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明光ネットワークジャパン(4668)・施策前進

教材・デジタルサービスの拡充

FY2016-Q3に初出。37回の記載のうち30回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-10-14。

37記載
11年にわたる
10うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q2 – FY2018-Q3前進FY2022-Q1 – 2026-04-102016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 220202021: 220212022: 320222023: 320232024: 220242025: 120252026: 112026
同じテーマの他社
主力教育サービスの包括型DXプラットフォーム化7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「自立学習RED事業につきましては、AIタブレットを活用した個別最適化された学習カリキュラムにより、自分から勉強する力を育む自立学習塾として、株式会社スプリックスと緊密に連携を取りながら、直営教室による運営ノウハウの確立と、フランチャイズ教室の増加により、収益基盤の確立に取り組んでまいりました。これらの結果、自立学習RED事業における当中間連結会計期間の教室数は117教室(当社直営26教室、フランチャイズ91教室)となりました。」

    AIタブレットと個別最適化カリキュラムを用いるRED事業について、教室数が前回記載の102教室から117教室へ拡大し、収益基盤の確立を掲げる段階へ進んでいる。
  2. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「生徒の学習指導面におきましては、生徒の学力に応じて取り組むべき問題が明確にわかる「明光式特許10段階学習法」に基づくプラス10教材の活用や、研修と資格取得推進を通じた教室長・講師によるホスピタリティを軸とした生徒に寄り添う力と指導力の強化により、顧客満足度の向上を推進してまいりました。また、生徒とその保護者とのコミュニケーション・ツールである「アプリ塾生証」、講師のエンゲージメント向上と業務効率化を担う「アプリ講師証」、教室運営のDXを実現する当社独自の学習管理システムである「ClaMaS(クラマス)」を活用したビジネスプロセスのDXにより、教室運営の効率化や上級学校進級時の継続通塾促進など顧客のリテンションに取り組んでまいりました。」

    従来のICT教材・アプリ活用に加え、「明光式特許10段階学習法」に基づくプラス10教材と、独自学習管理システム「ClaMaS」の活用を明示し、学習指導・教室業務・継続通塾を一体で扱う施策へ進めている。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「自立学習RED事業につきましては、AIタブレットを活用した個別最適化された学習カリキュラムにより、自分から勉強する力を育む自立学習塾として、株式会社スプリックスと緊密に連携を取りながら、直営教室による運営ノウハウの確立と、フランチャイズ教室の増加により、ブランドの価値向上を推進してまいりました。これらの結果、自立学習RED事業における当連結会計年度の教室数は102教室(当社直営26教室、フランチャイズ76教室)となりました。」

    AIタブレットと個別最適化カリキュラムを用いるRED事業で、教室数が前回記載の96教室から102教室へ拡大した。
  4. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「自立学習RED事業につきましては、AIタブレットを活用した個別最適化された学習カリキュラムにより、自分から勉強する力を育む自立学習塾として、株式会社スプリックスと緊密に連携を取りながら、直営教室による運営ノウハウの確立と、フランチャイズ教室の増加により、ブランドの価値向上を推進してまいりました。これらの結果、自立学習RED事業における当第3四半期連結累計期間の教室数は96教室(当社直営26教室、フランチャイズ70教室)となりました。」

    AIタブレットと個別最適化カリキュラムを用いるRED事業について、直営・フランチャイズの運営ノウハウ共有を進め、教室数を前回記載の81教室から96教室へ拡大した。
  5. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「加えて、生徒の学力に応じて取り組むべき問題が明確にわかる「明光式特許10段階学習法」を中学生指導において導入するとともに、家庭学習の質と量を確保するための取り組みとして「MEIKO!家スタディ®」をスタートいたしました。」

    教材・デジタルサービスの拡充について、中学生向けの「明光式特許10段階学習法」を導入し、家庭学習向けの「MEIKO!家スタディ®」を開始した。
  6. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「自立学習RED事業につきましては、AIタブレットを活用した個別最適化された学習カリキュラムにより、自分から勉強する力を育む自立学習塾として、株式会社スプリックスと緊密に連携を取りながら、直営教室による運営ノウハウの確立と、フランチャイズ教室へのタイムリーな事例共有により、ファンづくりを推進してまいりました。これらの結果、自立学習RED事業における当第2四半期連結累計期間の教室数は73教室(当社直営21教室、フランチャイズ52教室)となりました。」

    AIタブレットと個別最適化カリキュラムを用いるRED事業について、直営・フランチャイズ間の事例共有を進め、教室数が前四半期の71教室から73教室へ拡大した。
  7. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「自立学習RED事業につきましては、AIタブレットを活用した個別最適化された学習カリキュラムにより、自分から勉強する力を育む自立学習塾として、株式会社スプリックスと緊密に連携を取りながら、直営教室による運営ノウハウの確立と、フランチャイズ教室へのタイムリーなノウハウ共有により、ファンづくりを推進してまいりました。これらの結果、自立学習RED事業における当第1四半期連結累計期間の教室数は71教室(当社直営20教室、フランチャイズ51教室)となりました。」

    AIタブレットと個別最適化カリキュラムを用いるRED事業について、直営・フランチャイズ間のノウハウ共有を進め、教室数が前期の69教室から71教室へ拡大した。
  8. FY2022前進有価証券報告書

    「自立学習RED事業につきましては、AIタブレットを活用した個別最適化された学習カリキュラムにより、自ら学ぶ力で可能性を広げる自立学習塾として、株式会社スプリックスと緊密に連携を取りながら、直営教室による運営ノウハウの確立と、フランチャイズ教室へのタイムリーなノウハウ共有により、ファンを生み出す教室展開を加速してまいりました。これらの結果、自立学習RED事業における当連結会計年度の教室数は69教室(当社直営20教室、フランチャイズ49教室)となりました。」

    AIタブレットによる個別最適化学習とスプリックスとの連携を継続し、REDの教室数を前期の46教室、当期第2四半期の53教室から69教室へ拡大した。
  9. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「自立学習RED事業につきましては、AIタブレットを活用した個別最適化された学習カリキュラムにより、自ら学ぶ力で可能性を広げる自立学習塾として、株式会社スプリックスと緊密に連携を取りながら、ファンを生み出す教室展開の加速に向けて積極的に取り組んでまいりました。これらの結果、自立学習RED事業における当第2四半期連結累計期間の教室数は53教室(当社直営18教室、フランチャイズ35教室)となりました。」

    AIタブレットと個別最適化カリキュラムを用いるRED事業の教室数が、前四半期の48教室から53教室へ拡大した。
  10. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「自立学習RED事業につきましては、株式会社スプリックスと緊密に連携を取りながら、学習効果を最大限に高める最先端のAIタブレットを活用し、生徒一人ひとりの理解度に合わせたカリキュラムで学ぶ自立学習塾として、ファンを生み出す教室展開のさらなる加速に向けた取り組みを積極的に進めてまいりました。これらの結果、自立学習RED事業における当第1四半期連結累計期間の教室数は48教室(当社直営17教室、フランチャイズ31教室)となりました。」

    AIタブレットと理解度別カリキュラムを用いるRED事業について、教室数が48教室まで拡大した。
  11. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「生徒の学習成果を高めるべく、対面での個別指導とともに、ICTコンテンツを効果的に活用することで、最適な学習プランを提供し、目標達成までの進捗管理を徹底してまいりました。」

    対面個別指導とICTコンテンツを組み合わせた最適な学習プランの提供、目標達成までの進捗管理を継続している。
  12. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「また、デジタル技術とデータの活用により、従来からのサービスを改善して、新サービスを生み出す仕組みづくりに向けた取り組みを開始しており、DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進してまいります。」

    ICT・オンラインサービスの拡充に加え、デジタル技術とデータを活用して既存サービスを改善し新サービスを生み出す仕組みづくりを開始し、DX推進を明示した。
  13. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「直営事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止の観点から、教室での個別指導と変わらない対話型のオンライン個別指導を順次開始し、生徒一人ひとりの目標に合わせた学習指導と個別最適化した学びの提供に取り組んでまいりました。」

    教室での個別指導に代わる対話型オンライン個別指導を順次開始し、個別最適化した学びの提供へ施策を進めた。
  14. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「フランチャイズ事業につきましては、オーナー・教室長・講師を対象とした各種研修会・勉強会の実施により、チェーン全体の教室の授業品質の向上に取り組んだほか、プログラミング講座の導入など、新たなニーズへの対応を促進してまいりました。」

    既存のICT・英語等のコンテンツ拡充に加え、FC教室でプログラミング講座の導入を促進することを明示した。
  15. FY2019再掲有価証券報告書

    「生徒の主体的な学びを徹底して実践する事を通じての明光義塾の更なる進化(「振り返り授業」とeポートフォリオシステム(明光eポ)を組み合わせた「MEIKO式コーチング」、及びICTコンテンツの徹底運用等)」

    振り返り授業、明光eポ、MEIKO式コーチング、ICTコンテンツの運用を、明光義塾のサービス進化策として継続している。
  16. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「生徒の主体的な学びを徹底して実践する事を通じての明光義塾の更なる進化(「振り返り授業」とeポートフォリオシステム(明光eポ)を組み合わせた「MEIKO式コーチング」、及びICTコンテンツの徹底運用等)」

    従来「明光式コーチング」と表記していた施策が、今回「MEIKO式コーチング」と表記されている。同じく振り返り授業・明光eポ・ICTコンテンツの運用を進めている。
  17. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におきましては、これらの取組みを基本としつつ、「明光式コーチング」による対話型授業で、理解の定着及び主体的な学びの力の向上を図るとともに、小学生のためのプログラミングコースを新設する等、生徒及び保護者のニーズに応じたサービス展開を進めてまいりました。」

    「振り返り授業」と「明光eポ」を組み合わせた明光式コーチングを対話型授業として運用し、小学生向けプログラミングコースを新設した。
  18. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におきましては、これらの取り組みを基本としつつ、振り返り授業とeポートフォリオシステム(明光eポ)を組み合わせた「明光式コーチング」、及びICTを活用した英語等の新コンテンツを 順次導入をするための研修会等を実施いたしました。」

    従来の「振り返り授業」と「明光eポ」を組み合わせた「明光式コーチング」を明示し、ICTを活用した英語等の新コンテンツの順次導入に向けた研修会を実施した。
  19. FY2018再掲有価証券報告書

    「直営事業につきましては、生徒の主体的な学習により成績向上を実現する「振り返り授業」や、学習プログラムを蓄積・可視化し生徒・保護者が成長を実感することができるeポートフォリオシステム「明光eポ」の活用、小学生向け英語コンテンツ「明光みらい英語」、中学生向け英語コンテンツ「明光の中学リスニング」、英検対策授業コンテンツ等、提供サービスの拡充を行ってまいりました。」

    振り返り授業、明光eポ、英語・英検対策コンテンツ等の提供サービス拡充を継続している。
  20. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におきましては、これらの取り組みを基本としつつ、「振り返り授業」とeポートフォリオシステム(明光eポ)、及びICTを活用した各種コンテンツ導入促進等、提供サービスの拡充に取り組んでまいりました。」

    「振り返り授業」「明光eポ」およびICTコンテンツの導入促進を継続し、英検対策授業コンテンツ等を含む提供サービスの拡充を進めている。
  21. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「直営事業につきましては、生徒の主体的な学習を実現する「振り返り授業」や、学習プロセスを蓄積・可視化し、生徒自身で成長を実感することができるeポートフォリオシステム「明光eポ」の活用、小学生向け英語コンテンツ「明光みらい英語」、中学生向け英語コンテンツ「明光の中学リスニング」の提供を開始いたしました。」

    「振り返り授業」「明光eポ」の活用を進めるとともに、小学生向け「明光みらい英語」と中学生向け「明光の中学リスニング」の提供を開始した。
  22. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「直営事業につきましては、生徒の主体的な学習を実現する「振り返り授業」や、学習プロセスを蓄積・可視化し生徒自身で成長を実感することができるeポートフォリオシステム「明光eポ」を導入いたしました。また、従来より提供しておりました理科・社会のオンライン学習サービスや高校生を対象とした映像授業サービスに加え、小中学生向けの英語コンテンツを導入いたしました。」

    前期まで実証実験段階だった「振り返り授業」と「明光eポ」を直営事業へ導入し、既存のオンライン・映像授業に加えて小中学生向け英語コンテンツも導入した。
  23. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におきましては、これらの取り組みを基本としつつ、明光義塾の新たな指導サービス「振り返り授業」の研修及び実証試験を行ってまいりました。また、これまで学習毎に途切れていた生徒の学びをつなぎ、シームレスな学びを実現できるようにサポートするeポートフォリオシステムである「明光eポ」の本格導入に向けた実証実験を行ってまいりました。」

    新指導サービス「振り返り授業」について研修・実証試験を行い、eポートフォリオシステム「明光eポ」についても本格導入に向けた実証実験を実施した。
  24. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におきましては、これらの取り組みを基本としつつ、中学生を対象とした理科・社会のオンライン学習サービスや、高校生を対象とした映像授業サービスの更なる導入促進、明光義塾での学習効果をより高めることができるデジタルツールの開発を行いました。」

    オンライン学習・映像授業の導入促進を続けるとともに、明光義塾の学習効果向上を目的とするデジタルツールの開発を行った。
  25. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度におきましては、(i) 明光義塾事業の強化(より一層の成績向上を実現する指導方法の進化、ICTの開発と活用、教室環境整備、マーケティング機能の強化等)」

    指導方法の進化、ICTの開発・活用、教室環境整備等を含む明光義塾事業の強化を継続している。中学生向けオンライン学習サービスと高校生向け映像授業の導入推進も行っているが、新たな完了実績は記載されていない。
  26. FY2016前進有価証券報告書

    「明光義塾の新たなサービスとしては、中学生を対象とした理科・社会のオンライン学習サービスや、高校生を対象とした映像授業サービスの導入推進を図ってまいりました。」

    デジタルサービスの導入を継続し、中学生向け理科・社会オンライン学習サービスは全教室への導入に至った。
  27. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「当連結会計年度におきましては、(i) サービス内容の更なる拡充(教科コンテンツの開発強化、「新生明光義塾」の開発に向けた更なる探求と研究、各種研修の見直し等)」

    教科コンテンツ、「新生明光義塾」、研修の見直しを掲げ、当第3四半期には中学生向け理科・社会のオンライン学習サービスおよび高校生向け映像授業サービスの導入を推進している。
一緒に動いた変遷

「中間配当の実施」は、この変遷が動いた37回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

141310988★123456
  1. ★この変遷
  2. 1中間配当の実施14回
  3. 2キッズ事業の運営改善とブランド訴求13回
  4. 3早稲田アカデミーとの個別指導事業連携10回
  5. 4日本語学校事業の拡大(JCLI日本語学校の取得)9回
  6. 5人材事業による教育事業に続く収益の柱の創出8回
  7. 6「地域No.1学習塾」を目標とするサービス品質向上8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
明光ネットワークジャパンの次の決算発表は2026-10-14の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-14の業績予想の修正で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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