スマートフォンの普及と広告市場の拡大
FY2016-Q2に初出。25回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「総務省の調査では、全ての年代で、インターネット利用時間がもっとも長く、また利用者の割合も継続して増加しているという結果が出ております。動画視聴・投稿やソーシャルメディアの利用時間も増加傾向が続いており、日常生活におけるインターネットの果たす役割がますます高まっているものと考えられます。（総務省「令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より）。」
全ての年代でインターネット利用時間が最も長く、利用者割合、動画視聴・投稿およびソーシャルメディア利用時間が増加しているとの市場認識を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「総務省の調査では、全ての年代で、インターネット利用時間がもっとも長く、また利用者の割合も継続して増加しているという結果が出ております。動画視聴・投稿やソーシャルメディアの利用時間も増加傾向が続いており、日常生活におけるインターネットの果たす役割がますます高まっているものと考えられます。（総務省「令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より）。」
全ての年代でインターネット利用時間が最も長く、利用者割合、動画視聴・投稿およびソーシャルメディア利用時間が増加しているとの市場認識を継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「総務省の調査では、全ての年代で、インターネット利用時間がもっとも長く利用され、また利用者の割合も継続して増加しているという結果が出ております。動画視聴・投稿やソーシャルメディアの利用時間も増加傾向が続いており、日常生活におけるインターネットの果たす役割がますます高まっているものと考えられます（総務省「令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より）。」
全ての年代でインターネット利用時間が最も長く、利用者割合も増加しているとの調査結果に加え、動画視聴・投稿やソーシャルメディア利用時間の増加を示しており、インターネット利用拡大の範囲を具体化している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「これを裏付けるように、2022年には主なメディアの利用時間が減少する中、一般消費者におけるインターネットの利用時間は唯一増加基調を継続しております。（総務省「令和３年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より）。」
2022年には主なメディアの利用時間が減少する中、一般消費者のインターネット利用時間だけが増加基調を継続していると説明し、従来の全年代でテレビ視聴時間を上回ったとの認識を更新している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これを裏付けるように、一般消費者におけるインターネットの利用時間は年々増加しており、2020年には全年代でテレビ視聴時間を上回ったという調査結果（総務省「令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より、当社にて推計）も報告されており、インターネット広告市場は引き続き高い成長性を持った、拡大余地のある市場であると認識しております。」
2020年には全年代でインターネット利用時間がテレビ視聴時間を上回ったとの市場環境を継続して説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これを裏付けるように、一般消費者におけるインターネットの利用時間は年々増加しており、2020年には全年代でテレビ視聴時間を上回ったという調査結果も報告されております。（総務省「令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より、当社にて推計）。」
2020年には全年代でインターネット利用時間がテレビ視聴時間を上回ったとの市場環境を継続して説明している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「これを裏付けるように、一般消費者におけるインターネットの利用時間は年々増加しており、2020年には全年代でテレビ視聴時間を上回ったという調査結果も報告されております（総務省「令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より、当社にて推計）。」
2020年には全年代でインターネットの利用時間がテレビ視聴時間を上回ったとの調査結果を示し、従来の20代から40代や平日ベースの説明から対象範囲を広げている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「さらに、消費者の可処分時間におけるインターネットの利用の割合は平日においては近年一貫して増加しており、直近の調査では平日におけるテレビの視聴時間を上回る結果となるなど（総務省「令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より）、インターネット広告市場は引き続き高い成長性を持った、拡大余地のある市場であると認識しております。」
平日におけるインターネット利用時間がテレビ視聴時間を上回ったとの調査結果を新たに示し、インターネット利用拡大を具体化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、消費者の可処分時間におけるインターネットの利用の割合は近年一貫して増加する傾向にあり、特に購買意欲の高い20代から40代においては、インターネットが接触メディア中で最も利用時間の長いメディアになっています（総務省「令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より、当社にて推計）。」
消費者のインターネット利用時間が増加し、20代から40代ではインターネットが接触メディア中で最も利用時間の長いメディアとなったとの市場環境を継続して説明している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、消費者の可処分時間におけるインターネットの利用の割合は近年一貫して増加する傾向にあり、特に購買意欲の高い20代から40代においては、インターネットが接触メディア中で最も利用時間の長いメディアになっています（総務省「令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より、当社にて推計）。」
20代から40代ではインターネットが接触メディア中で最も利用時間の長いメディアになったと説明しており、インターネット利用拡大の状況を具体化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、消費者の可処分時間におけるインターネットの利用の割合は年々増加する傾向にあり、特に購買意欲の高い20代から40代のインターネットの利用時間は、大きく増えております（総務省「平成30年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より）。」
消費者の可処分時間におけるインターネット利用割合が増加し、とくに購買意欲の高い20代から40代の利用時間が大きく増えているとの市場環境を継続して説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、消費者の可処分時間におけるインターネットの利用の割合は年々増加する傾向にあり、特に購買意欲の高い20代から40代のインターネットの利用時間は、大きく増えております（総務省「平成30年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より）。」
20代から40代のインターネット利用時間が増加しているとの市場環境を、調査年度を更新して継続説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、消費者の可処分時間におけるインターネットの利用の割合は年々増加する傾向にあり、特に購買意欲の高い 20 代から 40 代のインターネットの利用時間は、大きく増えております（総務省「平成 29 年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より）。」
スマートフォンに限らず、消費者のインターネット利用時間が増加し、とくに20代から40代で大きく増えているとの市場環境を継続して説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、消費者の可処分時間におけるインターネットの利用の割合は年々増加する傾向にあり、特に購買意欲の高い20代から40代のインターネットの利用時間は、大きく増えております（総務省「平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より）。」
インターネット利用時間の増加、とくに購買意欲の高い20代から40代での利用時間増加を、広告市場の拡大を支える環境として引き続き説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、消費者の可処分時間におけるインターネットの利用の割合は年々増加する傾向にあり、特に購買意欲の高い20代から40代のインターネットの利用時間は、大きく増えております（総務省「平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」より）。」
インターネット利用時間の増加、とくに購買意欲の高い20代から40代での利用時間増加を、広告市場の成長を支える環境として説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、モバイルシフトが継続する中、従来活用されてきた運用型広告だけでなく、動画広告をはじめとしてインターネット広告をマス広告のように「認知」向上に活用する事例が増加しており、当社をはじめとした事業者側でのブランドセーフティ対策が進んだこととあわせて、インターネット広告を活用する広告主の裾野が拡大しております。」
モバイルシフトが継続し、動画広告を含むインターネット広告へのシフトが進む市場環境を引き続き示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、モバイルシフトが継続する中、従来活用されてきた運用型広告だけでなく、動画広告をはじめとしてインターネット広告をマス広告のように「認知」向上に活用する事例が増加しており、」
モバイルシフトが継続し、動画広告を含むインターネット広告へのシフトが進む市場環境を引き続き示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、モバイルシフトが継続する中、従来活用されてきた運用型広告だけでなく、動画広告をはじめとしてインターネット広告をマス広告のように「認知」向上に活用する事例が増加しており、」
モバイルシフトが継続し、動画広告を含むインターネット広告へのシフトが進む市場環境を引き続き示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「中でもスマートフォン向け広告市場は8,010億円（前年比23.7％増）と推計され（株式会社D2C、株式会社サイバー・コミュニケーションズ（CCI）「2016年インターネット広告市場規模推計調査」）、モバイルシフトと高機能化が加速度的に進んだことに加え、データ、テクノロジーを重要視する広告主の増加によりインターネットメディアへのシフトは今後も拡大することが見込まれております。」
スマートフォン向け広告市場が8,010億円、前年比23.7％増と推計され、スマートフォン広告市場の規模・成長率を新たに具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「スマートフォン向け広告が市場成長のけん引役となりモバイルシフトが加速するとともに高機能化が進んだことに加え、データ、テクノロジーを重要視する広告主の増加によりインターネットメディアへのシフトは今後も拡大することが見込まれております。」
スマートフォン向け広告が市場成長のけん引役となり、モバイルシフトと高機能化が進む市場環境を引き続き示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「スマートフォン向け広告が市場成長のけん引役となりモバイルシフトが加速するとともに高機能化が進んだことに加え、データ、テクノロジーを重要視する広告主の増加によりインターネットメディアへのシフトは今後も拡大することが見込まれております。」
スマートフォン向け広告が市場成長のけん引役となり、モバイルシフトと高機能化が進む市場環境を引き続き示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「スマートフォン向け広告が市場成長のけん引役となりモバイルシフトが加速するとともに高機能化が進んだことに加え、データ、テクノロジーを重要視する広告主の増加によりインターネットメディアへのシフトは今後も拡大することが見込まれております。」
スマートフォン向け広告が市場成長のけん引役となり、モバイルシフトが加速しているとの市場環境を示している。 - FY2016前進有価証券報告書
「スマートフォンについては平成29年３月末における一般世帯のスマートフォン普及率が69.7％（内閣府経済社会総合研究所調べ）と、インターネット広告市場における存在感がますます高まりつつある状況です。」
一般世帯のスマートフォン普及率が平成29年3月末で69.7％となり、前回開示の67.4％から上昇した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「スマートフォンについては平成28年３月末における一般世帯のスマートフォン普及率が67.4%（内閣府経済社会総合研究所調べ）と、インターネット広告市場における存在感がますます高まりつつある状況です。」
スマートフォン普及率67.4％およびスマートフォン広告市場の成長見込みを、引き続き市場環境として示している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「スマートフォンについては平成28年３月末における一般世帯のスマートフォン普及率が67.4％（内閣府経済社会総合研究所調べ）と、インターネット広告市場における存在感がますます高まりつつある状況です。」
スマートフォン普及率67.4％、平成28年のスマートフォン広告市場4,542億円、前年比22.2％増の見込みを成長環境として挙げている。