石油関連原材料の価格変動・供給途絶リスク
FY2016に初出。37回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-11-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。11社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「わが国においても、原材料等の供給不安やエネルギー価格の高止まり、企業物価指数や消費者物価指数の高止まり、物価上昇の継続による消費マインドの下振れなどが懸念され、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
従来の原材料価格変動リスクに加え、原材料等の供給不安、エネルギー価格・物価の高止まり、消費マインドの下振れ懸念を明示している。原材料・エネルギーコストの上昇分を吸収する対応も記載されており、価格上昇リスクは実際の収益環境に現れている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「わが国においても、原材料価格や企業物価指数の高止まり、消費者物価指数の上昇などが懸念され、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原材料価格・企業物価指数の高止まりおよび消費者物価指数の上昇を、原材料価格変動・コスト上昇に関わる外部リスクとして継続して示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「わが国においても、原材料価格やエネルギー価格の高止まり、企業物価指数や消費者物価指数の高止まり、自然災害による消費マインドの停滞などが懸念され、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原材料価格・エネルギー価格および物価指数の高止まりを、石油関連原材料の価格変動・コスト上昇に関わる外部リスクとして継続している。自然災害による消費マインド停滞も懸念として記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの使用する原材料は石油関連製品への依存度が高く、原油・ナフサ価格等の動向が塗料原料の価格に影響を及ぼすことが懸念され、業績に多大な影響を受ける可能性があります。また、特定メーカーに依存している原材料について、そのメーカーの罹災や事故により調達が困難となった場合、当社グループの生産に影響を与え、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油関連原材料への依存、原油・ナフサ価格の変動、特定メーカーへの供給依存を引き続き主要リスクとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「わが国においても、原材料価格やエネルギー価格ならびに企業物価指数や消費者物価指数の高止まりなどが懸念され、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格および物価指数の高止まりを、石油関連原材料の価格変動・コスト上昇に関わる外部リスクとして継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「わが国においても、原材料価格やエネルギー価格の高止まり、企業物価指数や消費者物価指数の上昇などが懸念され、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原材料価格・エネルギー価格の高止まり、企業物価・消費者物価の上昇を、石油関連原材料の価格変動に関わる外部リスクとして継続して示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で世界の景気は、一部の地域において足踏みがみられるものの、持ち直しの動きがみられますが、ウクライナ情勢の長期化や世界的な金融引き締めに伴う影響、物価上昇等による下振れリスクがあります。わが国においても、原材料価格の高止まり、企業物価指数や消費者物価指数の上昇などが懸念され、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
ウクライナ情勢の長期化、物価上昇、原材料価格の高止まりおよび物価指数の上昇を、原材料価格・供給環境に関わる外部リスクとして継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「原材料価格、エネルギー価格や物流コスト上昇に対処すべく、生産効率化、業務効率化に注力し、商品を安定供給することで収益確保に繋げてまいります。」
原材料・エネルギー価格および物流コストの上昇が継続するリスクを示し、生産効率化、業務効率化、安定供給で対応する方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で世界の景気は、一部の地域において足踏みがみられるものの、持ち直しの動きがみられます。わが国は、景気が持ち直しつつありますが、ウクライナ情勢の不透明感が続いており、エネルギー価格、原材料価格の上昇や供給面での制約、企業物価指数や消費者物価指数の上昇など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
ウクライナ情勢の不透明感、エネルギー・原材料価格の上昇、供給面の制約、企業物価・消費者物価の上昇を引き続き外部環境上のリスクとして示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方で世界の景気は、一部の地域において足踏みがみられるものの、持ち直しの動きがみられます。わが国は、景気が持ち直しつつありますが、ウクライナ情勢の不透明感が続いており、エネルギー価格、原材料価格の上昇や供給面での制約、企業物価指数や消費者物価指数の上昇など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
ウクライナ情勢の不透明感、エネルギー・原材料価格の上昇、供給面の制約、物価上昇を引き続き外部環境上のリスクとして示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢による不透明感がみられるほか、中国で経済活動抑制の影響が残るなかで、原材料価格の上昇や供給面での制約、企業物価指数や消費者物価指数の上昇など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原材料価格の上昇に加え、供給面での制約、企業物価・消費者物価の上昇を明示している。ウクライナ情勢と中国の経済活動抑制の影響も継続しており、原材料価格・供給リスクがより具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「今後の経済の見通しにつきましては、ウクライナ情勢等の影響による原油価格をはじめとするエネルギー価格の動向、新型コロナウイルス感染症の収束時期や感染拡大による影響が見通せず、先行きは極めて不透明な状況であります。」
従来の原油・ナフサ価格リスクに加え、ウクライナ情勢に起因するエネルギー価格の動向を明示している。また、原材料価格・物流コスト上昇が当期利益を圧迫した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「わが国においては、３回目のコロナワクチン接種、治療薬の普及、医療体制の充実により景気が持ち直していくことが期待されつつも、新型コロナウイルス感染症再拡大や原油価格の動向など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原油価格の動向を石油関連原材料の価格変動リスクに関わる外部環境上の懸念として継続している。原油価格の上昇や供給途絶の新たな顕在化は記載されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「わが国においては、コロナワクチンの接種効果、治療薬の開発・普及、医療体制の充実により景気が持ち直していくことが期待されつつも、新型コロナウイルス感染症再拡大や原油価格の動向など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原油価格について引き続き「動向」と表現し、石油関連原材料の価格変動リスクを継続して示している。原油価格の上昇や供給途絶の新たな顕在化は記載されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「わが国においては、コロナワクチン接種効果が期待されつつも、新型コロナウイルス感染症再拡大や原油価格の動向など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原油価格について引き続き「動向」と表現し、石油関連原材料の価格変動リスクを継続して示している。原油価格の上昇や供給途絶の新たな顕在化は記載されていない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「原材料価格の上昇によるコスト増とともに収益の圧迫要因となります。このような状況の下、当社グループは生産効率化ならびに業務の効率化によりコスト増を吸収しつつ、一部販売価格への転嫁等により対応しております。」
原材料価格・物流費の上昇が引き続き収益圧迫要因として実際に発生しており、生産効率化、業務効率化、販売価格転嫁で対応している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方で世界の景気は、新型コロナウイルス感染症再拡大が経済に与える影響により、景気が下振れするリスクがあり、わが国においても、年末にかけての新型コロナウイルス感染症再拡大や原油価格の動向など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原油価格について引き続き「動向」と表現しており、石油関連原材料の価格変動リスクを継続して示している。原油価格の上昇や供給途絶の顕在化は記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方で新型コロナウイルス感染症の世界的流行の影響の中、世界の景気は厳しい状況から持ち直しの動きがみられるものの、感染症の再拡大が懸念され、原油価格の動向など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原油価格について引き続き「動向」と表現し、石油関連原材料の価格変動リスクを継続して示している。原油価格の上昇や供給途絶の顕在化は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「一方で新型コロナウイルス感染症の世界的流行の影響の中、世界の景気は厳しい状況から持ち直していくことが期待されるものの、原油価格の動向など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原油価格について引き続き「動向」と表現し、石油関連原材料の価格変動リスクを継続して示している。原油価格の上昇や供給途絶の顕在化は記載されていない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「製品の統廃合や総原価低減に取り組んだものの、原材料価格、物流コスト等の上昇により、営業利益は6億19百万円（前年同期比6.5％減少）、経常利益は7億87百万円（前年同期比5.3％減少）、親会社株主に帰属する当期純利益は5億39百万円（前年同期比2.9％の減少）となりました。」
原材料価格・物流コストの上昇が当期も実際に収益を圧迫し、利益減少の要因として開示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一方で米国政権の政策動向や通商問題、欧州における政治不安の再燃、中東情勢に起因する原油価格、消費税率引上げ後の消費マインドの動向、相次ぐ自然災害の経済に与える影響など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
中東情勢に起因する原油価格の動向を引き続き外部環境上の懸念として示している。原油価格の上昇や供給途絶の顕在化は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方で米国政権の政策動向や通商問題、欧州における政治不安の再燃や中東情勢に起因する原油価格の動向、相次ぐ自然災害の経済に与える影響など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原油価格について、前四半期に続き「動向」と表現しており、石油関連原材料の価格変動リスクを継続して示している。中東情勢との関連は明示されたが、原油価格の上昇や供給途絶の顕在化は記載されていない。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「一方で米国政権の政策動向や通商問題、欧州における政治不安の再燃や原油価格の動向など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原油価格について、前年度に示されていた「上昇傾向」や実際の原材料価格上昇ではなく「動向」と表現されており、価格変動リスクの外部環境の示し方は弱まっている。一方、原油価格を含む不透明な環境は継続している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「製品の統廃合や総原価低減に取り組んだものの、原材料価格、物流コスト等の上昇により、営業利益は6億62百万円（前年同期比12.4％減少）、経常利益は8億32百万円（前年同期比11.5％減少）、親会社株主に帰属する当期純利益は5億55百万円（前年同期比10.7％の減少）となりました。」
原材料価格・物流コストの上昇が当期も実際に収益を圧迫し、営業利益等の減少要因として開示された。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「一方で原油価格の上昇は収まりつつあるものの、米国政権の政策動向や通商問題、欧州における政治不安の再燃など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原油価格の上昇は収まりつつあるとの記載に変化し、石油関連原材料の価格変動リスクに関わる外部要因は前四半期より緩和された形で示されている。一方、その他の外部環境上の懸念は継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方で米国政権の政策動向や通商問題、欧州における政治不安や原油価格の上昇、相次ぐ自然災害の経済に与える影響など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原油価格の上昇を引き続き外部環境上の懸念として挙げている。原材料価格リスクについて、前四半期からの実質的な変化は明示されていない。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「一方で米国政権の政策動向や通商問題、欧州における政治不安の再燃や原油価格の上昇など、当社グループを取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原油価格の上昇を明示しており、石油関連原材料の価格変動リスクに関わる外部環境の悪化要因が示されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「製品の統廃合や総原価低減に取り組んだものの、原材料価格、物流コスト等の上昇により、営業利益は7億56百万円（前年同期比11.1％減少）、経常利益は9億39百万円（前年同期比8.9％減少）、親会社株主に帰属する当期純利益は6億21百万円（前年同期比10.2％の減少）となりました。」
石油関連原材料価格の上昇に加えて物流コスト上昇が実際に収益を圧迫し、利益減少の要因として開示された。原材料価格・供給リスクが顕在化した形で示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「米国政権の政策動向や世界的な地政学的リスクの高まり等の懸念により、原油価格や為替の方向性が定まらず、海外経済の不確実性や金融資本市場の変動の影響が懸念される状況が続いております。」
原油価格の方向性が定まらない状況を、引き続き事業環境上の不透明要因として記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善、設備投資の持ち直し傾向が見られ、中国などアジア新興国においても景気の持ち直しの動きが見られるものの、米国政権の政策動向や世界的な地政学的リスクの高まり等の懸念により、原油価格や為替の方向性が定まらず、海外経済の不確実性や金融資本市場の変動の影響が懸念される状況が続いております。」
原油価格や為替の方向性が定まらない状況を、引き続き事業環境上の不透明要因として記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善、設備投資の持ち直し傾向が見られ、中国などアジア新興国においても景気の持ち直しの動きが見られるものの、米国政権の政策動向や世界的な地政学的リスクの高まり等の懸念により、原油価格や為替の方向性が定まらず、景気は依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原油価格の方向性が定まらない状況を事業環境上の不透明要因として引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの使用する原材料は石油関連製品への依存度が高く、原油・ナフサ価格等の動向が塗料原料の価格に影響を及ぼすことが懸念され、業績に多大な影響を受ける可能性があります。また、特定メーカーに依存している原材料について、そのメーカーの罹災や事故により調達が困難となった場合、当社グループの生産に影響を与え、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油関連原材料への依存、価格変動、特定メーカーへの供給依存を引き続き主要リスクとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「雇用・所得環境の改善に引き続き緩やかな回復基調が見られるものの、原油価格の動向に加え中国などアジア新興国の景気減速による下振れリスクを抱え、依然として、先行き不透明な状況が続いております。」
原油価格の動向を引き続き事業環境上のリスクとして挙げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの使用する原材料は石油関連製品への依存度が高く、原油・ナフサ価格等の動向が塗料原料の価格に影響を及ぼすことが懸念され、業績に多大な影響を受ける可能性があります。また、特定メーカーに依存している原材料について、そのメーカーの罹災や事故により調達が困難となった場合、当社グループの生産に影響を与え、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
石油関連原材料への依存、原油・ナフサ価格、特定メーカーへの依存による価格・供給リスクを挙げている。