SE・HS・ES事業統括本部による3事業連携
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
サニックスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「また、当期より住宅環境に関する多様なニーズへの対応を図るため、ＨＳ事業とＳＥ事業を統合し、ＨＳＥ事業として「戸建て住宅のメンテナンス・リフォーム」へと事業の位置付けを変えて推進してまいりました」
従来のSE・HS・ESの連携体制から、HSとSEをHSE事業へ統合し、戸建住宅のメンテナンス・リフォームを一体運営する形へ再編している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業間シナジーの追求による成長促進を目的とした組織改編を行いました。これに伴い、第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分をＨＳ事業部門、ＥＳ事業部門、ＳＥ事業部門、ＰＶ事業部門、新電力事業部門、環境資源開発事業部門の区分で開示しております。」
事業間シナジーの追求を目的とした組織改編と、HS、ES、新SE、PV、新電力、環境資源開発の6区分による報告体制を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、太陽光発電市場を取り巻く事業環境を背景に策定した「中期経営計画（2016年度－2018年度）」に即して、抜本的な経営合理化を推し進めるとともに、前連結会計年度において「ＳＥ・ＨＳ・ＥＳ事業統括本部」を新設し、ＳＥ、ＨＳ、ＥＳの３事業が互いに連携することで効果的な営業、効率的な施工が行える体制に移行し、第１四半期連結会計期間においても人員の適正化を目的にＳＥ事業部門からＨＳ及びＥＳ事業部門に異動を実施しました。」
SE・HS・ES事業統括本部による3事業連携と、SEからHS・ESへの人員異動を既存施策として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度において「ＳＥ・ＨＳ・ＥＳ事業統括本部」を新設し、ＳＥ、ＨＳ、ＥＳの３事業が互いに連携することで効果的な営業、効率的な施工が行える体制に移行し、第１四半期連結会計期間においても人員の適正化を目的にＳＥ事業部門からＨＳ及びＥＳ事業部門に異動を実施しました。」
SE・HS・ES事業統括本部による3事業連携と、SEからHS・ESへの人員異動を既存施策として再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度において「ＳＥ・ＨＳ・ＥＳ事業統括本部」を新設し、ＳＥ、ＨＳ、ＥＳの３事業が互いに連携することで効果的な営業、効率的な施工が行える体制に移行するとともに、当第１四半期連結累計期間においてもＳＥ事業部門からＨＳ及びＥＳ事業部門への異動により一層の人員適正化を図りました。」
SE・HS・ES事業統括本部による3事業連携と、SEからHS・ESへの人員異動を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「次に、中期経営計画２年目にあたる当連結会計年度に入り、事業基盤を更に強固なものにするため「ＳＥ・ＨＳ・ＥＳ事業統括本部」を新設し、３事業が互いに連携し、より効果的な営業、効率的な施工につながるよう横断的な組織に改編しました。併せて、ＳＥ事業部門からＨＳ及びＥＳ事業部門への人員異動を実施しました。」
SE・HS・ES事業統括本部の新設とSEからHS・ESへの人員異動を、当連結会計年度の施策として再確認している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、中期経営計画２年目の当連結会計年度に入り、「ＳＥ・ＨＳ・ＥＳ事業統括本部」を新設し、３事業が互いに連携することで効果的な営業、効率的な施工が行える横断的な組織に改編するとともにＳＥ事業部門からＨＳ事業部門及びＥＳ事業部門へ人員の一部を異動しました。」
SE・HS・ES事業統括本部の新設と、SEからHS・ESへの人員異動が実施済みであることを記載している。3事業の連携により営業・施工の効率化を図る体制が具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成29年４月1日付組織改編により「ＳＥ・ＨＳ・ＥＳ事業統括本部」を新設し、営業拠点の所在を同じくするＳＥ、ＨＳ、ＥＳの３事業が互いに連携し、効果的な営業及び効率的な施工活動を行う体制としました。」
平成29年4月1日付で3事業を統括する本部を新設し、営業・施工の連携体制を構築した。