日本語学校のブランド確立と総合教育機関化
FY2019-Q2に初出。22回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-10-14。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「連結子会社である株式会社早稲田ＥＤＵ（早稲田ＥＤＵ日本語学校）及び国際人材開発株式会社（ＪＣＬＩ日本語学校）による日本語学校事業につきましては、「進学教育（大学院・大学・専門学校）」「美術基礎教育」「EJU（日本留学試験）対策」「就職支援（在留資格：技術・人文知識・国際業務、特定技能）」などの強み・特色を活かした学生募集活動・事業運営を進める一方、両校の連携による生産性の向上にも取り組んでまいりました。これらの結果、日本語学校事業における当中間連結会計期間の売上高は763百万円（前年同期比5.2％増）、セグメント利益（営業利益）は192百万円（前年同期比16.9％増）となり、校舎数は２校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校１校）、在籍生徒数は1,909名（早稲田ＥＤＵ日本語学校874名、ＪＣＬＩ日本語学校1,035名）となりました。」
日本語教育を進学・美術基礎・EJU対策・就職支援を組み合わせた総合教育機関として運営し、両校連携による生産性向上を進めた結果、売上高763百万円、営業利益192百万円、在籍生徒数1,909名となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「連結子会社である株式会社早稲田ＥＤＵ（早稲田ＥＤＵ日本語学校）及び国際人材開発株式会社（ＪＣＬＩ日本語学校）による日本語学校事業につきましては、「進学教育（大学院・大学・専門学校）」「美術基礎教育」「ＥＪＵ（日本留学試験）対策」「就職支援（在留資格：技術・人文知識・国際業務、特定技能）」などの強み・特色を活かした学生募集活動・事業運営を進める一方、両校の連携による生産性の向上にも取り組んでまいりました。これらの結果、日本語学校事業における当中間連結会計期間の売上高は725百万円（前年同期比8.8％増）、セグメント利益（営業利益）は164百万円（前年同期比47.9％増）となり、校舎数は２校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校１校）、在籍生徒数は1,829名（早稲田ＥＤＵ日本語学校822名、ＪＣＬＩ日本語学校1,007名）となりました。」
進学・美術基礎・EJU対策・就職支援を組み合わせた運営と両校連携による生産性向上を継続し、売上高725百万円、営業利益164百万円、在籍生徒数1,829名となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「これらの結果、日本語学校事業における当連結会計年度の校舎数は２校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校１校）、在籍生徒数は1,688名（早稲田ＥＤＵ日本語学校787名、ＪＣＬＩ日本語学校901名）となり、売上高は1,352百万円（前年同期比20.6％増）、セグメント利益（営業利益）は79百万円（前年同期比の296.5％増）となりました。」
日本語学校2校体制を維持し、在籍生徒数1,688名、売上高1,352百万円、営業利益79百万円となった。前年同期比で増収増益となり、総合教育機関化の取り組みが通期業績にも表れている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、「進学教育（大学院・大学・専門学校）」「美術基礎教育」「ＥＪＵ（日本留学試験）対策」「就職支援（在留資格：技術・人文知識・国際業務、特定技能）」などの強み・特色を活かした学生募集活動・事業運営を進めてまいりました。なお、早稲田ＥＤＵ日本語学校と比較して、生徒数の回復がやや遅れていたＪＣＬＩ日本語学校におきましては、2023年10月ならびに2024年4月の入学者数が増加したことにより、大きく改善を見せました。これらの結果、日本語学校事業における当第３四半期連結累計期間の校舎数は２校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校１校）、在籍生徒数は1,443名（早稲田ＥＤＵ日本語学校609名、ＪＣＬＩ日本語学校834名）となり、売上高は1,014百万円（前年同期比24.2％増）、セグメント利益（営業利益）は64百万円（前年同期比241.7％増）となりました。」
進学教育、美術基礎教育、EJU対策、就職支援を組み合わせた総合教育機関としての運営を継続し、JCLIの入学者数増加とともに日本語学校事業の収益改善が進んだ。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、「進学教育（大学院・大学・専門学校）」「美術基礎教育」「ＥＪＵ（日本留学試験）対策」「就職支援（在留資格：技術・人文知識・国際業務、特定技能）」などの強み・特色を活かした学生募集活動・事業運営を進めてまいりました。」
日本語教育に加え、進学、美術基礎、EJU対策、就職支援を組み合わせた総合教育機関としての運営を継続し、前年同期比で増収増益となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、「進学教育（大学院・大学・専門学校）」「美術基礎教育」「ＥＪＵ（日本留学試験）対策」「就職支援（在留資格：技術・人文知識・国際業務、特定技能）」などの強み・特色を活かした学生募集活動・事業運営を進めてまいりました。なお、早稲田ＥＤＵ日本語学校と比較して、生徒数の回復がやや遅れていたＪＣＬＩ日本語学校におきましては、2023年10月入学者数が増加したことにより、大きく改善を見せました。これらの結果、日本語学校事業における当第１四半期連結累計期間の校舎数は２校（早稲田ＥＤＵ日本語学校１校、ＪＣＬＩ日本語学校１校）、在籍生徒数は1,709名（早稲田ＥＤＵ日本語学校926名、ＪＣＬＩ日本語学校783名）となり、売上高は342百万円（前年同期比25.8％増）、セグメント利益（営業利益）は25百万円（同209.6％増）となりました。」
日本語学校を進学・美術基礎・EJU対策・就職支援を組み合わせた総合教育機関として運営し、JCLIの生徒数回復と事業業績の改善が進んだ。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、「進学教育（大学院・大学・専門学校）」「美術基礎教育」「ＥＪＵ（日本留学試験）対策」「就職支援（在留資格：技術・人文知識・国際業務、特定技能）」などの強み・特色を活かした学生募集活動・事業運営を進めてまいりました。」
日本語学校を総合教育機関として位置付け、進学教育、美術基礎教育、EJU対策、就職支援を組み合わせた学生募集・事業運営を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、「進学教育（大学院・大学・専門学校）」「美術基礎教育」「ＥＪＵ（日本留学試験）対策」「就職支援（在留資格：技術・人文知識・国際業務、特定技能）」などの強み・特色を活かした学生募集活動・事業運営を進めてまいりました。」
日本語教育に加え、進学教育、美術基礎教育、ＥＪＵ対策、就職支援を強み・特色として明示し、総合教育機関としてのサービス内容を具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「コロナ禍対応として、教室での感染防止策を徹底した対面授業とオンライン（海外からの受講を含む）を選択可能にしたハイブリッド型授業や、状況に応じて、完全オンライン授業を実施いたしました。」
日本語学校で、感染対策下の対面授業、海外からの受講を含むオンライン授業、必要に応じた完全オンライン授業を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「コロナ禍対応として、教室での感染防止策を徹底した対面授業とオンライン（海外からの受講を含む）を選択可能にしたハイブリッド型授業を実施いたしました。」
日本語学校事業で、感染防止策を講じた対面授業と海外からも受講可能なオンライン授業を併用するハイブリッド型授業を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、コロナ禍対策として、教室での対面授業とオンラインを併用したハイブリッド型クラス編成による授業を実施いたしました。」
日本語学校における対面授業とオンライン授業を併用したハイブリッド型のサービス提供を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、感染予防対策として、教室とオンラインを併用したハイブリッド型クラス編成により授業を実施したほか、入学前の待機学生を対象としたオンライン授業によるフォローを実施いたしました。」
日本語学校のブランド・総合教育機関化の施策に加え、感染症下でハイブリッド型授業と入学前の待機学生へのオンライン授業を実施した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「なお、臨時休校期間中は、オンライン授業による生徒へのフォローを実施いたしました。」
日本語学校の進学支援・サービス提供において、臨時休校期間中のオンライン授業によるフォローを実施した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、進学進路指導を徹底することで、進学率の向上に取り組んでまいりました。また、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、中国から日本へ入国後２週間の自宅待機、各種イベントの中止などの感染防止策を適切に実施いたしました。」
進学進路指導による進学率向上の取り組みを継続するとともに、入国後の自宅待機やイベント中止などの感染防止策を実施した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、進学進路指導を徹底することで、進学率の向上に取り組むと共に、在留資格「特定技能」制度における日本語対策講座など新たなマーケット開拓に注力してまいりました。」
日本語教育に加えた進学支援の強化を継続し、特定技能制度向け日本語対策講座による新市場開拓へ取り組みを広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、ブランド確立による差別化と競争力の強化に取り組み、日本語教育だけに留まらず、進学に関する指導を徹底してまいりました。」
日本語学校を日本語教育に限定せず、ブランド確立、差別化、進学指導による競争力強化を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「日本語学校事業につきましては、ブランド確立による差別化と競争力の強化に取り組み、日本語教育だけに留まらず、進学に関する指導を徹底してまいりました。」
日本語学校を日本語教育に限定せず、進学指導を含む総合的な教育サービスとして差別化・競争力強化を図る方針を継続している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「日本語教育だけに留まらず、留学生の進学に関する総合教育機関となるべく、体制構築に努めた結果、国内の有名な大学院や大学への進学実績につながりました。」
日本語学校を日本語教育に限定せず、留学生の進学を支援する総合教育機関として位置付け、ブランド確立・差別化・競争力強化を図る方針が初めて独立したテーマとして現れた。