kintoneを業務効率化支援プラットフォームとして提供
FY2018-Q3に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「「kintone」は中小・中堅企業を中心に導入を拡大してまいりましたが、従業員数1,000名以上の大企業向けの活動にも注力するため、当期１月にエンタープライズ事業本部を設立し、新規顧客へのソリューション提案や既存顧客へのアップセル提案等に取り組んでまいりました。」
kintoneを中小・中堅企業向けの業務改善ツールにとどめず、1,000名以上の大企業向けソリューション提案・アップセルにも展開している。 - FY2024前進有価証券報告書
「エンタープライズ領域のDX（デジタルトランスフォーメーション）手段としてノーコード・ローコードツールの採用が進む中、「kintone」はプログラミングの専門知識がなくても容易にシステムを構築できるという特性から「現場の人が主体の業務改善」を支援するツールとして利用が拡大しています。」
kintoneをノーコード・ローコードによって現場主体の業務改善とエンタープライズDXを支援する製品として位置づけ、利用拡大を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「エンタープライズ領域のDX（デジタルトランスフォーメーション）手段としてノーコード・ローコードツールの採用が進む中、「kintone」はプログラミングの専門知識がなくても容易にシステムを構築できるという特性から「現場の人が主体の業務改善」を支援するツールとして利用が拡大しています。」
kintoneを、ノーコード・ローコードによって現場主体の業務改善とエンタープライズDXを支援する製品として位置づけている。 - FY2021前進有価証券報告書
「エンタープライズ領域のDX（デジタルトランスフォーメーション）の手段としてローコードツールの採用が進む中、「kintone」はプログラミングの専門知識がなくても容易にシステムを構築できるという特性から「現場の人が主体の業務改善」を支援するツールとして利用が拡大しています。」
kintoneを、専門知識なしでシステム構築が可能なローコードツールとして、エンタープライズDXや現場主体の業務改善を支援する位置づけで説明している。 - FY2020前進有価証券報告書
「大阪府では2020年4月より「kintone」を用いて「新型コロナウイルス対応状況管理システム」を構築し、患者が増加する局面においても効率的な業務を実現しました。……そのほか、神奈川県、岐阜県高山市、兵庫県加古川市、厚生労働省などでも「kintone」を導入いただき、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対応のための業務システムや自治体の業務改善ツールとして活用されるなど、様々な場面での活用が広がっております。」
kintoneが自治体・厚生労働省等で感染症対応や業務改善に活用され、業務効率化を支えるプラットフォームとしての利用場面が広がった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、教育現場での校務支援や、児童虐待防止のための地域連携でも「kintone」が活用され、様々な場面での活用が広がっております。」
kintoneを業務効率化や多様なチームを支えるクラウド型プラットフォームとして提供する方向性を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「引き続き多種多様なチームを支えるクラウド型プラットフォームとして導入拡大を目指します。」
kintoneを多種多様なチームを支えるクラウド型プラットフォームとして提供し、導入拡大を目指す方針を継続している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「今後もkintoneは、日々の業務効率化を支えるプラットフォームとしてお客様を支えてまいります。」
kintoneを日々の業務効率化を支えるプラットフォームとして位置づけ、顧客を支援する方針を示している。