両事業の技術・ノウハウ共有による研究開発強化
FY2016に初出。33回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026通期研究開発費の更新有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,912百万円であり、連結売上高に占める割合は3.1％であります。」
通期研究開発費は1,912百万円、連結売上高比3.1％となった。 - FY2026-H1半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は９億３千５百万円であります。」
当中間連結会計期間の研究開発費総額として935百万円を開示している。 - FY2025通期研究開発費の更新有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,831百万円であり、連結売上高に占める割合は2.8％であります。」
FY2025の研究開発費は1,831百万円、売上高比2.8％となった。 - FY2025-H1半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は９億４千３百万円であります。」
当中間連結会計期間の研究開発費総額は943百万円となった。 - FY2024-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９億１千６百万円であります。」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額は9億16百万円となった。 - FY2024-Q1第1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億４千９百万円であります。」
FY2024-Q1の研究開発費総額は449百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,930百万円であり、連結売上高に占める割合は3.2％であります。」
両事業の研究開発を継続し、FY2023の研究開発費1,930百万円、売上高比3.2％を開示している。 - FY2023-Q3第3四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14億３千６百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費総額として14億36百万円を開示している。 - FY2023-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９億４千２百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費総額として9億42百万円を開示している。 - FY2023-Q1第1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億６千４百万円であります。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費総額として4億64百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,936百万円であり、連結売上高に占める割合は3.5％であります。」
研究開発費は1,936百万円、売上高比3.5％となった。両事業の研究開発を継続し、超撥水塗料の採用、新規吸音部品、新規受注等の成果も記載している。 - FY2022-Q3第3四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14億５千８百万円であります。」
第3四半期累計期間の研究開発費総額として14億58百万円を開示している。 - FY2022-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９億５千万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費総額として9億50百万円を開示している。 - FY2022-Q1第1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億７千８百万円であります。」
第1四半期累計期間の研究開発費総額として4億78百万円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,878百万円であり、連結売上高に占める割合は3.9％であります。」
両事業部門の成果共有、グループ会社・グローバルパートナーとの連携を継続し、通期研究開発費1,878百万円、売上高比3.9％を開示している。 - FY2021-Q3第3四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は13億８千９百万円であります。」
第3四半期累計期間の研究開発費総額として13億89百万円を開示している。 - FY2021-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は９億４百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費総額として9億4百万円を開示している。 - FY2021-Q1第1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億３千４百万円であります。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費総額として4億34百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,909百万円であり、連結売上高に占める割合は3.3％であります。」
両事業部門の成果共有、国内外の関連会社・技術提携先との連携による研究開発体制を継続し、研究開発費が前期の1,756百万円から1,909百万円へ増加した。 - FY2020-Q3第3四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は13億５千９百万円であります。」
第3四半期累計期間の研究開発費総額として13億59百万円を開示している。 - FY2020-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は８億８千５百万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費総額として8億85百万円を開示している。 - FY2020-Q1第1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億２千７百万円であります。」
第1四半期連結累計期間の研究開発費総額として4億27百万円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発体制は、経営基本戦略のもと当社の開発本部が、塗料関連事業、自動車製品関連事業の事業部門別戦略テーマに沿った研究開発活動を統括し、両事業部門の研究開発のシナジー効果を高めるとともに、市場ニーズの多様化に適応した新技術・新製品の開発を推進しております。また、国内外の関連会社、技術提携関係のグローバルパートナーと密接な連携をとりつつ、研究開発を進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,756百万円であり、連結売上高に占める割合は3.0％であります。」
開発本部による両事業の研究開発統括と国内外パートナー連携を再確認し、通期研究開発費1,756百万円、売上高比3.0％を開示している。 - FY2019-Q3第3四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12億９千６百万円であります。」
第3四半期累計期間の研究開発費総額として12億96百万円を開示している。 - FY2019-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は８億７千万円であります。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費総額として8億7千万円を開示している。 - FY2019-Q1第1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億２千３百万円であります。」
第1四半期累計期間の研究開発費総額として4億23百万円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は16億６千１百万円であり、連結売上高に占める割合は2.9％であります。」
研究開発体制を開発本部が統括し、両事業部門と国内外の関連会社・技術提携先と連携する方針を示した。研究開発費は16億61百万円、売上高比2.9％となった。 - FY2018-Q3第3四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12億５千７百万円であります。」
第3四半期累計期間の研究開発費総額12億57百万円を開示している。 - FY2018-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は８億１千３百万円であります。」
第2四半期累計期間の研究開発費総額8億13百万円を開示している。 - FY2018-Q1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億９千４百万円であります。」
研究開発費について、平成29年4月から6月までの第1四半期累計で3億94百万円を開示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社が支出した研究開発費の総額は15億９百万円であり、連結売上高に占める割合は3.1％であります。」
通期の研究開発費15億9百万円、売上高比率3.1％を開示している。研究開発の成果として、新技術の国内車種・グローバル車種への採用も記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は11億３千６百万円であります。」
研究開発活動が継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費総額が示された。既存の両事業間の研究開発強化方針に対する具体的な体制変更は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発体制は、開発本部に塗料関連事業と自動車関連事業の開発を集約し、相互間の技術・ノウハウの共有化、活用化を進め、迅速な開発の展開をはかっております。」
開発本部への集約と両事業間の技術共有を研究開発の仕組みとしている。