新製品を将来の収益源の柱とすること
FY2016に初出。21回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに1社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「大日本塗料株式会社との技術シナジーによる新製品開発を目指します。」
新製品を将来の収益源とする方針に、親会社との技術シナジーを用いた粉体塗料の新製品開発が加わり、開発手段と連携範囲が広がった。 - 2026-05-28前進株主総会
「粉体塗料は、大日本塗料株式会社との技術シナジーによる新製品開発を目指します。」
新製品を将来の収益源とする方針について、粉体塗料における親会社との技術シナジーによる新製品開発が明示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「既存塗料製品の高機能化によるシェア獲得・高利益率化、新規コーティング材の開発及び海外市場進出による事業拡大、ITツール導入等による生産性向上を製造、販売、研究開発、管理の全ての分野において推進することの３つを事業展開の軸として積極的に取り組んでまいります。」
既存製品の高機能化、新規コーティング材の開発、海外展開を収益力改善の軸とする位置付けが継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「塗料事業につきましては、利益率の改善に向けて、既存塗料製品の高機能化によるシェア獲得・高利益率化の成果発現、新規コーティング材の開発及び海外市場進出による事業拡大の加速」
新製品を将来の収益源とする方針が、既存製品の高機能化に加え、新規コーティング材の開発と海外市場進出を組み合わせる形に拡張されている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「塗料事業につきましては、利益率の改善に向けて、既存塗料製品の高機能化、塗料以外の新規材料の開発、海外での事業拡大の３つを事業展開の軸に取り組んでまいります。」
新製品開発の対象が既存塗料製品だけでなく、塗料以外の新規材料にも広げられ、海外事業拡大とともに利益率改善の軸として整理された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「工業用塗料分野は、建設機械および工作機械のユーザーの減産の影響により減少しましたが、形鋼およびゴルフボール向け出荷がいずれも堅調に推移した他、新製品の投入も順調に推移したため、前年同四半期並みの売上高となりました。」
新製品の投入が順調に進んでいるとの説明は継続しているが、新製品が将来の収益源の柱になったとの達成記載はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「工業用塗料分野は、主力の建設機械、工作機械、形鋼、ゴルフボール向け出荷がいずれも堅調に推移した他、新製品の投入も順調に推移したため、売上高は増加いたしました。」
新製品の投入が順調に推移し売上高増加に寄与したとの説明が継続しているが、新製品が将来の収益源の柱になったとの達成記載はない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「工業用塗料分野は、主力の建設機械、工作機械、形鋼、ゴルフボール向け出荷がいずれも堅調に推移した他、新製品の投入も順調に推移したため、売上高は増加いたしました。」
新製品の投入が順調に進み、工業用塗料分野の売上高増加に寄与したと記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新製品の開発や上市は最重要課題の一つと認識し取組んでおりますが、顧客ニーズの多様化・変化等の不確定要素により、将来の収益源の柱となる新製品の開発が期待どおりに進捗しなかった場合には」
新製品の開発・上市を最重要課題かつ将来の収益源の柱とする位置付けが継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、こうした経済状況の中で新製品の開発による積極的な販売活動及びアジア市場での海外事業のさらなる展開とともに、コスト競争力の一層の向上に取り組んでまいりました。」
新製品開発を積極的な販売活動に結び付ける位置付けは維持されている。新製品が将来の収益源の柱になったとの達成記載はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、こうした経済状況の中で新製品の開発等による積極的な販売活動及びアジア市場での海外事業のさらなる展開とともに、コスト競争力の一層の向上を目指して取り組んでまいりました。」
新製品開発を積極的な販売活動に結び付ける位置付けは維持されている。新製品が将来の収益源の柱になったとの達成記載はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、こうした経済状況の中で新製品の開発等による積極的な販売活動及びアジア市場での海外事業のさらなる展開とともに、コスト競争力の一層の向上を目指して取り組んでまいりました。」
新製品開発を積極的な販売活動に結び付ける位置付けは維持されている。新製品が将来の収益源の柱になったとの達成記載はない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループにとって、新製品の開発や上市は最重要課題の一つと認識し取組んでおりますが、顧客ニーズの多様化・変化等の不確定要素により、将来の収益源の柱となるべく新製品の開発が期待どおりに進捗しなかった場合には、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
新製品開発・上市を将来の収益源の柱とする位置付けは維持されているが、柱になったとの達成記載はない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、こうした経済状況の中で新製品の開発による積極的な販売活動及びアジア市場での海外事業のさらなる展開とともに、コスト競争力の一層の向上に取り組んでまいりました。」
新製品開発を積極的な販売活動に結び付ける位置付けは維持されているが、将来の収益源の柱になったとの達成記載はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、こうした経済状況の中で新製品の開発等による積極的な販売活動及びアジア市場での海外事業のさらなる展開とともに、コスト競争力の一層の向上を目指して取り組んでまいりました。」
新製品開発を販売活動に結び付ける位置付けは維持されているが、将来の収益源の柱になったとの達成記載はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましてはこうした経済状況の中で新製品の開発による積極的な販売活動及びアジア市場での海外事業のさらなる展開とともに、コスト競争力の一層の向上を目指して取り組んでまいりました。」
新製品開発を販売活動の手段とする位置付けは継続しているが、将来の収益源の柱になったとの達成記載はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループにとって、新製品の開発や上市は最重要課題の一つと認識し取組んでおりますが、顧客ニーズの多様化・変化等の不確定要素により、将来の収益源の柱となるべく新製品の開発が期待どおりに進捗しなかった場合には」
新製品の開発・上市を将来の収益源の柱とする位置付けは維持されているが、柱になったとの達成記載はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「粉体塗料は、鋼製家具メーカー向けが低調であったものの、新製品の拡販、新規ユーザー獲得及び既存ユーザー向けのシェア改善が順調に推移したことから、売上は増加いたしました。」
新製品が拡販され、ユーザー獲得・シェア改善を通じて売上増加に寄与したとの説明が継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「粉体塗料は、鋼製家具向けで主力ユーザーの生産調整がありましたが、新製品の拡販、新規ユーザー獲得及びシェアアップが図れたことにより、売上は増加いたしました。」
新製品が実際に拡販され、新規ユーザー獲得・シェアアップを通じて売上増加に寄与した事例が示されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「建築塗料は、新製品を投入した大手ユーザー向けに回復の兆しはあるものの、ビル等の大型物件の獲得が東京地区を中心に低調に推移したことや、小規模物件の需要が伸びなかったことに加え、工事も不振であったことから、売上は減少いたしました。」
大手ユーザー向けに新製品を投入したことが確認できる。新製品が将来の収益源の柱として成果を上げたとの記載まではない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにとって、新製品の開発や上市は最重要課題の一つと認識し取組んでおりますが、顧客ニーズの多様化・変化等の不確定要素により、将来の収益源の柱となるべく新製品の開発が期待どおりに進捗しなかった場合には」
新製品の開発・上市を重要課題とし、将来の収益源の柱に位置付けている。