Monster VRの日本代理店としてのVR事業
FY2019に初出。8回の記載のうち3回が「後退」で、最初の「後退」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2022。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022削除有価証券報告書
「また、新たな収益獲得基盤を確立すべく、クラウド関連事業、ツリーハウスリゾート事業及びブロックチェーン関連事業を進めてまいります。」
Monster VRの日本代理店事業やVRテーマパーク事業は、当期の経営戦略及び新たな収益基盤の主要な列挙から消えている。 - FY2021後退有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染拡大について今後の収束時期の見通しがたっていない状況が続いているなかで、VR テーマパークの事業展開については現時点では優先度が低いと判断し、営業活動を見合わせております。VR テーマパークの事業展開については、今後の状況を慎重に検討した上で進めてまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大の収束時期が見通せない中、VRテーマパーク事業の優先度を低く判断し、営業活動を見合わせる段階となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、2020年４月７日及び 2020年４月16日に政府から新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言が発出され、今後の収束時期の見通しがたっていない状況が続いているなかで、VRテーマパークの事業展開については現時点では優先度が低いと判断いたしました。」
VRテーマパーク事業の優先度を低く判断し、未行使の新株予約権資金をクラウド関連事業のM&A等へ変更した方針を再確認している。 - FY2020後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大について今後の収束時期の見通しがたっていない状況が続いているなかで、VR テーマパークの事業展開については現時点では優先度が低いと判断し、第５回新株予約権のうち、現在未行使である200百万円の資金の使途について、当初予定していた「VR テーマパークの共同出資資金」から、「クラウド関連事業に係るM&A を含む資本・業務提携のための資金」に変更することといたしました。」
VRテーマパーク事業の優先度を下げ、未行使の第5回新株予約権に係る200百万円の資金使途をVRテーマパーク共同出資からクラウド関連事業のM&A等へ変更した。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「また、VR事業について上記のとおり事業展開が当初の想定より遅れていることから、VRコンテンツ等開発資金及びマーケティング活動資金の支出予定時期を当初の2020年３月までから2021年３月までに延長いたしました。」
VR事業の展開が当初想定より遅れ、VRテーマパーク事業では具体的案件が進んでいないため、VRテーマパーク共同出資資金の予定額を減額し、VRコンテンツ等開発資金・マーケティング活動資金の支出予定時期を2021年３月まで延長した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2019年７月19日に株式会社アエリアと同社の民泊施設にMonster VR機器（Monster キオスク）を導入することに関する業務提携契約を締結し、導入に向けての準備を進めております。」
Monster VR機器を株式会社アエリアの民泊施設へ導入する業務提携契約を締結し、具体的な導入準備に進んだ。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、当社は、2019年５月31日に韓国のGPM Co.,Ltd.と業務提携契約を締結しVR事業に参入いたしました。VR事業は、GPM Co.,Ltd.が行うMonster VRの日本展開に関して、当社が日本における営業代理店としてMonster VRのプラットフォーム事業、販売代理店事業、テーマパーク事業を行っていくものであります。」
2019年５月31日にGPM Co.,Ltd.と業務提携契約を締結し、Monster VRの日本展開について営業代理店としてプラットフォーム、販売代理店及びテーマパーク事業を開始した。 - FY2019初出有価証券報告書
「VR事業 当社グループは、業務提携先であるGPM Co.,Ltd.が行う「Monster VR」事業の日本での代理店としてプラットフォーム事業、販売代理店事業、テーマパーク事業を進めてまいります。」
GPM Co.,Ltd.のMonster VR事業について、日本での代理店としてプラットフォーム、販売代理店及びテーマパーク事業を進める計画を初めて記載している。