需要・競争環境によるたな卸資産評価損リスク
FY2021に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
イサム塗料がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。20社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の評価損の金額は61,526千円であります。今後の顧客ニーズや経済環境の変化が生じた場合には、追加の棚卸資産評価損が計上される可能性があります。」
棚卸資産評価損は前年度の48,111千円から61,526千円へ増加した。顧客ニーズや経済環境の変化による追加評価損リスクも継続している。 - 2026-06-03悪化株主総会
「当連結会計年度の評価損の金額は61,526千円であります。」
棚卸資産評価損が前年度の61,111千円から61,526千円へ増加している。顧客ニーズや経済環境の変化による追加評価損の可能性も継続して記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の評価損の金額は61,111千円であります。今後の顧客ニーズや経済環境の変化が生じた場合には、追加の棚卸資産評価損が計上される可能性があります。」
棚卸資産評価損は前年度の48,111千円から61,111千円へ増加した。顧客ニーズや経済環境の変化による追加評価損の可能性も継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度の評価損の金額は48,111千円であります。今後の顧客ニーズや経済環境の変化が生じた場合には、追加の棚卸資産評価損が計上される可能性があります。」
棚卸資産評価損は前年度の58,164千円から48,111千円へ減少した。一方、顧客ニーズや経済環境の変化による追加評価損の可能性は継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更はないと明示しており、需要・競争環境による棚卸資産評価損リスクにも新たな変更は示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更はないと明示しており、需要・競争環境による棚卸資産評価損リスクにも新たな変更は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更はないと明示しており、需要・競争環境による棚卸資産評価損リスクにも新たな変更は示されていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の評価損の金額は58,164千円であります。今後の顧客ニーズや経済環境の変化が生じた場合には、追加の棚卸資産評価損が計上される可能性があります。」
棚卸資産評価損は前年度の42,348千円から58,164千円へ増加し、顧客ニーズや経済環境の変化による追加計上リスクを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更はないと明示しており、需要・競争環境による棚卸資産評価損リスクにも新たな変更は示されていない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の評価損の金額は42,348千円であります。今後の顧客ニーズや経済環境の変化が生じた場合には、追加の棚卸資産評価損が計上される可能性があります。」
棚卸資産評価損は前年度の34,134千円から42,348千円へ増加し、顧客ニーズや経済環境の変化による追加計上リスクを継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当連結会計年度の評価損の金額は34,134千円であります。今後の顧客ニーズや経済環境の変化が生じた場合には、追加のたな卸資産評価損が計上される可能性があります。」
当年度に34,134千円のたな卸資産評価損を計上し、顧客ニーズや経済環境の変化による追加評価損の可能性をリスクとして示している。