中期経営計画「I-vision 50」による継続的成長
FY2016に初出。18回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、2023年３月期を初年度とする３か年の中期経営計画「Next 50 Episode Ⅱ 『Ride on Time』」を策定し、当社のＤＸポートフォリオに沿ったＤＸサービスの強化、大手ＩＴベンダーとの協業によるサービスの高付加価値化、管理部門の高度化による販管費率の改善などに取り組みます。」
従来の中期経営計画から、2023年3月期を初年度とする「Next 50 Episode Ⅱ」へ計画を切り替え、DXサービス、大手ITベンダー協業、管理部門高度化を新たな軸として示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような市場の変化を成長機会ととらえ、さらなる事業拡大に向けて取り組むべく、中期経営計画「Next 50 Episode Ⅰ 覚醒 ! (Awakening !)」（2020年３月期～2022年３月期）を策定しました。この中期経営計画では「未来志向型企業文化の醸成」「デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ、注１）によるUP-GradeされたBusiness Modelの展開」「ＥＳＧ（注２）の推進」を３つの基本方針とし、各施策に取り組んでいます。」
Next 50 Episode Ⅰの計画期間と、未来志向型企業文化・DX・ESGの3つの基本方針を引き続き記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような市場の変化を成長機会ととらえ、さらなる事業拡大に向けて取り組むべく、中期経営計画「Next 50 Episode Ⅰ 覚醒 ! (Awakening !)」（2020年３月期～2022年３月期）を策定しました。この中期経営計画では「未来志向型企業文化の醸成」「デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ、注１）によるUP-GradeされたBusiness Modelの展開」「ＥＳＧ（注２）の推進」を３つの基本方針とし、各施策に取り組んでいます。」
Next 50 Episode Ⅰの計画期間と、未来志向型企業文化・DX・ESGの3つの基本方針を引き続き掲げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年度に創立50周年を迎えたことを機に、中期経営計画「Next 50 Episode Ⅰ 覚醒 ! (Awakening !)」(2020年３月期～2022年３月期)を策定しました。」
Next 50 Episode Ⅰの計画期間と、創立50周年を契機とする計画の位置づけを年次報告書でも再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような市場の変化を成長機会ととらえ、さらなる事業拡大に向けて取り組むべく、新中期経営計画「Next 50 Episode Ⅰ 覚醒 (Awakening)!」（2020年３月期～2022年３月期）を策定しました。計画期間の最終年度である2022年3月期は、売上高300億円、営業利益18.5億円を目標としました。」
「Next 50 Episode Ⅰ 覚醒 (Awakening)!」の計画期間と、2022年3月期の売上高300億円・営業利益18.5億円の目標を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、このような市場の変化を成長機会ととらえ、さらなる事業拡大に向けて取り組むべく、新中期経営計画「Next 50 Episode Ⅰ 覚醒 (Awakening)!」（2020年３月期～2022年３月期）を策定しました。計画期間の最終年度である2022年3月期は、売上高300億円、営業利益18.5億円を目標としました。」
計画期間を2019年3月期までとしていた「I-vision 50」から、「Next 50 Episode Ⅰ 覚醒 (Awakening)!」へ中期経営計画を切り替え、2022年3月期の売上高300億円・営業利益18.5億円の目標を設定している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2016年４月に策定した中期経営計画『I-vision 50』（2017年３月期～2019年３月期）および「より高い品質のサービスをより早くお客さまに」という考え方のもと、現在の事業環境にあわせ、2019年３月期の目標を売上高263億円、営業利益14.8億円に設定し、施策に取り組んでおります。」
I-vision 50の計画期間、2019年3月期の売上高263億円・営業利益14.8億円の目標、および経営上の考え方を引き続き掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2016年４月に策定した中期経営計画『I-vision 50』（2017年３月期～2019年３月期）のもと、「より高い品質のサービスをより早くお客さまに」という考え方は変わりませんが、現在の事業環境にあわせ、2019年３月期の目標を売上高263億円、営業利益14.8億円に設定し、施策に取り組んでおります。」
I-vision 50の計画期間、2019年3月期の売上高263億円・営業利益14.8億円の目標、および基本的な考え方を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2016年４月に策定した中期経営計画『I-vision 50』（2017年３月期～2019年３月期）のもと、「より高い品質のサービスをより早くお客さまに」という考え方は変わりませんが、現在の事業環境にあわせ、2019年３月期の目標を売上高263億円、営業利益14.8億円に設定し、施策に取り組んでおります。」
I-vision 50の計画期間、2019年3月期の売上高263億円・営業利益14.8億円の目標、および基本的な考え方を引き続き掲げている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「現在の事業環境にあわせ、平成31年３月期の目標を売上高263億円、営業利益14.8億円に設定し、施策に取り組んでおります。この『I-vision 50』を支えるものとして、働き方改革を念頭に「徹底した業務プロセスの改革（ＢＰＲ）」「新たな成長分野の構築」「グループのガバナンス強化」の３つを基本方針と定め」
従来の売上高240億円・営業利益16.8億円から、平成31年3月期の目標を売上高263億円・営業利益14.8億円へ見直している。また、別途「重点数値目標」として売上高263億円、営業利益率5.6％も示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成28年４月に策定した中期経営計画『I-vision 50』（平成29年３月期～平成31年３月期）のもと、「より高い品質のサービスをより早くお客さまに」という考え方のもと、平成31年３月期における売上高240億円、営業利益16.8億円達成に向けて、施策に取り組んでおります。」
I-vision 50の計画期間、売上高240億円・営業利益16.8億円の目標を引き続き掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成28年４月に策定した中期経営計画『I-vision 50』(平成29年３月期～平成31年３月期）のもと、「より高い品質のサービスをより早くお客さまに」という考え方のもと、平成31年３月期における売上高240億円、営業利益16.8億円達成に向けて、施策に取り組んでおります。」
I-vision 50の計画期間、平成31年3月期の売上高240億円・営業利益16.8億円の目標を引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成28年４月に策定した中期経営計画『I-vision 50』(平成29年３月期～平成31年３月期）のもと、「より高い品質のサービスをより早くお客さまに」という考え方のもと、平成31年３月期における売上高240億円、営業利益16.8億円達成に向けて、施策に取り組んでおります。この『I-vision 50』を支えるものとして、働き方改革を念頭に「徹底した業務プロセスの改革（ＢＰＲ）」「新たな成長分野の構築」「グループのガバナンス強化」の３つを基本方針と定め」
I-vision 50の計画期間、平成31年3月期の売上高240億円・営業利益16.8億円の目標、および基本方針を引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成28年４月に策定した中期経営計画『I-vision 50』(平成29年３月期～平成31年３月期）のもと、「より高い品質のサービスをより早くお客さまに」という考え方のもと、平成31年３月期における売上高240億円、営業利益16.8億円達成に向けて、施策に取り組んでおります。」
I-vision 50の計画期間、平成31年3月期の売上高240億円・営業利益16.8億円の目標を年次報告書でも明記している。重点施策は7項目として整理されている。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループは、平成28年４月に策定した中期経営計画『I-vision 50』(平成29年３月期～平成31年３月期）のもと、「より高い品質のサービスをより早くお客さまに」を経営ビジョンに掲げ、平成31年３月期における売上高240億円、営業利益16.8億円達成に向けて、施策に取り組んでおります。この『I-vision 50』を支えるものとして、３つの基本方針「徹底した業務プロセスの改革（ＢＰＲ）」「新たな成長分野の構築」「グループのガバナンス強化」を定め、さらに、①構造改革、②働き方改革、③新技術の利活用推進、④ダイバーシティの推進、⑤グローバルの推進、⑥連結経営のガバナンス強化の６つを重点施策に位置付け、取り組んでいます。」
I-vision 50の計画期間、売上高240億円・営業利益16.8億円の目標を明示するとともに、基本方針と重点施策を従来の説明から再整理している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「I-vision 50」の基本方針である「徹底した構造改革」、「新たな成長分野の構築」、「連結経営の強化」を戦略のベースとし、「ダイバーシティの推進」、「ＢＯＯ（注）戦略の推進」、「クラウドサービスの推進」、「グローバル推進」、「グループ経営の効率化と業務プロセスの改善」に注力しております。」
中期経営計画の基本方針と5つの重点施策を引き続き経営施策として掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、主力のシステム運営管理事業をさらに強化すると同時に、当社グループの中期経営計画で掲げる「ダイバーシティの推進」、「ＢＯＯ（注）戦略の推進」、「クラウドサービスの推進」、「グローバル推進」、「グループ経営の効率化と業務プロセスの改善」に注力しております。」
中期経営計画の5つの重点施策を引き続き経営施策として掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年度から平成30年度を計画期間とする新中期経営計画「I-vision 50」を策定いたしました。従来からの「継続的成長」という基本的な考え方は継承し、経営環境の変化などを勘案して見直しを行い、徹底した構造改革、新たな成長分野の構築、連結経営の強化を戦略のベースとなる基本方針とし」
計画期間と、構造改革・新成長分野・連結経営強化を基本方針として示している。