未来志向型企業文化の醸成
FY2020-Q1に初出。14回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「イノベーション活動を体系化し経営戦略と結びついた仕組みとして定着させることで、会社が社員の失敗を許容し、チャレンジを後押しする組織風土の醸成を進めています。」
ISO56001の取得を通じ、イノベーション活動を経営戦略と結び付け、失敗を許容し挑戦を後押しする企業文化の定着を進めている。 - 2026-05-22前進決算説明資料
「自律思考の社員集団 多様性や人権を尊重する「心理的安全性」の高い組織」
カルチャーの革新について、自律思考、心理的安全性、多様性・人権尊重を備えた組織像を具体的に示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「・管理部門における業務改革の推進や販管コストの削減を目指し、組織横断的な課題の洗出しと改善策の提言を行う「業務改革推進タスク」を発足」
未来志向型企業文化の取り組みとして、管理部門の業務改革と販管コスト削減を担う業務改革推進タスクを発足した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「・ハイブリッドなワークスタイルの定着やグループ各社間のコミュニケーションによるシナジー効果を期待し、フリーアドレスオフィス「THE Ocean Room」を開設 ・多様なバックグラウンドをもつ外国籍社員が新たな視点でビジネスモデルや人財（注）活用を提案する「セミ社長塾」を開講 ・ＬＧＢＴを含む性の多様性への理解を深め、あらゆる人材が働きやすい環境を実現するため、社員の意識向上を目的とした「ＬＧＢＴセミナー」等を開催」
未来志向型企業文化の施策として、フリーアドレスオフィス、外国籍社員による提案制度、LGBT理解促進のセミナーを新たに記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「・プロジェクト型組織へと移行し、ソフトウェア開発業務とＩＴインフラ業務の垣根を超えたワンストップなサービス提案を実現するため、株式会社インフォメーション・ディベロプメント（以下、「ＩＤ社」）において、ＳＩＳ第１部～第３部およびＩＴＰＳ部をグローバルイノベーションセンター（ＧＩＣ）に集約 ・管理部門のコア業務を地方拠点へ移管し、さらなる業務効率化とリスク分散を推進するため、社内改革「ニューノーマル適応プロジェクト STEP2」を促進 ・社員のスキルアップや多様な働き方の実現を目指し、副業制度の導入に向けて「とっとりビジネス人材マッチング・活躍サポート」の活用を開始 ・サブスクリプション型の新たなビジネスモデルの構築を目指し、「「サブスク」ビジネスモデル提案制度」を新設 ・社員の資格取得をサポートするため、自習スペースとしてのサテライトオフィスの活用を開始」
GICへの部門集約、ニューノーマル適応プロジェクトSTEP2、副業制度導入に向けた活動、サブスク提案制度、資格取得向けサテライトオフィス活用を新たな取組み実績として記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「取組み実績は以下のとおりです。・プロジェクト型組織へと移行し、ソフトウェア開発業務とＩＴインフラ業務の垣根を超えたワンストップなサービス提案を実現するため、株式会社インフォメーション・ディベロプメント（以下、「ＩＤ社」）において、ＳＩＳ第１部～第３部およびＩＴＰＳ部をグローバルイノベーションセンター（ＧＩＣ）に集約・管理部門のコア業務を地方拠点へ移管し、さらなる業務効率化とリスク分散を推進するため、社内改革「ニューノーマル適応プロジェクト STEP2」を開始・社員のスキルアップや多様な働き方の実現に向けて、「とっとりビジネス人材マッチング・活躍サポート」を活用し、副業制度を導入」
GICへの部門集約、ニューノーマル適応プロジェクトSTEP2、副業制度導入を具体的な施策実績として記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「・株式会社インフォメーション・ディベロプメント（以下、「ＩＤ社」）が、ソフトウェア開発部門において、一括受託型プロジェクトの管理強化や国内外の各拠点を含めた適正な人員配置を行なうため、グローバルイノベーションセンター（ＧＩＣ）を新設 ・新型コロナウイルスとの共存を見据えた柔軟で効率的な働き方を推進するため、社内改革「ニューノーマル適応プロジェクト」を開始 ・ＩＤ社が、東京本社の業務分散化をはじめとする業務改革を推進するため、本社機能の一部を移管し、山陰ＢＰＯセンターを新設」
未来志向型企業文化の施策として、GIC、ニューノーマル適応プロジェクト、山陰BPOセンターを具体的な実績として記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「・当社グループや顧客にとって有益となる提案を募集し、既存の業務や慣習を見直すことを目的とした「これ止めま賞表彰制度」を新設」
未来志向型企業文化の施策として、既存の業務や慣習の見直しを促す「これ止めま賞表彰制度」を新設した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「株式会社インフォメーション・ディベロプメント（以下、「ＩＤ社」）が、東京本社の業務分散化や、より多様で柔軟な働き方の実現等の業務改革を推進するため、本社機能の一部を山陰事業部に移管」
未来志向型企業文化・ニューノーマル対応の施策として、東京本社の業務分散化を目的に本社機能の一部を山陰事業部へ移管した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「・ソフトウェア開発部門において、一括受託型プロジェクトの管理強化や国内外の各拠点を含めた適正な人員配置を行なうため、グローバルイノベーションセンター（ＧＩＣ）を新設 ・新型コロナウイルスとの共存を見据えた柔軟で効率的な働き方を推進するため、社内改革「ニューノーマル適応プロジェクト」を開始 ・当社グループ全体でアイデアや技術を共有し、新たなビジネスにつなげることを目的とした「ニューノーマル・アイデア提案表彰制度」を新設 ・社内人財に関するデータを一元管理し、柔軟かつ迅速に経営課題に対応した人事戦略を立案するため、人財マネジメントシステムを導入 ・社員による技術コンテンツの作成や共有が可能な社内向けeラーニングシステム「ID Campus」をリリース」
GIC、ニューノーマル適応プロジェクト、アイデア提案表彰制度、人財マネジメントシステム、ID Campusの新設・導入・リリースを具体的な進展として記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「権限委譲による意思決定の迅速化ならびに社内の人材の流動化を進めるため、すべての事業本部を廃止し、部単位に組織を再編」
未来志向型企業文化の施策として、全事業本部を廃止して部単位へ再編し、権限委譲と人材流動化を進めた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「・健康経営や健康づくりに対する積極的な取組みが評価され、「健康優良企業」認定制度において「金の認定」を取得・技術者の育成やダイバーシティの推進等「人材活用力」が高く評価され、「第３回日経スマートワーク経営調査」にて星３つを取得」
未来志向型企業文化の施策について、健康優良企業の「金の認定」取得および日経スマートワーク経営調査での星3つ取得という具体的な実績を記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「・適材適所な人員配置を行うため、ソフトウェア開発部門において事業本部制を廃止し、要員の流動化を促進・人事面、品質管理面において組織横断的な対応を行うため、人材統括担当役員および品質担当役員を配置・国内外の拠点間でのさらなる連携強化を図るため、グローバル推進部を設置」
事業本部制の廃止による要員流動化、人材・品質担当役員の配置、グローバル推進部の設置を、未来志向型企業文化の実現に向けた組織面の進展として記載している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当社グループの持続的な成長には、人材の多様性およびイノベーションの創出が欠かせません。多様な人材の採用・育成に取り組むとともに、各自が能力を最大限発揮できるよう、引き続き組織・制度・環境を整備していきます。また、未来に向けて挑戦する風土の醸成およびイノベーションの創出を進めていきます。」
新中期経営計画の基本方針として、多様な人材の採用・育成、組織・制度・環境の整備、挑戦する風土とイノベーションの創出を掲げている。