プロジェクトマネジメント強化による不採算案件の抑制
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-05-25。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- 2026-05-25前進決算説明資料
「トラブルPJ撲滅に向けた社内システムの刷新」
トラブルプロジェクトの抑制に向けた社内システム刷新をトピックスとして示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「利益面では、増収効果及び継続してプロジェクトパフォーマンス機能の活用等によるプロジェクトマネジメントの徹底で、各プロジェクトにおいて計画通りの収益確保に努め増益を確保いたしました。」
プロジェクトパフォーマンス機能の活用とプロジェクトマネジメントの徹底を継続し、各プロジェクトで計画通りの収益確保に努めたと記載している。新たなシステム構築等のマイルストーンは示されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、当社の提供サービスのさらなる品質向上や、開発プロジェクトにおける品質担保プロセスの効率化を図るためプロジェクトパフォーマンス評価システム「PROJECT IQ(プロジェクトアイキュー)」を構築いたしました。これにより、定量的なプロジェクトのパフォーマンスを可視化し、プロジェクトレビューや受注判定時の支援情報として活用を開始する等、より高度な先端技術を活用したSIプロセスの効率化に向けた施策を推進しております。」
プロジェクトパフォーマンス評価システム「PROJECT IQ」を構築し、定量的なパフォーマンスの可視化、プロジェクトレビュー、受注判定への活用を開始した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、当社の提供サービスのさらなる品質向上や、開発プロジェクトにおける品質担保プロセスの効率化を図るためプロジェクトパフォーマンス評価システムの構築を推進する等、より高度な先端技術を活用したSIプロセスの効率化に向けた施策を推進しております。」
プロジェクトパフォーマンス評価システムの構築など、プロジェクト管理・品質担保プロセスの効率化施策を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、当社の提供サービスのさらなる品質向上や、開発プロジェクトにおける品質担保プロセスを効率化するために、データを活用した評価・分析手法の研究などを実施して参りました。」
プロジェクト管理・品質管理について、データを活用した評価・分析手法の研究を実施したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2)SIモデル変革の推進 ①広範囲でサービス品質の高いビジネス手法への変革 個別の特定プロジェクトでハイスキル人材を活用する現状から、複数の案件で活用するなど、より当社全体がサービス品質水準を高めるビジネス手法の確立を図る ・ハイスキル人材を集約、広範囲のプロジェクトで活用できる手法の構築 ・顧客とサービスレベルやインセンティブ等を合意するなど、当社独自の契約モデルの構築 ②品質担保プロセスの効率化 プロジェクト管理、品質担保プロセス等の効率化を図るとともに、顧客のシステム開発に関わる負荷を軽減したSIサービスの確立 ・品質担保プロセス、付帯作業等のスリム化 ・次世代技術(自動化)等を活用したSIモデルの効率化」
SIモデル変革について、ハイスキル人材の集約・横断活用、独自契約モデル、品質担保プロセスのスリム化、自動化による効率化という具体的な手段を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループはわが国トップクラスの取得率を誇るPMP(注1)やCMMI(注2)の成熟度レベル3などをベースとした、当社グループ独自の品質マネジメントシステム「TQS」(注3)やプロジェクトの状況を組織的に管理する情報システムを構築し、プロジェクト管理の徹底を全社的に推進しております。」
TQSとプロジェクト状況を管理する情報システムによる全社的なプロジェクト管理を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループはわが国トップクラスの取得率を誇るPMP(注1)やCMMI(注2)の成熟度レベル3などをベースとした、当社グループ独自の品質マネジメントシステム「TQS」(注3)やプロジェクトの状況を組織的に管理する情報システムを構築し、プロジェクト管理の徹底を全社的に推進しております。」
TQSとプロジェクト状況を管理する情報システムによる全社的なプロジェクト管理を再掲している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、わが国トップクラスの取得率を誇るPMP(注1)やCMMI(注2)の成熟度レベル3などをベースとした、当社グループ独自の品質マネジメントシステム「TQS」(注3)やプロジェクトの状況を組織的に管理する情報システムを構築しており、プロジェクト管理の徹底を全社的に推進しております。」
プロジェクト管理強化について、TQSとプロジェクト状況を管理する情報システムを構築し、全社的な管理徹底を推進している。 - FY2016初出有価証券報告書
「利益面については、プロジェクトマネジメントの強化に努め不採算案件の発生を抑制したことなどにより、営業利益は1,321百万円、経常利益は1,305百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は783,316千円となりました。」
当期業績の説明において、プロジェクトマネジメント強化と不採算案件抑制を関連付けている。