本社・本部の業務改革と生産性向上
FY2020に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-10-14。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-10-14前進決算説明資料
「事業部に軸足を置いた体制」
DX戦略本部の間接機能を各事業部に配置し、各事業・グループ会社で一気通貫の事業推進体制を構築している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「連結子会社であるＧｏ Ｇｏｏｄ株式会社につきましては、中核であるデジタル広告・動画広告事業の成長を推し進めるとともに、AR技術を活用したい事業者向けのソリューション提供など、デジタル領域でのBtoB事業の企画開発を推進してまいりました。」
DX・デジタル事業について、デジタル広告・動画広告の成長に加え、AR技術を活用した事業者向けソリューションというBtoB領域の企画開発へ広がっている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、生徒とその保護者とのコミュニケーション・ツールである「アプリ塾生証」、講師のエンゲージメント向上と業務効率化を担う「アプリ講師証」、教室運営のDXを実現する当社独自の学習管理システムである「ClaMaS（クラマス）」を活用したビジネスプロセスのDXにより、教室運営の効率化や上級学校進級時の継続通塾促進など顧客のリテンションに取り組んでまいりました。」
DX施策が、ERP・データ基盤の整備から、アプリ塾生証・アプリ講師証・ClaMaSを活用した教室業務のビジネスプロセス改革、効率化、顧客リテンションへ進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「既に教室業務を中心とした明光義塾独自のＭＥＴＩＳネットワークにおけるＥＲＰ基盤の更改、学習塾業界として初のＥＴＬツールを活用したＤＸデータプラットフォームの構築、そして、アプリ塾生証やアプリ講師証の独自開発による教室業務のＤＸ化を進めてまいりました。」
本社・本部の情報システム改革及びDX推進について、ERP基盤の更改、ETLツールを活用したDXデータプラットフォームの構築、アプリ塾生証・講師証の独自開発まで実施事項を具体化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ＤＸの実行に向けて、ＤＸ領域を「攻めのデジタル化（ＤＩ：デジタルイノベーション、ＤＸ：デジタルトランスフォーメーション）」と「守りのデジタル化（デジタイゼーション、ＩＴインフラ）」に分けて定義を行いました。」
攻めと守りのデジタル化、QCDSを軸とするオペレーションDX、DX人材のリスキリングを引き続きデジタル経営の施策として掲げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループのオペレーションＤＸの実行に向けて、ＤＸ領域を「攻めのデジタル化（ＤＩ：デジタルイノベーション、ＤＸ：デジタルトランスフォーメーション）」と「守りのデジタル化（デジタイゼーション、ＩＴインフラ）」に分けて定義を行いました。ＤＸ戦略本部の組織体制を見直すことで、ＱＣＤＳ（Ｑｕａｌｉｔｙ: 品質、Ｃｏｓｔ: 費用コスト、Ｄｅｌｉｖｅｒｙ: 納期、Ｓａｆｅｔｙ: 安全性）をオペレーションＤＸのＫＰＩとして捉え、オペレーション強化に努めてまいります。また、ＤＸ人材を計画的にアサイン・育成するためのリスキリング教育にも取り組んでまいります。」
従来の情報システム改革・ＤＸ推進から、攻めと守りのデジタル化、ＱＣＤＳを軸とするオペレーションＤＸ、ＤＸ人材のリスキリングへと計画を再整理した。2025年8月期にＤＸ関連スキル取得者14名、デジタルツール導入5件の目標も設定している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社は、第１四半期連結会計期間より、子会社Ｇｏ Ｇｏｏｄ株式会社の重要性が増したため連結の範囲に含めております。」
ＤＸ戦略子会社Ｇｏ Ｇｏｏｄ株式会社について、重要性の増加を受けて第1四半期から連結範囲に含める段階へ進んだ。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、上記の基本方針・事業戦略・人事戦略・資本戦略を加速し、これからも選ばれ続ける明光ブランドであるために、明光義塾事業の「カンパニー制」への移行や、ＤＸ戦略子会社「Ｇｏ Ｇｏｏｄ株式会社」の本格稼働を始めとして、提供する価値の最大化に向けた取り組みを追求してまいりました。」
DX戦略子会社Go Good株式会社の本格稼働を開始し、当第1四半期から連結範囲にも含めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「ＤＸ戦略として、「全社デジタルマーケティング機能の実現」と「ＤＸデータプラットフォームの構築」に取り組んでまいります。」
従来の情報システム改革・データ活用・DX推進から、全社デジタルマーケティング機能とDXデータプラットフォームという具体的な実施項目へ進展した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「b. 小さくてもたくましい本社・本部に 本社・本部の業務改革を推進し、生産性を向上させるとともに、マーケティングデータとデジタル技術を活用し情報システム改革を成功させる。また、ＯＯＤＡループを回すことにより、経営の質とスピードを更に高める。」
本社・本部の業務改革、生産性向上、データ・デジタル技術を活用した情報システム改革、OODAループによる意思決定の迅速化を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、デジタル技術とデータの活用により、従来からのサービスを改善して、新サービスを生み出す仕組みづくりに向けた取り組みを開始しており、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）を推進してまいります。」
本社・本部の情報システム改革について、デジタル技術・データ活用によるサービス改善と新サービス創出の仕組みづくりを開始し、DX推進へ具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「本社・本部の業務改革を推進し、生産性を向上させるとともに、マーケティングデータとデジタル技術を活用し情報システム改革を成功させる。また、ＯＯＤＡループを回すことにより、経営の質とスピードを更に高める。」
2021年8月期の重点戦略として、本社フロア縮小による固定費低減、業務改革、情報システム改革、OODAループによる意思決定の質・速度向上を独立した施策として初めて整理した。