建築塗料における価格競争激化と工事需要不調
FY2017-Q2に初出。24回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「インフラ分野の売上高は、建築塗料、防食塗料分野において、汎用品の低調が継続し分野全体としては前年を下回ったこと」
建築塗料・防食塗料では汎用品の低調が継続している。一方、子会社の工事売上が好調で、インフラ分野全体では増加した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「インフラ分野の売上高は、建築塗料分野において、子会社の工事売上は前年を上回ったものの、汎用品において、JIS一時停止解除の遅れから低調に推移し前年を下回ったこと」
JIS一時停止解除の遅れが汎用品の低調と建築塗料分野の前年割れとして継続・具体化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「インフラ分野の売上高は、建築塗料分野において、汎用品がJIS一時停止影響もあり低調で分野全体としては前年を下回ったこと」
建築塗料では汎用品の低調とJIS一時停止の影響が続き、インフラ分野の売上高減少要因となっている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「インフラ分野の売上高は、建築塗料分野において、子会社による工事売上は回復がみられたものの、JIS認証の取り消し・一時停止を受け、出荷が低調に推移したこと、及び、防食塗料分野において、原料調達難等で出荷減となったことなどから減少いたしました。」
子会社の工事売上に回復がみられた一方、JIS認証の取り消し・一時停止を受けた出荷低調が建築塗料の減収要因として具体化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「インフラ分野の売上高は、建築塗料分野において子会社における工事売上が好調であったものの、新型コロナウイルス感染症の影響による戸建改修向け出荷が低調に推移したこと、及び、道路施設用塗料分野において、主力のカラー舗装材、すべり止め材の需要が減少したことなどから、減少いたしました。」
子会社の工事売上は好調だった一方、新型コロナウイルス感染症による戸建改修向け出荷低調が続き、建築塗料需要への影響が悪化している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「インフラ分野の売上高は、建築塗料分野においては主要顧客からの需要は回復傾向にあるもののコロナ禍以前の水準までには戻っておりませんが、子会社における工事売上が好調であったこと、及び、道路施設用塗料分野においては、主力のカラー舗装材、段差補修材が好調に推移したことなどから、増加いたしました。」
建築塗料の主要顧客需要は回復傾向にあり、子会社工事売上や道路施設用塗料の主力製品も好調となった。ただし、建築塗料需要はコロナ禍以前の水準には戻っていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「建築塗料分野は、新型コロナウイルス感染症による需要減の影響が続いており、売上高は減少いたしました。」
感染症による建築塗料需要の減少と売上高減少が継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「建築塗料分野は、新型コロナウイルス感染症の影響による需要減で、売上高は減少いたしました。」
従来の需要回復・緩和方向から、新型コロナウイルス感染症による需要減と売上高減少が明示され、建築塗料分野の状況が悪化している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「建築塗料分野は、５月の緊急事態宣言発令により建設工事の遅延となりましたことなどから、売上高は減少いたしました。」
従来の建設工事需要や工事受注の不調に関するリスクが、緊急事態宣言による建設工事の遅延と売上高減少として実際に発生している。 - FY2020対処有価証券報告書
「建築塗料分野は、戸建て及び集合住宅向けのリフォーム用外装材の出荷が好調に推移した他、子会社における工事売上も好調でありましたことから、売上高は増加いたしました。」
リフォーム用外装材と子会社の工事売上が好調となり、従来の建築塗料需要低迷による影響が緩和している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「建築塗料分野は、集合住宅向けのリフォーム用外装材や工場向け床材の出荷が好調に推移した他、工事売上の前倒しがあったことから、売上高は増加いたしました。」
集合住宅向けリフォーム材や工場向け床材の出荷好調と工事売上の前倒しにより増収となり、従来の建築塗料需要低迷の影響が緩和している状態が続いている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「建築塗料分野は、集合住宅向けのリフォーム用外装材や工場向け床材の出荷が好調に推移した他、工事売上の前倒しがあったことから、売上高は増加いたしました。」
集合住宅向けリフォーム材や工場向け床材の出荷好調により、従来の建築塗料需要低迷の影響が緩和している状態が続いている。ただし、工事売上の前倒しも増収要因とされている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「建築塗料分野は、集合住宅向けのリフォーム用外装材や工場向け床材の出荷が好調に推移した他、工事売上の前倒しがあったことから、売上高は増加いたしました。」
集合住宅向けリフォーム用外装材や工場向け床材の出荷好調により、従来の建築塗料需要低迷による影響が一部緩和している。ただし、工事売上の前倒しも増収要因とされている。 - FY2019対処有価証券報告書
「建築塗料分野は、これまで減収がつづいていた塗料販売において、下期に入り汎用品の出荷が回復し、また、集合住宅向けのリフォーム需要も回復に転じたため、売上高はほぼ前年並みとなりました。」
汎用品の出荷と集合住宅向けリフォーム需要が回復に転じ、建築塗料分野の需要懸念による影響が一部緩和している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「建築塗料分野は、これまで減収がつづいていた塗料販売において下げ止まりの兆しがみられるものの、前年度において発生した工事売上の前倒し受注が発生しなかったため、売上高は減少いたしました。」
塗料販売には下げ止まりの兆しがあるものの、前年度の工事売上前倒し受注がなかったことによる減収が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「建築塗料分野は、これまで減収がつづいていた塗料販売において下げ止まりの兆しがみられるものの、前年度において発生した工事売上の前倒し受注が発生しなかったため、売上高は減少いたしました。」
塗料販売には下げ止まりの兆しがあるものの、工事売上の前倒し受注がなかったことによる減収が続いており、建築塗料分野の需要懸念は残っている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「建築塗料分野は、前年度において発生した工事売上の前倒し受注が発生しなかったことに加え、塗料販売において汎用品の出荷及び集合住宅改修物件の獲得が引き続き低調に推移したため、売上高は減少いたしました。」
汎用品の出荷低迷と集合住宅改修物件の獲得低調が継続し、前年度の工事売上前倒し受注が反動要因となって売上高が減少している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「建築塗料分野は、工事売上において集合住宅向け配電盤塗装工事の受注があったものの、塗料販売は引き続き主力の汎用品の出荷が低迷したことに加え、集合住宅改修物件の獲得も低調な状況が継続したため、売上高は減少いたしました。」
主力汎用品の出荷低迷と集合住宅改修物件の獲得低調が継続し、売上高減少につながっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「建築塗料分野は、塗料販売は引き続き主力の汎用品の出荷が低迷したことに加え、集合住宅改修物件の獲得も低調でしたが、工事売上において主力ユーザーの塗装工事前倒しが継続したため、売上高は増加いたしました。」
汎用品の出荷低迷と集合住宅改修物件の獲得低調は継続しているが、主力ユーザーの塗装工事前倒しが売上増加要因となっている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「建築塗料分野は、塗料販売においては主力の汎用品の出荷が低迷したことに加え、集合住宅改修物件の獲得も低調でしたが、工事売上が主力ユーザーの塗装工事前倒しにより増加したため、売上高は増加いたしました。」
汎用品の出荷低迷と集合住宅改修物件の獲得低調は継続しているが、塗装工事の前倒しにより事業全体の売上高は増加している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「建築塗料分野は、塗料販売においては主力の汎用品の出荷が低迷したことに加え、集合住宅改修物件の獲得も低調に推移しましたが、主力ユーザーの塗装工事前倒しにより、売上高は増加いたしました。」
汎用品の出荷低迷と集合住宅改修物件の獲得低調は続いているが、塗装工事の前倒しにより売上高は増加している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「建築塗料分野は、価格競争の激化に伴い、主力の汎用品の出荷が低迷したことに加え、集合住宅改修物件の獲得も低調に推移いたしました。また、工事売上も前期に引き続き不振に終わったため、売上高は減少いたしました。」
価格競争、集合住宅改修物件の獲得低調、工事売上不振が年度を通じて継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「建築塗料は、主力の汎用品の価格競争激化、集合住宅改修向けの出荷減少に加え、工事受注の不調も継続したことから、売上は減少いたしました。」
価格競争激化、集合住宅改修向け出荷減少、工事受注不調が継続し、建築塗料の売上減少につながっている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「建築塗料は、主力の汎用品の価格競争が激化したこと、及び集合住宅改修向けの出荷が減少したことから、厳しい状況が続きました。加えて工事受注も不調であったことから、売上は減少いたしました。」
汎用品の価格競争激化、集合住宅改修向け出荷減少、工事受注不調が同時に発生し、建築塗料の売上減少につながったと初めて具体的に記載されている。