人材不足・原材料費高騰によるコスト上昇
FY2018に初出。22回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
セントラルスポーツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに43社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「今後も、エネルギー価格や各種原材料費の上昇に加え、最低賃金の引き上げ等に伴う人件費の増加など、引き続きコスト上昇への対応が求められる状況が続くものと見込まれます。」「売上原価は、クラブの人件費の増加などにより、前連結会計年度に比べ3.9％増の42,751百万円となりました。」
エネルギー価格、原材料費、最低賃金、人件費の上昇を引き続きコスト上昇要因として挙げ、売上原価も3.9％増加した。 - 2026-05-13再掲決算
「今後も、エネルギー価格や各種原材料費の上昇に加え、最低賃金の引き上げ等に伴う人件費の増加など、引き続きコスト上昇への対応が求められる状況が続くものと見込まれます。」
エネルギー価格、原材料費、最低賃金、人件費の上昇を継続的なコスト課題として示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における我が国の経済は、緩やかな回復基調を維持したものの、エネルギー価格の高止まりや為替変動の影響などにより依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格の高止まりや為替変動による先行き不透明感を、コスト・事業環境上の課題として引き続き記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「今後も、各種原材料費の高騰や最低賃金の引き上げに伴う人件費の増加など、対処すべき課題の改善が必要とされます。」「売上原価は、クラブの人件費、修繕費の増加などにより、前連結会計年度に比べ4.3％増の41,152百万円となりました。」
原材料費・最低賃金・人件費の上昇を引き続き課題とし、売上原価は人件費・修繕費の増加により4.3％増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「日本経済は物価の上昇傾向が続いている中、経済活動の活発化に伴い、雇用・所得環境が改善に向かい景気は緩やかな回復傾向が見られました。」
物価上昇が続く外部環境を記載する一方、雇用・所得環境と景気には緩やかな回復傾向が見られたとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間については、エネルギー価格等の高騰による厳しい経営環境下において、引き続き経営基盤の構築、安定的に利益を確保できる体制づくりを進めてまいりました。」
エネルギー価格等の高騰による厳しい経営環境が続いていると記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「今後も原油価格上昇による光熱費の高騰が続き、経営への影響が大きいことが予想されます。その他にも各種原材料費の高騰、人手不足や最低賃金の上昇による人件費の増加等、収益を圧迫する状況への対応も必要となります。」
原油価格上昇、光熱費・原材料費高騰、人手不足、最低賃金上昇による人件費増加を、収益を圧迫する要因としてより具体的に記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は32,473百万円（前年同期比8.9％増）、経常利益は848百万円（前年同期比50.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は447百万円（前年同期比52.7％減）となりました。減益については、安全な運営の為の施設管理費及び水道光熱費等の高騰が主な要因になります。」
施設管理費・水道光熱費等の高騰が実際の減益要因となり、経常利益は前年同期比50.5％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は同52.7％減となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「こうした活動の結果、堅調なスクール事業等により増収となりましたが、施設管理費及び水道光熱費等の高騰により減益となり、当第２四半期連結累計期間の売上高は21,358百万円（前年同期比10.1％増）、経常利益は587百万円（前年同期比55.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は259百万円（前年同期比64.1％減）となりました。」
施設管理費・水道光熱費等の高騰が実際の減益要因となり、経常利益は前年同期比55.3％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は同64.1％減となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「中国のロックダウンやウクライナ情勢の影響、円安進行や物価上昇などもあり、景気の回復は緩やかなものにとどまりました。」
中国のロックダウン、ウクライナ情勢、円安、物価上昇を含む外部環境を記載しているが、人件費・水道光熱費等の会社固有のコスト影響について新たな数値は示していない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかしながら、物価上昇、水道光熱費や各種材料費の高騰など収益を圧迫する状況への対応も必要となります。」「売上原価は、クラブの人件費、水道光熱費や修繕費の増加などにより、前連結会計年度に比べ10.1％増の35,690百万円となりました。」
物価、水道光熱費、材料費等の高騰が収益を圧迫する状況として明示され、売上原価も人件費・水道光熱費・修繕費の増加により10.1％増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
人材不足・原材料費等の高騰によるコスト上昇リスクについて、新規発生または重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
人材不足・原材料費等の高騰によるコスト上昇リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「建設費用・クラブ運営費用については、建設に関わる費用の高騰、クラブ運営の為の労務費・水道光熱費の上下変動による影響が大きくなっております。」
建設費高騰および労務費・水道光熱費の変動によるコスト上昇リスクを引き続き記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
人材不足・原材料費等の高騰によるコスト上昇リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
人材不足・原材料費等の高騰によるコスト上昇リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「建設費用・クラブ運営費用については、建設に関わる費用の高騰、クラブ運営の為の労務費・水道光熱費の上下変動による影響が大きくなっております。」
建設費用の高騰および労務費・水道光熱費の変動による影響が大きくなっていると記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
人材不足・原材料費等の高騰によるコスト上昇リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「前年同期と比べ減収減益となった要因は、主にフィットネス会員の減少および人件費・水道光熱費の高騰によるものです。」
人件費・水道光熱費の高騰が減収減益の要因として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
人材不足・原材料費等の高騰によるコスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
人材不足・原材料費等の高騰によるコスト上昇リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、社会的には、人材不足や原材料費等の高騰によるコスト上昇の影響も避けられないと予想しております。」「売上原価は、クラブの人件費や水道光熱費の増加などにより、前連結会計年度に比べ1.5％増の45,562百万円となりました。」
人材不足・原材料費等の高騰によるコスト上昇を新たな事業環境リスクとして記載し、実際にクラブの人件費や水道光熱費の増加による売上原価の増加も示している。