健康サポート・介護予防・医療連携事業の拡充
FY2016に初出。23回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、各種スポーツ・エンターテインメント事業やツーリズム事業、オンラインサービスのさらなる拡充に加え、地域・教育分野との連携による事業展開など、新たな価値創造による収益機会の拡大が見込まれております。」
スポーツ・エンターテインメント、ツーリズム、オンライン、地域・教育連携を通じた健康関連事業の拡充方針を継続している。 - 2026-05-13前進決算
「また、各種スポーツ・エンターテインメント事業やツーリズム事業、オンラインサービスのさらなる拡充に加え、地域・教育分野との連携による事業展開など、新たな価値創造による収益機会の拡大が見込まれております。」
スポーツ・エンターテインメント、ツーリズム、オンライン、地域・教育分野を収益機会の拡大領域として並列に示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、各種イベントやツーリズム事業、オンラインサービスのさらなる拡充に加え、地域・教育分野との連携による事業展開も期待されており、新たな価値創造による収益確保の可能性が高まっております。」
イベント、ツーリズム、オンライン、地域・教育分野との連携を通じた健康関連事業の拡充を引き続き示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「法人向け健康サービスや介護予防関連サービスについては前年を上回り、引き合いも多くなりました。特に介護予防関連サービスは好調で、出張・派遣事業も増えており、今後もその取り組みは進んでいくものと見込んでいます。」
法人向け健康サービス・介護予防関連サービスが前年を上回り、介護予防では出張・派遣事業も増加したと記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「その結果、学校水泳授業をはじめ体育授業や講師派遣等、全国50を超える自治体において200校以上の小・中学校より業務を受託しました。」
学校水泳授業、体育授業、講師派遣等の教育関連サービスを、全国50超の自治体・200校超の小中学校へ拡大した。 - FY2023前進有価証券報告書
「その他、学校水泳授業についての支援も拡大しており、30を超える自治体より業務受託を受けました。今後は体育授業全般の受託も見据えて推進していく予定です。」
学校水泳授業の受託を30超の自治体へ拡大し、体育授業全般の受託も視野に入れている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「その他、有人宇宙システム株式会社（JAMSS）が国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）から受注した契約業務「ISS日本人宇宙飛行士健康管理運用業務」の運動・生理的対策業務へ参加し、日本人宇宙飛行士の最大酸素摂取量測定を担当しています。」
既に参加している宇宙飛行士健康管理業務について、最大酸素摂取量測定という具体的な担当業務を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「７月には全国のクラブ周辺の地域の健康づくりに貢献できるよう「学校・地域システム連携事業推進チーム」を発足し、学校授業の受託をはじめ教育機関や教育事業者をサポートするためのサービス提供を今まで以上に強化していく予定です。」
学校・地域との連携を担う推進チームを発足し、学校授業の受託や教育機関・教育事業者向けサービスを強化する体制を整えた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「同時に法人向け利用促進キャンペーンの実施や小中学校の水泳授業受託の推進等を進めてまいりました。」
法人向け利用促進キャンペーンと小中学校の水泳授業受託を新たな具体的施策として進めている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「未来に向けて経営理念『０歳から一生涯の健康づくりに貢献する』に基づいた新たな分野での事業創出と社会課題解決につながるサービスの提供に努め、社会に必要とされるウェルネスカンパニーとなるための基盤を構築することが重要と考えております。」
健康関連の新分野、社会課題解決型サービス、ウェルネスカンパニー化を将来に向けた事業展開として継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その他、４月より有人宇宙システム株式会社（JAMSS）がとりまとめる国際宇宙ステーションに滞在する日本人宇宙飛行士の健康管理運用業務に参加することとなり、運動・生理的対策業務のサポートを始めました。また、横浜市と心血管疾患対策に関する連携協定を締結し、運動サービスの提供を行うことで市民の健康寿命延伸と地域包括的心臓リハビリテーションの取り組み推進へ協力をしています。」
宇宙飛行士の健康管理運用業務への参加と、横浜市との心血管疾患対策に関する連携協定により、健康サポート・医療連携の対象領域を具体的に広げた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、10月より総務省が推進する地域活性化に向けた「地域おこし企業人交流プログラム」により、沖永良部島（鹿児島県大島郡和泊町）へ社員を派遣しました。今後は地域の皆さまの健康並びに島の魅力・価値向上に寄与していく予定です。」
地域活性化プログラムを通じて沖永良部島へ社員を派遣し、地域の健康と島の魅力・価値向上への取り組みを具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「法人向け事業では、会員企業の店舗利用者数が増えるとともに、健康経営やデータヘルスに対応するオフィス向け健康サービス商品が好評で、企業や働く世代向けの健康増進に寄与しております。また、シニア世代に向けてのサービスでは、公共施設や民間事業者からの需要が多く、地域貢献を含めた介護予防分野で健康寿命の延伸に向けた活動に努めております。」
法人向け健康サービスと、シニア世代向けの介護予防サービスを引き続き展開している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「法人向け健康サポート事業では、働き方改革や健康経営の推進により、登録企業の店舗利用者数の増加、オフィス向け健康サービスが好調で、企業や働く世代向けの健康増進に寄与しております。」
法人向け健康サポート事業について、登録企業の利用者数増加とオフィス向け健康サービスの好調を引き続き記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「法人向け健康サポート事業では、登録企業の店舗利用者数の増加、オフィス向け健康サービスが好評で、企業や働く世代向けの健康増進に寄与しております。４月には、新たに新設された伊藤忠商事の健康に配慮した統合独身寮に居住する従業員の皆様に対して、健康管理指導サービスの提供を始めました。介護予防事業では、公共施設や民間事業者からの需要は多く、地域貢献を含め介護予防分野での健康寿命の延伸に向けた活動に努めております。また、５月には独立行政法人都市再生機構と谷津パークタウン（千葉県習志野市）における居住者の健康増進に関する協定を締結しました。今後は健康増進を通じた地域の活性化、コミュニティ活動支援ならびに高齢社会への対応などを図ってまいります。」
伊藤忠商事の統合独身寮で健康管理指導サービスを開始し、都市再生機構とは谷津パークタウンの居住者健康増進に関する協定を締結した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「同時にウェルネスサポート事業として、企業向けサービスの充実、介護予防事業、地域創生支援などを推進してまいります。」
企業向け健康サービス、介護予防、地域創生支援をウェルネスサポート事業の柱として継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「法人向け事業では、会員企業の店舗利用者数が増えるとともに、健康経営やデータヘルスに対応するオフィス向け健康サービス商品が好評で、企業や働く世代向けの健康増進に寄与しております。」
法人向けサービスについて、会員企業の利用者数増加に加え、健康経営・データヘルス対応の商品展開と好評を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「法人向け健康サポート事業では、登録企業の店舗利用者数の増加、生活習慣病予防改善プログラムを始めとしたオフィス向け健康サービスが好評で、企業や働く世代向けの健康増進に寄与しております。介護予防事業では、公共施設や民間事業者からの需要は多く、地域貢献を含め介護予防分野での健康寿命の延伸に向けた活動に努めております。」
法人向け健康サービスの利用者増加・好評と、公共施設・民間事業者からの介護予防事業の需要を引き続き記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「その他、スポーツクラブの枠を超えた健康サポート事業にも積極的に取り組んでおります。企業向けサービスとして、従業員の健康への取り組みを推進する「健康経営」の考え方が広まる中、オフィス内でのストレッチやヨガ、イス体操などの出張運動指導サービスが順調に推移していると同時に、介護予防事業においては地方自治体や民間施設への出張運動指導サービス等を着実に進め、全国230ヶ所以上でサービスの提供をいたしました。出張指導員の養成事業も継続しており、介護予防運動指導員は6,100名を超えました。」
法人向け健康サービスと介護予防サービスを全国230ヶ所以上で提供し、介護予防運動指導員も6,100名を超えた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「法人向け事業では、登録企業のクラブ利用者数や生活習慣病予防改善プログラムを始めとしたオフィス向け健康サービスが順調に増えており、企業や働く世代向けの健康増進に寄与しております。」
法人向け健康サービスの利用者数やプログラムが増えている状況を引き続き説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「法人向け事業では、登録企業のクラブ利用者数や生活習慣病予防改善プログラムを始めとしたオフィス向け健康サービスが順調に増えており、企業や働く世代向けの健康増進に寄与しております。介護予防事業では、公共施設からの受託事業が順調に伸びており、地域貢献を含め介護予防分野での健康寿命の延伸に向けた活動に努めております。」
法人向け健康サービスと介護予防の受託事業が伸びている状況を引き続き説明している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「法人向け事業では、登録企業のクラブ利用者数の増加、生活習慣病予防改善プログラムを始めとしたオフィス向け健康サービスが好評で、企業や働く世代向けの健康増進に寄与しております。介護予防事業では、公共施設や民間事業者からの受託事業が伸びており、地域貢献を含め介護予防分野での健康寿命の延伸に向けた活動に努めております。」
法人向け健康サービスの利用者増加・好評、介護予防の受託事業の伸長を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、時代の変化に対応し、健康サポート事業・介護予防分野の拡充、病院との連携による医療とスポーツの新たな取組み、そのほか「健康」に関連する様々な新しい事業の創出を推進してまいります。」
スポーツクラブの枠を超え、企業向け健康サービス、介護予防、医療・スポーツ連携などへ事業領域を広げる方向を示している。