大規模自然災害・事故による事業停止リスク
FY2017に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
アルプス技研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに110社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「・予期せぬ台風・地震等の大規模な自然災害及び事故 ・環境問題等への対応 ・自家発電装置の設置や、安否確認システムを導入 ・サステナビリティ基本方針を定め、提供するサービスを通じて貢献」
自然災害・事故・環境問題のリスクと、自家発電装置、安否確認システム、サステナビリティ基本方針による対応を再掲している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「・予期せぬ台風・地震等の大規模な自然災害及び事故 ・環境問題等への対応 ・自家発電装置の設置や、安否確認システムを導入 ・サステナビリティ基本方針を定め、提供するサービスを通じて貢献」
自然災害・事故・環境問題をリスクとし、自家発電装置、安否確認システム、サステナビリティ基本方針による対応を再掲している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「・予期せぬ台風・地震等の大規模な自然災害及び事故 ・環境問題等への対応 ・自家発電装置の設置や、安否確認システムを導入 ・サステナビリティ基本方針を定め、提供するサービスを通じて貢献」
自然災害・事故・環境問題をリスクとして再掲し、自家発電装置、安否確認システム、サステナビリティ基本方針を対応策として記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「・予期せぬ台風・地震等の大規模な自然災害及び事故 ・環境問題等への対応」
自然災害・事故・環境問題に加え、新型コロナウイルス感染症再拡大による事業制限をリスクとして引き続き記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、今後の経過を注視してまいりますが、状況によっては、当社グループの事業活動や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による事業活動・業績への影響可能性を引き続きリスクとして記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、今後の経過を注視してまいりますが、状況によっては、当社グループの事業活動や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による事業活動・業績への影響可能性を引き続きリスクとして記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、今後の経過を注視してまいりますが、状況によっては、当社グループの事業活動や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による事業活動・業績への影響可能性を、引き続きリスクとして記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、感染症の影響により、引き続き一部技術者に対して製造研修を実施したことから、契約単価は僅かに減少いたしました。」
感染症流行による事業影響について、一部技術者への製造研修実施と契約単価の僅かな減少として、実際の影響を記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、一部技術者に対して製造研修を実施したことにより、契約単価は僅かに減少いたしました。」
感染症流行による事業影響について、一部技術者への製造研修実施を通じた契約単価の僅かな減少として、実際の影響を記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の拡大により緊急事態宣言が発令されたことを受け、契約単価、稼働工数は僅かに減少いたしました。」
感染症流行による事業活動への影響について、緊急事態宣言を受けた契約単価・稼働工数の僅かな減少として実際の影響を記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、感染症拡大の影響による一部休業の発生や残業抑制により、稼働工数は減少いたしました。」
感染症流行による事業活動への影響可能性として記載されていたリスクについて、一部休業と残業抑制による稼働工数減少が実際の事業運営上の影響として記載されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、感染症拡大防止対策により、稼働工数は減少いたしました。」
感染症流行による事業活動への影響可能性として記載されていたリスクについて、感染症拡大防止対策による稼働工数減少が実際の事業運営上の影響として記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染拡大による株価下落に伴う投資有価証券評価損の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億13百万円（同10.2%減）となりました。」
感染症流行による影響可能性として従来記載されていたリスクについて、新型コロナウイルス感染拡大に伴う株価下落と投資有価証券評価損、純利益減少という影響が実際に記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「予期せぬ台風・地震等の大規模な自然災害及び事故や、二酸化炭素排出量の増加による気温上昇等の気候変動、環境問題等により、当社グループや主要顧客の事業活動の停止もしくは事業継続に支障をきたす事態が発生した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。また、新型肺炎等の感染症流行による社会的混乱が発生した場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の自然災害・事故リスクに加え、気候変動、環境問題、感染症流行を新たな要因として追加し、さらにサプライチェーン分断による人材サービス提供困難の可能性も記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「予期せぬ台風・地震等の大規模な自然災害や事故等により、当社グループや主要顧客の事業活動の停止もしくは事業継続に支障をきたす事態が発生した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
当社グループまたは主要顧客の事業停止・継続支障につながる自然災害・事故リスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「予期せぬ台風・地震等の大規模な自然災害や事故等により、当社グループや主要顧客の事業活動の停止もしくは事業継続に支障をきたす事態が発生した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
当社グループまたは主要顧客の事業活動停止・事業継続支障につながる大規模自然災害や事故をリスクとして記載している。