テロメライシン保存安定製剤技術の導入
FY2018-Q2に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載は2026-10-08。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社は、2026年下半期には24ヶ月間の安定性データを確認する計画です。今後も、有効期間を延長させ、OBP-301の在庫管理の柔軟性を高め、安定供給に努めていきます。」
テロメライシンの保存安定製剤について、18か月有効製剤の商用1ロット目に続き、2026年下半期に24か月安定性データを確認する計画が示され、有効期間延長と在庫管理柔軟化の段階に進んだ。 - 2026-05-08前進決算
「さらに、2026年12月期下半期には24ヶ月間の安定性データを確認する計画です。今後も、有効期間を延長させ、OBP-301の在庫管理の柔軟性を高めていきます。」
OBP-301の新処方について、18ヶ月間の安定性確認に続き、24ヶ月間の安定性データを確認する計画が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「2026年２月には、新処方で製剤化後18ヶ月間の安定性を得たことを確認しています。」
テロメライシンの保存安定製剤について、凝集体を抑制する新処方で製剤化後18ヶ月間の安定性を確認する段階へ進んだ。 - 2026-03-24前進決算説明資料
「1.「にごりのない製品」を作ることに成功した 2. 18カ月の安定性を確認した」
新製剤について、にごりのない製品の製造成功と18か月の安定性確認が示され、従来の9か月確認から進展した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「製剤の安定性に関しては、凝集体を発生させない新処方で製剤化後9カ月の安定性を得ていることを既に確認しています。」
テロメライシンの保存安定製剤について、凝集体を発生させない新処方を確定し、製剤化後９か月の安定性を確認する段階に進んだ。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、2018年５月に英国のStabilitech Biopharma Limited（本社：英国以下「スタビリテック社」）と、テロメライシンの保存安定製剤のための技術導入を目的としたライセンス契約を締結しました。スタビリテック社のウイルス保存安定化技術を用いることにより、これまで実現できなかったテロメライシン取扱いの簡易性・簡便性向上を実現させると共に、テロメライシン製剤の特許保護期間が最長で2031年３月まで延長されることになります。」
Stabilitech社の保存安定製剤技術導入、取扱いの簡易性・簡便性向上、特許保護期間の最長2031年3月までの延長方針が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、2018年５月に英国のStabilitech Biopharma Limited（本社：英国以下「スタビリテック社」）と、テロメライシンの保存安定製剤のための技術導入を目的としたライセンス契約を締結しました。スタビリテック社のウイルス保存安定化技術を用いることにより、これまで実現できなかったテロメライシン取扱いの簡易性・簡便性向上を実現させると共に、テロメライシン製剤の特許保護期間が最長で2031年３月まで延長されることになります。」
Stabilitech社の保存安定製剤技術導入、テロメライシン取扱いの簡易性・簡便性向上、特許保護期間の最長2031年3月までの延長方針が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「知的財産権の点からは、平成30年５月に英国のStabilitech Biopharma Limited（本社：英国 以下「スタビリテック社」）と、テロメライシンⓇの保存安定製剤の技術導入を目的としたライセンス契約を締結しました。スタビリテック社のウイルス保存安定化技術を用いることにより、これまで実現できなかったテロメライシンⓇ取扱いの簡易性・簡便性向上の実現を目指すと共に、テロメライシンⓇ製剤の特許保護期間が最長で2031年３月まで延長されることになります。」
Stabilitech社との保存安定製剤技術のライセンス契約、取扱いの簡易性・簡便性向上の方針、特許保護期間を最長2031年3月まで延長する内容が継続している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「平成30年５月に英国のStabilitech Biopharma Limited（本社：英国 以下「スタビリテック社」）と、テロメライシンⓇの保存安定製剤の技術導入を目的としたライセンス契約を締結しました。スタビリテック社のウイルス保存安定化技術を用いることにより、これまで実現できなかったテロメライシンⓇ取扱いの簡易性・簡便性向上の実現を目指すと共に、テロメライシンⓇ製剤の特許保護期間が最長で2031年３月まで延長されることになります。」
Stabilitech社からウイルス保存安定製剤特許の全世界実施権を導入し、テロメライシンの取扱いの簡易性・簡便性向上を目指す施策が初めて示された。併せて、製剤の特許保護期間を最長2031年3月まで延長すると記載している。