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窪田製薬ホールディングス(4596)・施策前進

2016年~2026年ストックオプションプラン

FY2015に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023。

14記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2018-Q2前進FY2020-Q1 – FY2021-Q1再掲FY2021-Q22016: 12017: 320172018: 220182019: 320192020: 220202021: 220212022: 020222023: 020232024: 1
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023前進有価証券報告書

    「当社取締役、当社従業員、当社コンサルタント、子会社従業員及び子会社コンサルタントに対して6,790個のオプションが付与されました(第31回、第32回新株予約権)。付与日における公正価値は1株当たり39円、加重平均行使価格は79円であります。」

    2016年~2026年ストックオプション・プランの下で、第31回・第32回新株予約権として合計6,790個、対象株式679,000株を2023年度に付与した。
  2. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間(自 2021年1月1日 至 2021年6月30日) 新たに付与されたストック・オプションはありません。」

    2021年1月から6月までの累計期間に、新たに付与されたストック・オプションはないと記載している。
  3. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、2021年4月23日開催の当社第6期定時株主総会において、会社法第236条、第238条及び第239条の規定に基づき、ストックオプションとして無償にて発行する新株予約権の募集事項の決定を当社取締役会に委任することを決議いたしました。」

    後発事象として、取締役会に対し、普通株式1,200,000株を上限とする新株予約権の募集事項決定を委任する株主総会決議を記載している。行使期間は付与決議日後10年までとされている。
  4. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「第24回新株予約権 付与対象者の区分及び人数(名) 子会社従業員       4 新株予約権の数(個)※ 3,682(注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 当社普通株式 368,200(注)1 新株予約権の行使期間 ※ 2022年3月1日から2030年2月28日まで」

    子会社従業員4名に対して第24回新株予約権を付与し、対象株式368,200株、行使期間2022年3月1日から2030年2月28日までとする具体的な付与を行っている。
  5. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社取締役、当社従業員、子会社取締役、及び子会社従業員に対して7,929個のオプションが付与されました(第22回、第23回新株予約権)。」

    第22回及び第23回新株予約権について、当連結会計年度に合計7,929個、対象株式792,900株を付与したことを再掲している。
  6. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「(ア) 第22回新株予約権 新株予約権の数(個)※ 2,368(注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 当社普通株式 236,800(注)1 (イ) 第23回新株予約権 新株予約権の数(個)※ 5,561(注)1 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 当社普通株式 556,100(注)1」

    第22回新株予約権2,368個、対象株式236,800株及び第23回新株予約権5,561個、対象株式556,100株を新たに付与した。いずれも行使期間は2021年9月14日から2029年9月13日までである。
  7. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間(自 2019年1月1日 至 2019年6月30日) 新たに付与されたストック・オプションはありません。」

    ストック・オプションについて、当第2四半期連結累計期間にも新規付与がなかったことを記載している。
  8. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、行使価額修正条項付第21回新株予約権の権利行使により、発行済株式数が1,812,000株、資本金及び資本剰余金がそれぞれ296百万円増加しております。」

    2018年度末までに累計2,188,000株を発行していた第21回新株予約権について、第1四半期中にも1,812,000株が行使され、資金調達が進展している。
  9. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間(自 2018年1月1日 至 2018年6月30日) 新たに付与されたストック・オプションはありません。」

    当第2四半期連結累計期間においても新たに付与されたストック・オプションはないと記載している。
  10. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間(自 2018年1月1日 至 2018年3月31日) 新たに付与されたストック・オプションはありません。」

    2016年~2026年ストック・オプション・プランについて、当第1四半期累計期間にも新たな付与がなかったことを再掲している。
  11. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末において、普通株式1,513,313株が、窪田製薬株式会社ストック・オプション・プラン(2016年~2026年)(以下、本プラン)において発行が留保されております。当第3四半期連結累計期間においては、新規に付与されたストック・オプションはありません。」

    2016年~2026年ストックオプション・プランについて、発行留保株式数1,513,313株と新規付与がないことを再掲している。
  12. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末において、普通株式1,513,313株が、窪田製薬株式会社ストック・オプション・プラン(2016年~2026年)(以下、本プラン)において発行が留保されております。当第2四半期連結累計期間においては、新規に付与されたストック・オプションはありません。」

    2016年~2026年ストックオプションプランについて、発行留保株式数を1,513,313株とし、当四半期累計期間に新規付与がなかったことを記載している。
  13. FY2016達成有価証券報告書

    「平成28年11月21日、以下の内容にて、ストックオプションプラン(2016年~2026年)が当社株主総会において承認されております。」

    2016年~2026年ストックオプションプランが平成28年11月21日に株主総会で承認され、発行可能株式数も具体化している。
  14. FY2015初出有価証券報告書

    「本新株予約権の行使によって当社普通株式1,513,313株が発行され、また、インセンティブ・ストックオプションとして設計された新株予約権の行使によって、当社普通株式499,393株が発行され得る。」

    2016年から2026年までのストックオプションプランを導入し、通常の新株予約権とインセンティブ・ストックオプションの発行可能株式数、プラン期間、行使価額の基準を定めている。
一緒に動いた変遷

「資本管理と追加資金調達の方針」は、この変遷が動いた14回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

42★12
  1. ★この変遷
  2. 1資本管理と追加資金調達の方針4回
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★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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報道
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