目標未達有価証券報告書

    「当連結会計年度を最終年度とする中期経営計画で設定した目標<売上高1,000億円、営業利益80億円、営業利益率8.0%、ROE10.0%>との比較においても、売上高は未達となったものの、営業利益82億円、営業利益率9.1%、ROE10.5%と、利益面の目標はすべて達成いたしました。」

    「ISID Open Innovation 2018『価値協創』」が最終年度を迎え、売上高目標は未達だった一方、営業利益、営業利益率、ROEの目標は達成された。
  6. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「かかる状況の下、当社グループは、ソリューションの差別化ならびに業績の拡大を目指し、2016年度からの3ヵ年を対象とした中期経営計画「ISID Open Innovation 2018『価値協創』」を推進しております。計画最終年度となる当連結会計年度は、「Society5.0の実装・実現に向けて」を新たな行動ビジョンとして掲げ、当社グループにとって過去最高となる売上高880億円、営業利益70億円の達成、ならびに中期経営計画目標に掲げた営業利益率8.0%の実現を目指しております。」

    中期経営計画の最終年度における売上高880億円、営業利益70億円、営業利益率8.0%の目標と、Society5.0の行動ビジョンが引き続き示された。
  7. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「計画最終年度となる当連結会計年度は、「Society5.0の実装・実現に向けて」を新たな行動ビジョンとして掲げ、当社グループにとって過去最高となる売上高880億円、営業利益70億円の達成、ならびに中期経営計画目標に掲げた営業利益率8.0%の実現を目指します。」

    中期経営計画の最終年度における売上高880億円、営業利益70億円、営業利益率8.0%の目標が引き続き示された。
  8. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「計画最終年度となる当連結会計年度は、「Society5.0の実装・実現に向けて」を新たな行動ビジョンとして掲げ、当社グループにとって過去最高となる売上高880億円、営業利益70億円の達成、ならびに中期経営計画目標に掲げた営業利益率8.0%の実現を目指します。」

    中期経営計画の最終年度における売上高880億円、営業利益70億円、営業利益率8.0%という目標を引き続き掲げた。第1四半期の営業利益率は10.4%だったが、通期目標の達成とは別に記載されている。
  9. FY2017後退有価証券報告書

    「2018年度に向けては、3ヵ年の中期経営計画の集大成として成長ペースをさらに加速させ、売上高は880億円(前期比105.5%)、営業利益は70億円(前期比127.5%)を目指します。中期経営計画策定時に設定した売上高および営業利益の目標には未達の見通しとなるものの、事業効率指標として掲げた営業利益率8.0%については着実に実現すべく、グループ一丸となって取り組んでまいります。」

    2018年12月期の当初目標である売上高1,000億円・営業利益80億円に対し、2018年度の目標を売上高880億円・営業利益70億円へ示し、当初の売上高・営業利益目標は未達見通しとされた。一方、営業利益率8.0%は維持された。
  10. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「かかる状況の下、当社グループはより一層の差別化と業績の拡大を目指し、2016年度からの3ヵ年を対象とした中期経営計画「ISID Open Innovation 2018『価値協創』」を推進しております。」

    2016年度からの3カ年中期経営計画を引き続き推進している。
  11. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「かかる状況の下、当社グループはより一層の差別化と業績の拡大を目指し、2016年度からの3ヵ年を対象とした中期経営計画「ISID Open Innovation 2018『価値協創』」を推進しております。」

    2016年度からの3カ年中期経営計画を引き続き推進している。
  12. FY2016達成有価証券報告書

    「定量目標には<2018年12月期連結売上高1,000億円、連結営業利益80億円、営業利益率8.0%、株主資本利益率(ROE)10.0%以上>を設定しました。」

    中期経営計画の2018年度目標として売上高1,000億円、営業利益80億円、営業利益率8.0%、ROE10.0%以上を設定し、当期に営業利益率8.1%、ROE10.5%となって2年前倒しで達成した。
  13. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは当連結会計年度からの3ヵ年を対象とした中期経営計画「ISID Open Innovation 2018『価値協創』」をスタートさせました。」

    3年間を対象とする中期経営計画の開始が引き続き記載された。
  14. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「かかる状況の下、当社グループは当連結会計年度からの3ヵ年を対象とした中期経営計画「ISID Open Innovation 2018『価値協創』」をスタートさせました。」

    当連結会計年度からの3年間を対象とする中期経営計画の開始が初めて示された。
一緒に動いた変遷

「大型案件受注による受注高・受注残高の増加」は、この変遷が動いた14回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1大型案件受注による受注高・受注残高の増加2回
  3. 2電通の情報化投資動向と主要顧客集中リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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