大規模自然災害・感染症による授業継続リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
早稲田アカデミーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大が続く中でも、当社グループはZoomを活用した「双方向Web授業」の実施等により、生徒・保護者及び従業員の健康と安全を第一に事業を継続し業績向上を図ってまいりました。今後、新たなパンデミックが発生した場合でも、新型コロナウイルスへの対応で得た経験等を活かして、事業の継続に努めてまいります。」
パンデミックリスクを独立項目として継続し、コロナ対応で得た経験と双方向Web授業を今後の事業継続に活用する方針を再掲している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「(7)パンデミック発生による影響について 新型コロナウイルスの感染拡大が続く中でも、当社グループはZoomを活用した「双方向Web授業」の活用等により、生徒・保護者及び従業員の健康と安全を第一に事業を継続し業績向上を図ってまいりました。今後、新たなパンデミックが発生した場合でも、新型コロナウイルスへの対応で得た経験等を活かして、事業の継続に努めてまいります。」
従来の自然災害・感染症リスクを、自然災害リスクとは別にパンデミック発生リスクとして整理し、新型コロナウイルス対応で得た経験を今後の事業継続に活用する方針を記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス変異株による感染再拡大も急速に進行しており、引き続き予断を許さない状況にあります。」
新型コロナウイルス変異株による感染再拡大と、授業・事業継続に関する不確実性を継続して記載している。事業等のリスク欄では新たなリスクや重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方、新たな変異株(オミクロン株)による感染再拡大の影響から、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
新たな変異株であるオミクロン株による感染再拡大を明示し、感染症リスクと先行き不透明感が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大は未だ続いており、感染力が強いとされる変異株の拡がりも懸念され、先行きは不透明な状況にあります。そのため、今後、長期にわたる外出制限の発令や複数の大規模クラスター発生等により、円滑な事業活動を維持できなくなる事態が生じた場合には、当社グループの財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の継続に加え、感染力が強いとされる変異株、長期の外出制限や複数の大規模クラスター発生の可能性を新たに明示している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する教育業界におきましては、新たに開始される「大学入学共通テスト」や、小学校での英語教科化・プログラミング教育の導入等の教育制度改革への対応に加え、新型コロナウイルス感染拡大により公立学校の休校措置が長期化し、十分な学習機会を確保することが困難な子供たちに対して、継続的な“学び”を提供するための取り組みが求められております。」
新型コロナウイルス感染拡大と公立学校の休校長期化が現実に発生し、学習機会の確保と授業継続への対応が必要となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大により社会・経済活動が大きく制約され、景気に深刻な影響を及ぼしております。当社グループにおきましては、感染拡大防止と、生徒・保護者並びに従業員の健康と安全確保を最優先として、一定期間の休講やその後のオンデマンド授業映像の配信、Zoomを活用した双方向Web授業の実施、模擬試験を自宅で受験できる受験サポートアプリの導入等、継続的な学習環境と指導サービス提供のための様々な施策を講じてまいりました。」
従来の自然災害・感染症による授業継続リスクについて、新型コロナウイルス感染拡大、休講、授業形態変更が実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、大規模な自然災害や新型インフルエンザ等の感染症に対して、管理体制の整備に努めておりますが、万一、当社グループが事業展開をする地域において、これら自然災害等が想定を大きく上回る規模で発生した場合には、長期にわたり複数エリアの校舎において授業の提供が困難となり、又、コンピュータシステムのトラブル等により顧客サービスに支障をきたす状況が生じ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・感染症・コンピュータシステム障害による授業継続と顧客サービスへの影響を継続してリスクとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、大規模な自然災害や新型インフルエンザ等の感染症に対して、管理体制の整備に努めておりますが、万一、当社グループが事業展開をする地域において、これら自然災害等が想定を大きく上回る規模で発生した場合には、長期にわたり複数エリアの校舎において授業の提供が困難となり、又、コンピュータシステムのトラブル等により顧客サービスに支障をきたす状況が生じ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・感染症・システム障害による授業継続と顧客サービスへの影響を引き続きリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが事業展開をする地域において、これら自然災害等が想定を大きく上回る規模で発生した場合には、長期にわたり複数エリアの校舎において授業の提供が困難となり、また、コンピュータシステムのトラブル等により顧客サービスに支障をきたす状況が生じ、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・新型インフルエンザ等への管理体制整備を記載している。