成長に必要な企業基盤への投資と柔軟なグループ体制の整備
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度中に実施いたしました設備投資の総額は860百万円で、その主なものは本社移転に伴う内装設備工事等であります。」
本社移転を含む企業基盤整備について、2024年3月期の設備投資総額860百万円を記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「投資に関する具体的な取り組みは、新卒採用者数の拡大および早期戦力化や、次世代型SI事業拡大に向けた新技術獲得、そしてワークプレイス戦略「Smart Work構想」の一環として、高い生産性を発揮し続けることを目指した本社移転などを計画に沿って推進しております。なお、当社は、2023年10月に本社移転を実施いたしました。」
企業基盤整備について、Smart Work構想の一環である本社移転を2023年10月に実施したことを再掲し、採用拡大・新技術獲得も継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「投資に関する具体的な取り組みは、新卒採用者数の拡大および早期戦力化や、次世代型SI事業拡大に向けた新技術獲得、そしてワークプレイス戦略「Smart Work構想」の一環として、高い生産性を発揮し続けることを目指した本社移転などを計画に沿って推進しております。なお、当社は、2023年10月に本社移転を実施いたしました。」
企業基盤整備について、Smart Work構想の一環である本社移転を2023年10月に実施したと記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「投資に関する具体的な取り組みは、新卒採用者数の拡大および早期戦力化や、次世代型SI事業拡大に向けた新技術獲得、そしてワークプレイス戦略「Smart Work構想」の一環として取り組む本社移転などを計画に沿って推進しております。」
企業基盤整備に関して、Smart Work構想の一環として本社移転を計画に沿って推進しているほか、新技術獲得や採用拡大も記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「堅調な市場環境を受け、中期計画の推進に向けて引き続き先端要素技術や人材の確保・育成に関する投資を積極的に図りつつ、事業拡大に向けた増床等に取り組んでまいります。」
先端技術・人材への投資に加え、事業拡大に向けた増床等の企業基盤整備を進める方針を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画ビジョンである「次世代型システムインテグレーター」を目指し、構造改革を力強く推進することで、継続的に成長するための基盤づくりを行うことを方針とし、中期基本戦略を推進するためのグループ体制を含めた組織再編や施策を推進してまいりました。」
次世代型システムインテグレーターに向けた構造改革、組織再編、グループ体制整備を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当期は、中期経営計画ビジョンである「次世代型システムインテグレーター」を目指し、構造改革を力強く推進することで、継続的に成長するための基盤づくりを行うことを方針とし、中期基本戦略を推進するためのグループ体制を含めた組織再編や施策を推進してまいりました。」
次世代型システムインテグレーターに向けた構造改革、組織再編、グループ体制整備を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当期は、中期経営計画ビジョンである「次世代型システムインテグレーター」を目指し、構造改革を力強く推進することで、継続的に成長するための基盤づくりを行うことを方針とし、中期基本戦略を推進するためのグループ体制を含めた組織再編や施策を推進してまいりました。」
次世代型システムインテグレーターに向け、グループ体制を含む組織再編や施策を当期に推進したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「事業の成長に不可欠となる企業基盤への投資を行い、市場の変化に対し強固かつ柔軟なグループ体制を整備する。」
企業基盤への投資と柔軟なグループ体制の整備を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、当社グループはわが国トップクラスの取得率を誇るPMP(注1)やCMMI(注2)の成熟度レベル3などをベースとした、当社グループ独自の品質マネジメントシステム「TQS」（注3）やプロジェクトの状況を組織的に管理する情報システムを構築し、プロジェクト管理の徹底を全社的に推進しております。」
TQSおよびプロジェクト管理システムによる企業基盤・プロジェクト管理の強化を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループはわが国トップクラスの取得率を誇るPMP(注１)やCMMI(注２)の成熟度レベル３などをベースとした、当社グループ独自の品質マネジメントシステム「TQS」（注３）やプロジェクトの状況を組織的に管理する情報システムを構築し、プロジェクト管理の徹底を全社的に推進しております。」
TQSおよびプロジェクト管理システムによる企業基盤・プロジェクト管理の強化を再掲している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「この基本戦略に基づき、平成30年3月期は、現行ビジネスの拡大、将来に向けた新ビジネスの創出、これらを支える企業基盤等様々な分野において、人材、知財への投資を積極的に取り組んでおります。当社グループは、わが国トップクラスの取得率を誇るPMP(注1)やCMMI(注2)の成熟度レベル3などをベースとした、当社グループ独自の品質マネジメントシステム「TQS」（注3）やプロジェクトの状況を組織的に管理する情報システムを構築しており、プロジェクト管理の徹底を全社的に推進しております。」
企業基盤整備の具体策として、TQSおよびプロジェクト状況を組織的に管理する情報システムを構築し、全社的なプロジェクト管理を推進している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資（有形固定資産の他、無形固定資産を含む）は、社内システムの充実・強化などを目的とした設備投資 223百万円を中心に、285百万円の設備投資を実施いたしました。」
企業基盤の強化に関して、社内システムの充実・強化を目的とする設備投資223百万円を中心に、当年度285百万円を実施したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業の成長に不可欠となる企業基盤への投資を行い、市場の変化に対し強固かつ柔軟なグループ体制を整備する。」
市場変化への対応を目的に、企業基盤への投資とグループ体制整備を掲げている。