中国景気減速と為替による海外売上の変動
FY2016-Q2に初出。7回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2020。
大塚ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中125社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに65社。
- FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの2020年12月期の連結売上収益のうち、53.6％が海外売上収益となっており、今後も当社グループの売上収益の相当程度は海外における外貨建取引となることが見込まれております。」
海外売上収益比率が前期の50.6％から53.6％へ上昇し、為替変動へのエクスポージャーがさらに大きくなったと記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの2019年12月期の連結売上収益のうち、50.6％が海外売上収益となっており、今後も当社グループの売上の相当程度は海外における外貨建取引となることが見込まれております。」
海外売上収益比率が前期の50.0％から50.6％へ上昇し、為替変動へのエクスポージャーがさらに大きくなったと記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの2018年12月期の連結売上収益のうち、50.0％が海外売上収益となっており、今後も当社グループの売上の相当程度は海外における外貨建取引となることが見込まれております。」
海外売上収益比率が前期の48.5％から50.0％へ上昇し、為替相場の急激な円高や在外子会社財務諸表の換算による業績・財政状態への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループの2017年12月期の連結売上高のうち、48.5％が海外売上高となっており、今後も当社グループの売上の相当程度は海外における外貨建取引となることが見込まれております。」
海外売上高比率が前期の47.8％から48.5％へ上昇し、為替変動へのエクスポージャーを引き続きリスクとして記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループの2016年12月期の連結売上高のうち、47.8％が海外売上高となっており、今後も当社グループの売上の相当程度は海外における外貨建取引となることが見込まれております。」
中国景気減速による販売数量減少と、海外売上比率の高さに伴う為替変動リスクを継続して記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「また、中国では同年８月に販売開始したポカリスエット900mlが順調に拡大しているものの、中国の景気減速の影響を受け、販売数量は前年同四半期を下回りました。」
中国景気減速がポカリスエットの販売数量に影響したことを継続して記載している。為替の影響による売上・利益変動も記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「中国の景気減速の影響を受け、海外での販売数量は前年同四半期を若干下回りました。」
中国景気減速や為替の影響が、海外製品の販売数量・円換算売上に実際に影響している。