個々の事業とは別に行う研究開発活動
FY2016-Q3に初出。23回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。 当中間連結会計期間における、当社グループが支出した研究開発費の総額は15,733百万円です。」
個々の事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費15,733百万円を開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。当中間連結会計期間における、当社グループが支出した研究開発費の総額は11,478百万円です。」
個別事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費11,478百万円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。当第１四半期連結累計期間における、当社グループが支出した研究開発費の総額は4,365百万円です。」
個々の事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費4,365百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。当第２四半期連結累計期間における、当社グループが支出した研究開発費の総額は7,263百万円です。」
個々の事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費7,263百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。当第１四半期連結累計期間における、当社グループが支出した研究開発費の総額は3,620百万円です。」
個別事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を3,620百万円と開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発は、主にインターネット関連の基礎技術及び移動通信システム関連技術に関するものであり、特定のセグメントに区分することが困難なため、セグメント別には記載していません。」
個々の事業とは別に行う研究開発活動と、AI、ユーザーインタラクション、移動通信、IoT、ロボット及びドローンの研究領域を継続している。研究開発費は14,156百万円。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。」
個々の事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は10,958百万円と記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「日本の拠点に加え、2014年２月にはフランスのパリ市に、2015年７月にはシンガポールと米国ボストン市に、2018年４月には米国サンマテオ市に、2018年12月にはインドのベンガルール市に研究拠点を設け研究体制の拡大を図っています。」
複数の海外研究拠点と、AI・ディープラーニング、ユーザーインタラクション、移動通信、IoT等の研究体制を継続している。研究開発費は17,287百万円。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。」
個々の事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとしている。研究開発費は3,713百万円。 - FY2020再定義有価証券報告書
「研究のテーマとしては、今後のインターネットの拡大の方向性についてのビジョンに基づき、ＡＩ・ディープラーニング、ユーザーインタラクション・ＡＲ/ＶＲ、移動通信システム関連技術、IoT、ロボティックス・ドローン技術の３つの研究領域を設定しており」
従来の研究領域を3つの大括りに再整理し、移動通信システム関連技術、次世代仮想化無線アクセスネットワーク及びネットワーク運用自動化を明示した。研究開発費は10,488百万円。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。」
個々の事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費7,277百万円を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「一方でその他の研究のテーマは、今後のインターネットの拡大の方向性についてのビジョンに基づき、ＡＩ・ディープラーニング、ユーザーインタラクション・ＡＲ/ＶＲ、大規模・分散処理、そしてそれらを組み合わせた研究領域として、第５世代移動通信システム（５Ｇ）、IoT、ロボティックスやドローン技術の４つの研究領域を設定しており、その具体的な内容は下記のとおりです。」
従来の研究領域に第5世代移動通信システム（5G）を加えた4領域を明示した。研究開発費は9,094百万円。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。」
個々の事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費6,746百万円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。当第１四半期連結累計期間における、当社グループが支出した研究開発費の総額は2,432百万円です。」
個々の事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費2,432百万円を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「日本の拠点に加え、2014年２月にはフランスのパリ市に、2015年７月にはシンガポールと米国ボストン市に、2018年４月には米国サンマテオ市に、2018年12月にはインドのバンガロール市に研究拠点を設け研究体制の拡大を図っています。」
インド・バンガロール市への研究拠点設置を追加し、海外研究体制を拡大した。研究開発費は9,466百万円。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。2018年４月には、米国サンマテオ市に研究拠点を設け研究体制の拡大を図っています。また、2018年５月には、楽天技術研究所内に、医療費削減や健康意識向上などへの課題解決を目的とし「楽天技術研究所 遺伝子ラボ」を設立しました。」
米国サンマテオ市の研究拠点及び遺伝子ラボの設立後も、個別事業とは別に行う研究開発活動を継続している。研究開発費は7,218百万円。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。2018年４月には、米国サンマテオ市に研究拠点を設け研究体制の拡大を図っています。また、2018年５月には、楽天技術研究所内に、医療費削減や健康意識向上などへの課題解決を目的とし「楽天技術研究所 遺伝子ラボ」を設立しました。」
米国サンマテオ市の研究拠点設置及び遺伝子ラボ設立という具体的な研究体制の拡大を実施した。研究開発費は4,835百万円。 - FY2017再掲有価証券報告書
「研究のテーマは、今後のインターネットの拡大の方向性についてのビジョンに基づき、ＡＩ・ディープラーニング、ユーザーインタラクション・ＡＲ/ＶＲ、大規模・分散処理、そしてそれらを組み合わせた研究領域として、IoT、ドローン技術の４つの研究領域を設定しており」
4つの研究領域と海外研究拠点を含む研究体制を継続し、研究開発費は9,750百万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。当第３四半期連結累計期間における、当社グループが支出した研究開発費の総額は7,180百万円です。」
個別事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を7,180百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。当第２四半期連結累計期間における、当社グループが支出した研究開発費の総額は4,865百万円です。」
個別事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費を4,865百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。」
個別事業とは別に行う研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費は2,414百万円と記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「研究のテーマは、今後のインターネットの拡大の方向性についてのビジョンに基づき、ＡＩ・ディープラーニング、ユーザーインタラクション・ＡＲ/ＶＲ、大規模・分散処理、そしてそれらを組み合わせた研究領域として、IoT、ドローン技術の４つの研究領域を設定しています。」
個別事業とは別に行う研究開発を継続し、研究開発費は9,977百万円となった。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当社の研究開発活動は、当社及び当社グループの開発業務への貢献を目的とし、個々の事業とは別に研究を行っています。なお、研究開発活動の状況については、前連結会計年度より重要な変更はありません。当第３四半期連結累計期間における、当社グループが支出した研究開発費の総額は7,150百万円です。」
個別事業とは別に研究を行い、グループの開発業務に貢献する研究開発活動を説明している。第3四半期累計期間の研究開発費は7,150百万円。