調達先からの製品・サービス・技術の供給不足
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
大塚商会がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに25社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「調達先との緊密な関係作りに注力する一方、新たな製品等に関する情報収集を絶えず行っています。」
供給不足リスクへの対応として、調達先との関係構築と代替製品等の情報収集を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかし、調達先の何らかの事情により、製品等の十分な供給が受けられない事態となり、しかも代替品の供給が得られない場合には、顧客に対して製品等の十分な提供ができず、当社グループの経営に影響を与える可能性があります。」
調達先の供給不足と代替品不在による事業影響リスクを継続して記載している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「また、部材や半導体不足に加えサプライチェーンの混乱等により発生していた一部商品の供給制約については、改善の動きがみられました。」
部材・半導体不足およびサプライチェーン混乱による一部商品の供給制約について、改善の動きがあると記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、一部の商品では部材や半導体不足に加えサプライチェーンの混乱が続くなど、引き続き供給面で不安定な状況となりました。」
一部商品の部材・半導体不足に加え、サプライチェーンの混乱が続き、供給不足リスクが実際の事業環境として継続していると記載している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、一部の商品では半導体不足による供給制約が続くなど、引き続き不安定な状況となりました。」
半導体不足による一部商品の供給制約が2022年度第1四半期にも継続し、調達・供給不足リスクが実際の事業環境として続いていると記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「システムインテグレーション事業では、パソコンの販売台数の減少や一部商品供給不足の影響を受け」
従来リスクとして記載していた調達先からの供給不足について、2021年12月期に一部商品の供給不足がSI事業の売上に実際に影響したと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「パソコン・タブレットや感染防止対策商品などの特定商材の需要急増による製品等の供給不足などの面から、当社グループの経営に影響を与える可能性があります。」
調達先からの供給不足リスクについて、感染症拡大時の特定商材の需要急増を新たな発生要因として明示している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「オフィスサプライ通信販売事業「たのめーる」で一部の商品に調達の混乱もありましたが」
従来リスクとして記載していた調達先からの供給不足に関連し、たのめーるの一部商品で実際に調達の混乱が発生したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかし、調達先の何らかの事情により、製品等の十分な供給が受けられない事態となり、しかも代替品の供給が得られない場合には、顧客に対して製品等の十分な提供ができず、当社グループの経営に影響を与える可能性があります。」
調達先からの供給不足と代替品不在による顧客提供・経営への影響リスクを再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間には大きなパソコン需要が見込まれたことから、調達に障害が生じないよう注意を払ってきました。」
大きなパソコン需要を見込み、調達障害を避けるための注意を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「Windows７搭載機の更新や働き方改革への対応について大きなパソコン需要が見込まれることから、メーカーとのコミュニケーションを密にとり、調達に障害が生じないよう注意を払ってきました。」
大きなパソコン需要を見込み、メーカーとの緊密なコミュニケーションによって調達障害を避ける供給対策を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「Windows７搭載機の更新や働き方改革への対応について大きなパソコン需要が見込まれることから、メーカーとのコミュニケーションを密にとり、調達に障害が生じないよう注意を払ってきました。」
大きなパソコン需要を見込み、メーカーとの緊密なコミュニケーションによって調達障害を避ける供給対策を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの安定的な供給を受けられるよう、調達先との緊密な関係作りに注力する一方、新たな製品等に関する情報収集を絶えず行っています。」
供給不足リスクを再掲するとともに、調達先との関係構築と代替となり得る製品等の情報収集を対策として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「調達先の何らかの事情により、製品等の十分な供給が受けられない事態となり、しかも代替品の供給が得られない場合には、顧客に対して製品等の十分な提供ができず、当社グループの経営に影響を与える可能性があります。」
調達先の事情による供給不足と代替品不在が、顧客への提供と経営に影響するリスクとして記載されている。