原材料高騰・固定費増加による収益圧迫
FY2018-Q1に初出。32回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-11-12。
日本特殊塗料がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。119社中78社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに19社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「足元の事業環境は、中東情勢不透明化に伴う原材料・エネルギー価格の高騰、物流費・労務費の上昇等、厳しい状況が続くことが見込まれます。」
原材料・エネルギー価格高騰に加え、中東情勢を背景とする物流費・労務費上昇見込みを収益圧迫要因として明示している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におきましては、国内では雇用・所得環境の改善を背景に、景気回復の動きが継続しているものの、為替相場の変動や米国の関税政策による影響、ウクライナ・中東情勢の長期化によるエネルギー価格や原材料費の高止まり等、経営環境は依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高止まりが続く要因として、ウクライナ・中東情勢の長期化を明示しており、収益圧迫要因の背景が具体化している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格の高止まり、物流費・労務費の上昇等、厳しい状況が続くことが見込まれます。」
原材料・エネルギー価格の高止まりに加え、人手不足に伴う物流費・労務費の上昇が収益圧迫要因として明示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における経済情勢は、雇用・所得環境の改善が進み、内需を中心に緩やかな回復基調で推移いたしましたが、不安定な国際情勢による地政学リスクの高まりや原材料・エネルギー価格の高止まり、深刻化する人手不足に伴う物流費・労務費の上昇が見込まれる等、経営環境は依然として不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高止まりに加え、深刻化する人手不足に伴う物流費・労務費の上昇見込みを収益圧迫要因として明示している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「損益面につきましては、製品等の販売価格見直しを含む売上高の増加に加え、継続的な原価低減活動・経費低減策を推進した結果、営業利益は14億４百万円（前年同期比51,898.0％増）」
原材料・エネルギー価格高騰や物価上昇が続く環境下で、販売価格見直し、原価低減活動、経費低減策の効果が営業利益の改善として現れ、収益圧迫の影響は一部緩和された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「損益面につきましては、一部製品の販売価格見直しを含む売上高の増加に加え、継続的な原価低減活動・経費低減策を推進した結果、営業利益は６億４千１百万円（前年同期比1,436.9％増）となりました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりが続く一方、販売価格見直し、原価低減活動、経費低減策の効果が営業利益の大幅な改善として現れ、収益圧迫の影響は一部緩和された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「損益面では、改善効果に比べ、原材料・エネルギー価格高騰の影響が大きく、セグメント損失は１億１千３百万円（前期はセグメント利益３億７千３百万円）となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰が販売価格見直しや改善効果を上回り、塗料関連事業のセグメント損失として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、建築・構築物用塗料等の一部製品で販売価格見直しを進めておりますが、改善効果に比べ、原材料・エネルギー価格高騰の影響が依然大きく、セグメント損失は４千万円（前年同期はセグメント利益３億３千１百万円）となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰が販売価格見直しの改善効果を上回り、塗料関連事業のセグメント損失として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、一部製品の販売価格見直しとともに継続的な原価低減活動・経費低減策を推進したものの、原材料やエネルギー価格高騰等の影響が大きく、営業利益は２百万円（前年同期比98.1％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰が実際の営業利益を前年同期比98.1％減まで押し下げ、収益圧迫リスクが業績に現れた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、一部製品の販売価格見直しとともに、継続的な原価低減活動・経費低減策を推進した一方、原材料価格高騰等の影響を受け、営業利益は４千１百万円（前年同期比65.3％減）となりました。」
販売価格見直しや原価・経費低減策を進めたものの、原材料価格高騰等により営業利益は前年同期比65.3％減となり、収益圧迫が続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「経済動向についても、ウクライナ情勢の影響を受けた原材料価格のさらなる高騰、サプライチェーンの停滞、世界的な半導体不足の影響等が企業収益を下押しするリスクが高まっており、先行き不透明な状況が続くことが予想されます。」
原材料価格高騰が継続するなか、ウクライナ情勢によるさらなる高騰、サプライチェーン停滞、半導体不足が収益圧迫要因として追加・具体化されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、新型コロナウイルスのワクチン接種の進展により、経済活動正常化が期待されたものの、新たな変異株による感染症再拡大に加え、原材料価格の高騰、世界的な半導体不足、サプライチェーン停滞等の影響は依然大きく、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
原材料価格高騰が継続するなか、感染症再拡大、世界的な半導体不足、サプライチェーン停滞を明示し、コスト・供給面の圧迫要因を継続・具体化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、国内外で新型コロナウイルスのワクチン接種が進み、経済活動正常化、景気回復が期待される一方、感染症再拡大への懸念に加え、原材料価格や輸送費の上昇、世界的な半導体不足による生産活動への影響は想定以上に大きく、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
従来の原材料価格高騰に加えて輸送費の上昇を明示し、半導体不足による生産活動への影響も含め、コスト・供給面の圧迫要因を広げている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「売上高の回復に加え、継続的な原価低減活動・経費低減策を推進した一方、原材料価格高騰等の影響を一定程度受け」
原材料価格高騰等が引き続き利益を圧迫する要因として記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、一部原材料の価格低下に加え、原価低減活動・経費低減策に積極的かつ継続的に取り組んだものの、売上高の減少幅が大きく、営業利益は８億５千８百万円（前期比69.6％減）となりました。」
一部原材料価格の低下と原価・経費低減策を継続したが、減収の影響が大きく、収益圧迫要因を十分には補えていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「両事業における一部原材料の価格低下や製造経費を中心とした原価低減活動に注力した効果が一定程度あったものの、売上高減少の影響が大きく、人員増強に伴う人件費増加等の影響も加わって、営業利益は28億２千７百万円（前期比4.9％減）となりました。」
一部原材料価格の低下と原価低減活動の効果は確認されたが、減収と人件費増加の影響が大きく、営業利益は4.9％減となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「当セグメントの業績につきましては、一部原材料の価格低下に加え、経費低減策を推進したものの、売上高の減少が大きく前年同期を下回る結果となりました。」
一部原材料価格の低下と経費低減策によりコスト面の圧迫要因には緩和が見られたが、売上高の減少が大きく、自動車製品関連事業の利益は前年同期比6.3％減となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「損益面につきましては、固定費増加の影響があるものの、一部原材料の価格低下や経費低減策の推進により、営業利益は13億２千３百万円（前年同期比18.2％増）となりました。」
固定費増加の影響は残るものの、一部原材料価格の低下と経費低減策により営業利益が前年同期比18.2％増となり、収益圧迫要因の一部が緩和された。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少に加え、固定費増加の影響が大きく営業利益は４億４百万円（前年同期比25.0％減）となりました。」
固定費増加の影響が大きく、売上高減少と相まって営業利益は前年同期比25.0％減少した。固定費負担による収益圧迫が第1四半期にも具体的な減益として現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業利益は29億７千３百万円（前期比9.5％減）、経常利益は47億３千４百万円（前期比19.5％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は27億９千５百万円（前期比29.4％減）となりました。」
原材料価格高騰や固定費負担増加が通期の利益を圧迫し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも減少した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、一定の増収効果があったものの、原材料価格の高騰や固定費負担の増加等から、営業利益は20億７千万円（前年同期比10.0％減）となりました。」
原材料価格の高騰と固定費負担の増加が引き続き利益を圧迫する要因として記載され、営業利益は前年同期比10.0％減となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、一定の増収効果があったものの、原材料価格の高騰や固定費負担の増加等から、営業利益は11億１千９百万円（前年同期比9.6％減）となりました。」
原材料価格の高騰と固定費負担の増加が引き続き利益を圧迫し、営業利益は前年同期比9.6％減となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当セグメントの業績につきましては、売上高は工事関連売上が好調に推移し前年同期を上回りましたが、セグメント利益は原材料価格の高騰等により前年同期を下回りました。」
原材料価格の高騰が引き続き塗料関連事業の利益を圧迫する要因として記載されている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上増収に対応し生産性の向上に努めましたが、原材料価格の高騰、新規部品生産立上げ費用や固定費の増加により営業利益は32億８千６百万円（前期比3.9％増）、経常利益は58億８千１百万円（前期比12.8％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は39億６千万円（前期比17.1％減）となりました。」
原材料高騰、新規部品生産立上げ費用、固定費増加が通期でも利益を圧迫し、営業利益率は前期比0.9ポイント低下して5.7％となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、売上増収に対応し生産性の向上に努めましたが、原材料価格の高騰、新規部品生産立上げ費用や固定費の増加により営業利益は23億円（前年同期比6.0%増）となりました。」
原材料価格高騰、新規部品生産立上げ費用、固定費増加が引き続き利益を圧迫する要因として記載されている。営業利益は前年同期比6.0％増となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上増収に対応し生産性の向上に努めましたが、原材料価格の高騰、新規部品生産立上げ、固定費の増加により営業利益は12億３千８百万円（前年同期比1.8％減）となりました。」
原材料価格の高騰と固定費増加に加え、新規部品生産立上げが収益圧迫要因として加わり、営業利益は前年同期比1.8％減となった。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「損益面につきましては、売上増収に加えて生産性の向上に努めましたが、原材料の高騰、固定費の増加により営業利益は４億５千８百万円（前年同期比5.9％増）となりました。」
原材料の高騰と固定費の増加が第1四半期の営業利益に影響したことを、今回初めて独立した収益圧迫要因として記載している。