アール・エス・シー（4664）・施策再定義
建物改修を中心とする設備投資
FY2019に初出。7回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2025。
7記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
建物改修・事業所関連設備の維持更新3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社
アール・エス・シーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の投資総額は11百万円であり、主に支店の移転に関する事務机、椅子および子会社の車両購入にかかるもので、営業に重要な影響はありません。」
投資総額は前年度の6百万円から11百万円へ増加した。従来の事務所内装工事中心から、支店移転備品と子会社車両購入中心へ投資内容が変化した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の投資総額は６百万円であり、主に支店の移転および子会社の事務所内装工事にかかるもので、営業に重要な影響はありません。」
前年度の子会社事務所内装工事中心の投資から、当期は支店移転と子会社事務所内装工事を中心とする6百万円の投資内容として記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の投資総額は6百万円であり、主に子会社の事務所内装工事にかかるものであり、営業に重要な影響はありません。」
前年度の事務所移転工事・システムバージョンアップ中心の104百万円から、当年度は子会社の事務所内装工事中心の6百万円へ投資内容と規模が変化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の投資総額は104百万円であり、主に事務所移転工事およびシステムのバージョンアップにかかるものであり、営業に重要な影響はありません。」
前年度の事務所移転中心の22百万円から投資総額が104百万円へ増加し、事務所移転工事に加えてシステムのバージョンアップが主な投資内容となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の投資総額は22百万円であり、主に事務所移転工事にかかるものであります。」
事務所移転に係る投資を前年度の6百万円から22百万円へ拡大した実績を記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の投資総額は６百万円であり、事務所の移転にかかるものであります。」
前年度の建物改修中心の投資から、当年度は事務所移転を目的とする投資へ内容が変化した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当連結会計年度の投資総額は33百万円であり、このうち建物改修にかかるものが28百万円であります。」
当連結会計年度に33百万円を投資し、そのうち28百万円を建物改修に充てた実績を記載している。