固定資産の減損リスク
FY2018に初出。21回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
クリップコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。
- FY2026対処有価証券報告書
「有形固定資産その他 20,091千円 ソフトウェア 2,368千円 のれん 7,773千円 長期前払費用 297千円 計30,529千円」
固定資産等の減損損失は30,529千円となり、前期の77,900千円から大幅に減少した。ただし、飲食・学習塾・ボイストレーニング教室等で減損損失の計上は継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「「飲食事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては3,166千円であります。」
固定資産の減損損失が飲食事業で発生し、前年同期の63千円から3,166千円へ増加した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を認識しております。」「有形固定資産その他 43,067千円 のれん 32,016千円 長期前払費用 2,815千円 計 77,900千円」
固定資産等の減損損失は2025年３月期に77,900千円となり、前期の22,421千円から大幅に増加した。学習塾、飲食、農業に加え、のれんについても減損損失を計上した。 - FY2025-H1固定資産減損損失の縮小有価証券報告書
「「教育事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては403千円であります。」
教育事業で固定資産の減損損失を計上した。金額は前年同期の403千円から当中間連結会計期間の63千円へ縮小している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を認識しております。」「有形固定資産その他 19,349千円 長期前払費用 3,071千円 計 22,421千円」
固定資産の減損リスクが引き続き発生し、2024年３月期の減損損失は22,421千円となった。前期の4,079千円から大幅に増加している。 - FY2024-Q3固定資産減損損失の増加有価証券報告書
「「教育事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては12,362千円であります。」
教育事業で固定資産の減損損失12,362千円を計上し、前年同期の2,515千円から増加した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「「教育事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては403千円であります。」
固定資産の減損リスクが教育事業で実際に発生し、403千円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「「教育事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては403千円であります。」
固定資産の減損リスクが教育事業で実際に発生し、403千円の減損損失を計上した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「減損損失の金額 有形固定資産その他 1,693千円 長期前払費用 2,386千円 計4,079千円」「当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を認識しております。」
FY2023も固定資産の減損損失が発生し、学習塾・飲食事業等で合計4,079千円を計上した。前期の1,225千円から増加している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「「教育事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては2,515千円であります。」「飲食事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては352千円であります。」
固定資産の減損リスクが実際に発生し、教育事業で2,515千円、飲食事業で352千円、合計2,867千円の減損損失を計上した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「「飲食事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては352千円であります。」
固定資産の減損リスクが飲食事業で実際に発生し、352千円の減損損失を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を認識しております。」
2022年３月期にも農業事業、学習塾、飲食事業の資産について、合計1,225千円の減損損失を計上した。固定資産の減損リスクが引き続き実際の損失として発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「建物及び構築物 2,274千円 のれん 29,117千円 計31,392千円」「当初想定していた収益を見込めなくなったため、減損損失を認識しております。」
固定資産の減損リスクが実際に発生し、学習塾の建物及び構築物について2,274千円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3新型コロナウイルス感染症の前提を反映した固定資産減損見積り有価証券報告書
「当連結会計年度における会計上の見積り（繰延税金資産の回収可能性、固定資産減損の判定）はこの仮定を加味した予測数値を基礎としております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が年度末に向けて徐々に縮小するとの仮定を、固定資産減損の判定に用いる予測数値の基礎にしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「固定資産の減損に係る会計基準の適用により、当社グループが保有する固定資産等が減損の対象となる場合があり、減損処理が必要となる可能性があります。」
固定資産の減損リスクを再掲している。2020年３月期の減損損失は該当なしとしている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当初想定した収益を見込めなくなったため、減損損失を認識しております。」
固定資産の減損リスクが実際に発生し、学習塾の建物及び構築物について6,621千円の減損損失を計上した。 - FY2018初出有価証券報告書
「固定資産の減損に係る会計基準の適用により、当社グループが保有する固定資産等が減損の対象となる場合があり、減損処理が必要となる可能性があります。」
固定資産等が減損対象となり、減損処理が必要となる可能性を重要な会計見積り上のリスクとして記載している。平成30年３月期の減損損失は該当なしとしている。