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大伸化学(4629)・リスク悪化直近の決算(2026-08-07)では「再掲」

為替・原油・ナフサ市況の変動

FY2016に初出。40回の記載のうち32回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。

40記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017-Q1 – 2026-08-072016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
原材料価格変動による収益影響63社が書いているテーマ・逆風56社・追い風5社

大伸化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中38社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている63社のうち14社を表示しています。上の文は63社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「ホルムズ海峡閉鎖に端を発する中東産原油・ナフサの調達難及び価格高騰が、当社グループの経営における最大の懸念材料となっております。これに加えて、円安による輸入コストの上昇等もあり、引き続き厳しい経営環境で推移するものと見込んでおります。」

    従来の原油・ナフサ市況変動リスクに加え、中東産原油・ナフサの調達難及び価格高騰を経営上の最大の懸念材料として明示している。
  2. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「売上高は、出荷数量が減少し販売単価も低下したため、169億52百万円(同1.8%減)の減収となりました。」

    当中間連結会計期間に販売単価の低下が生じ、売上高が前年同期比1.8%減となったと記載している。市場価格変動リスクに関連する販売単価の変動が、今回も業績に表れている。
  3. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「利益面につきましては、原材料調達価格の高騰に対して、販売価格の是正や、効率的な原材料購入の推進及び新規需要の開拓に努めましたが、円安による原材料価格や運送費の上昇等があり、その結果、営業利益3億36百万円(同27.2%減)、経常利益3億85百万円(同27.5%減)、親会社株主に帰属する中間純利益2億50百万円(同29.5%減)となりました。」

    円安による原材料価格・運送費の上昇が利益を押し下げ、営業利益、経常利益、中間純利益の前年同期比減益として実際の業績に表れている。リスクは数値化され、発生している。
  4. FY2024顕在化有価証券報告書

    「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因として、出荷数量は経済活動の影響を受け、販売単価は原料市況に影響を受けます。利益面につきましては、中東の地政学リスクによる原油価格の変動、為替変動、運送費の上昇等、更には海外景気に起因する需給関係により影響を受けます。」

    原料市況、地政学リスク、為替変動、運送費上昇等が売上高・利益に影響する要因として通期分析で明示されている。
  5. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「売上高は、印刷用溶剤類の出荷数量の減少や、国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下落したため、246億74百万円(同6.0%減)の減収となりました。利益面につきましては、効率的な原材料購入の推進及び新規需要の開拓に努めましたが、円安等による一部の原材料価格の上昇や運送費の上昇等があり、その結果、営業利益5億83百万円(同41.3%減)、経常利益6億71百万円(同35.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益4億47百万円(同35.3%減)と、いずれも減益となりました。」

    原油・ナフサ市況の低水準推移が販売単価下落を通じて減収に影響したほか、円安等による原材料価格上昇や運送費上昇が利益を押し下げたと記載している。
  6. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績といたしましては、売上高は、国内の原油・ナフサ市況が前年の第2四半期に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下落したため、160億79百万円となりました。」

    国内の原油・ナフサ市況の低水準推移が販売単価の下落を通じて、売上高に実際に影響したと記載している。
  7. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「売上高は、国内の原油・ナフサ市況が前年の第1四半期に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下落したため、80億2百万円となりました。」

    国内の原油・ナフサ市況の低水準推移が販売単価の下落を通じて売上高に影響したと記載している。
  8. FY2023顕在化有価証券報告書

    「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因として、出荷数量は新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動の停滞により影響を受け、販売単価は原料市況に影響を受けます。利益面につきましては、中東の地政学リスクによる原油価格の変動、為替変動、運送費の上昇等、更には海外景気に起因する需給関係により影響を受けます。」

    原料市況、地政学リスク、為替変動等が販売単価・利益に影響するリスクを通期の経営成績分析でも明示している。
  9. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「売上高は一部の単一溶剤が減少しましたが、国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて高水準で推移したことにより販売単価が上昇したため、262億42百万円となりました。」

    原油・ナフサ市況の高水準推移が販売単価上昇を通じて売上高に実際に影響したと記載している。
  10. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「売上高は一部の単一溶剤と自動車関連等の出荷数量が減少しましたが、国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて高水準で推移したことにより販売単価が上昇したため、170億86百万円と前年同期比14.9%の増収になりました。」

    原油・ナフサ市況の高水準推移が販売単価上昇を通じて、売上高の前年同期比14.9%増に実際に影響したと記載している。
  11. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「売上高は一部の単一溶剤と自動車関連等の出荷数量が減少しましたが、国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて高水準で推移したことにより販売単価が上昇したため、82億40百万円と前年同期比13.0%の増収になりました。」

    原油・ナフサ市況の高水準推移が販売単価上昇として実際の業績に影響した。原材料高騰によるコスト負担も記載されているが、価格転嫁等により増益となった。
  12. FY2022悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、効率的な原材料購入を推進しましたが、海外における環境規制の強化により一部原材料の供給不足や原油価格の高騰が継続し、原材料コストの増加となり、営業利益は前年同期比39.0%減の9億93百万円、経常利益は前年同期比38.1%減の10億32百万円となり、当期純利益は前年同期比39.0%減の6億94百万円と、いずれも減益となりました。」

    環境規制強化による供給不足と原油価格高騰が継続し、原材料コスト増加を通じて営業利益等が約38~39%減少した。
  13. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、上記の増収要因はありましたが、海外における環境規制の強化により、一部原材料の供給不足や原油価格の高騰が継続し、さらなる原材料コストの増加となり、営業利益6億43百万円(同59.0%減)、経常利益6億75百万円(同57.8%減)、四半期純利益4億48百万円(同58.7%減)と、いずれも減益となりました。」

    原油価格の高騰と原材料コストのさらなる増加が継続し、営業利益等が前年同期比57.8~59.0%減となった。リスクの影響が数値を伴って表れている。
  14. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、製品出荷数量の増加や販売価格の値上げを行いましたが、昨年末から海外情勢の影響により原油・ナフサ市況が高水準で推移し、原材料コストの更なる増加となり、販売単価の値上げ幅を上回ったため、営業利益3億44百万円(同70.0%減)、経常利益3億66百万円(同68.7%減)、四半期純利益2億43百万円(同69.3%減)と、いずれも減益となりました。」

    原油・ナフサ市況の高水準推移と原材料コストの更なる増加が、販売単価の値上げ幅を上回り、営業利益等の前年同期比68.7〜70.0%減として実際の業績に影響したと記載している。
  15. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「利益面につきましては、製品出荷数量の増加や販売価格の値上げを行いましたが、昨年末から海外情勢の影響により原油・ナフサ市況が高水準で推移し原材料コストの増加要因となり、販売単価の値上げ幅を上回ったため、営業利益1億21百万円(同77.2%減)、経常利益1億35百万円(同75.2%減)、四半期純利益89百万円(同75.2%減)と、いずれも減益となりました。」

    昨年末以降、海外情勢の影響で原油・ナフサ市況が高水準となり、原材料コストの増加が販売価格の値上げ幅を上回った結果、営業利益等が前年同期比75.2〜77.2%減となった。
  16. FY2021顕在化有価証券報告書

    「売上原価は、2020年12月から原油・ナフサ市況が高水準で推移し、主要な原材料価格の急激な上昇がありましたが、原料市況に対応した効率的な原材料購入を引き続き推進した結果、207億81百万円となりました。」

    2020年12月以降の原油・ナフサ市況の高水準推移と主要原材料価格の急上昇が実際に発生した。一方、効率的な原材料購入を継続し、利益は増加したと説明している。
  17. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「売上高は新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、エタノール関連製品の出荷は増加いたしましたが、自動車関係等の製品出荷数量が回復傾向にあるものの、第1四半期、第2四半期の出荷数量が前年に比べて減少したことに加えて、国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下降したため、190億87百万円(同10.6%減)と減収になりました。」

    国内の原油・ナフサ市況の低水準推移が販売単価の下降を通じて、売上高の前年同期比10.6%減として実際の業績に影響したと記載している。
  18. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下降したため、124億34百万円(同13.1%減)と減収になりました。」

    国内の原油・ナフサ市況の低水準推移が販売単価の下降を通じて、売上高の前年同期比13.1%減として実際の業績に影響したと記載している。
  19. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「売上高は新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、エタノール関連製品の出荷は増加いたしましたが、自動車関係等の製品出荷数量が減少したことに加えて、国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下降したため、63億43百万円(同11.3%減)と減収になりました。」

    国内の原油・ナフサ市況の低水準推移が販売単価の下降を通じ、売上高の前年同期比11.3%減として実際の業績に影響したと記載している。
  20. FY2020顕在化有価証券報告書

    「売上高は本年3月にはエタノール関連製品の出荷が増加しましたが、消費税増税や昨年9月、10月の自然災害等の影響により年間出荷数量が減少したことに加えて、国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下落したため、280億63百万円と前年同期比5.1%の減収になりました。」

    原油・ナフサ市況の低水準推移が販売単価下落を通じて、売上高の前年同期比5.1%減として通期業績に影響したと記載している。
  21. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下落したため、213億45百万円(同5.4%減)と減収になりました。」

    原油・ナフサ市況の低水準推移が販売単価の下落を通じて、売上高の前年同期比5.4%減として実際に業績へ影響したと記載している。
  22. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「売上高は営業日の減少などから製品出荷数量が減少したことや国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下落したため、143億9百万円(同2.0%減)と減収になりました。」

    国内の原油・ナフサ市況が低水準で推移し販売単価が下落したことが、売上高の前年同期比2.0%減として実際の業績に影響したと記載している。
  23. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「利益面につきましては、運送費の上昇等がありましたが、効率的な原材料購入をさらに推進するとともに原油・ナフサ市況の下落が追い風となり、営業利益2億40百万円(同100.3%増)、経常利益2億58百万円(同94.1%増)、四半期純利益1億71百万円(同92.4%増)と、いずれも増益となりました。」

    原油・ナフサ市況の下落が追い風となり、営業利益等の増益に実際に影響したと記載している。
  24. FY2019顕在化有価証券報告書

    「利益面につきましては、原油・ナフサ市況が高水準で推移しているなか、効率的な原材料購入の推進をいたしましたが、主要な原料の高騰及び運送費の上昇等から、営業利益は前年同期比13.5%減の9億79百万円、経常利益は前年同期比12.4%減の10億12百万円となり、当期純利益は前年同期比5.8%減の7億13百万円と、いずれも減益となりました。」

    原油・ナフサ市況の高水準推移と主要原料高騰等が、営業利益・経常利益・当期純利益の減益として通期業績に実際に影響したと記載している。
  25. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「一方損益面では、効率的な原材料購入の推進及び新規需要の開拓等に努めましたが、前年と比較して原油・ナフサ市況が高水準で推移したことが原材料コストの増加要因となり、営業利益6億17百万円(同32.8%減)、経常利益6億43百万円(同31.5%減)、四半期純利益4億23百万円(同31.1%減)と、いずれも減益となりました。」

    原油・ナフサ市況の高水準推移が原材料コストを押し上げ、営業利益、経常利益、四半期純利益の前年同期比減益として第3四半期累計期間の業績に実際に影響したと記載している。
  26. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「一方損益面では、効率的な原材料購入の推進及び新規需要の開拓等に努めましたが、前年と比較して原油・ナフサ市況が高水準で推移したことが原材料コストの増加要因となり、営業利益4億37百万円(同41.2%減)、経常利益4億55百万円(同39.9%減)、四半期純利益2億98百万円(同39.4%減)と、いずれも減益となりました。」

    原油・ナフサ市況の高水準推移が原材料コストを押し上げ、営業利益、経常利益、四半期純利益の減益として実際に業績へ影響したと記載している。
  27. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「一方損益面では、効率的な原材料購入の推進及び新規需要の開拓等に努めましたが、前年と比較して原油・ナフサ市況が高水準で推移したことが原材料コストの増加要因となり、営業利益1億20百万円(同53.0%減)、経常利益1億33百万円(同50.0%減)、四半期純利益89百万円(同45.8%減)と、いずれも減益となりました。」

    原油・ナフサ市況の高水準推移が原材料コストを押し上げ、営業利益、経常利益、四半期純利益の減益として第1四半期業績に実際に影響したと記載している。
  28. FY2018顕在化有価証券報告書

    「一方損益面では、効率的な原材料購入の推進及び新規需要の開拓等に努めましたが、前年と比較して原油・ナフサ市況が高水準で推移したことが原材料コストの増加要因となり、営業利益は前年同期比35.6%減の11億31百万円、経常利益は前年同期比34.6%減の11億55百万円となり、当期純利益は前年同期比35.3%減の7億57百万円と、いずれも減益となりました。」

    原油・ナフサ市況の高水準推移が原材料コストを押し上げ、営業利益、経常利益、当期純利益の減益として通期業績に実際に影響したと記載している。
  29. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「前年と比較して原油・ナフサ市況が高水準で推移したことが原材料コストの増加要因となり、営業利益9億19百万円(同45.0%減)、経常利益9億39百万円(同44.1%減)、四半期純利益6億14百万円(同45.6%減)と、いずれも減益となりました。」

    原油・ナフサ市況の高水準推移が原材料コストを押し上げ、営業利益、経常利益、四半期純利益の減益として実際に業績へ影響したと記載している。
  30. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「前年と比較して原油・ナフサ市況が高水準で推移したことが原材料コストの増加要因となり、営業利益7億43百万円(同35.8%減)、経常利益7億57百万円(同34.9%減)、四半期純利益4億92百万円(同36.8%減)と、いずれも減益となりました。」

    原油・ナフサ市況の高水準推移が原材料コストを押し上げ、営業利益、経常利益、四半期純利益の減益として実際に業績へ影響したと記載している。
  31. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「前年と比較して原油・ナフサ市況が高水準で推移したことが原材料コストの増加要因となり、営業利益2億55百万円(同44.4%減)、経常利益2億66百万円(同42.8%減)、四半期純利益1億64百万円(同46.9%減)と、いずれも減益となりました。」

    原油・ナフサ市況の高水準推移が原材料コストを押し上げ、営業利益、経常利益、四半期純利益の減益として実際に業績へ影響したと記載している。
  32. FY2017顕在化有価証券報告書

    「売上高は新規需要開拓等により製品の出荷数量は増加しましたが、国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下落したため、240億63百万円と前年同期比6.4%の減収になりました。」

    原油・ナフサ市況の低水準推移が販売単価の下落を通じ、売上高240億63百万円、前年同期比6.4%減として通期業績に実際に影響したと記載している。
  33. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の業績といたしましては、売上高は新規需要開拓等により製品及び商品の出荷数量は増加しましたが、国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下落したため、181億円 (同8.1%減)と減収になりました。」

    国内の原油・ナフサ市況の低水準推移が販売単価の下落を通じて、売上高の前年同期比8.1%減として実際に業績へ影響したと記載している。
  34. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下落したため、119億52百万円(同9.5%減)と減収になりました。」

    原油・ナフサ市況の低水準推移が販売単価の下落を通じて、売上高の前年同期比9.5%減として再び実績に表れた。定量化され、実際に発生している。
  35. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「国内の原油・ナフサ市況が前年に比べて低水準で推移したことにより販売単価が下落したため、59億44百万円(同8.6%減)と減収になりました。」

    原油・ナフサ市況の変動が、販売単価の下落と売上高の前年同期比8.6%減という形で実際に業績へ影響したと記載している。
  36. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は、既存分野での新規開拓と新しい溶剤マーケットを開発するとともに、生産、物流などの合理化を進め業績の振れの緩和に努めていますが、為替動向を含めた原油・ナフサの市況動向が経営成績に影響を与える可能性があります。」

    当期は原油・ナフサ市況が低水準で推移し販売単価が下落した一方、原価面では利益の追い風になったと説明している。
一緒に動いた変遷

「海外経済の下振れと業界内競争の激化」は、この変遷が動いた40回のうち21回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2187333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外経済の下振れと業界内競争の激化21回
  3. 2新型コロナウイルス感染症による事業活動・業績への影響8回
  4. 3海外サプライチェーン停滞による原材料供給制限7回
  5. 4新しい溶剤マーケットと事業分野の開発3回
  6. 5消防法・毒劇法・環境関連法令の規制強化3回
  7. 6自然災害・火災爆発・システム停止リスク3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大伸化学の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
為替・原油・ナフサ市況の変動|大伸化学(4629)の変遷 | Komori