経営管理システムと組織力・人材の強化
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「後退」で、最初の「後退」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-03-24。
大幸薬品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。34社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに23社。
- 2026-03-24前進経営計画
「変化を起点に行動できる人材と持続的な事業成長を支える人的基盤を構築し、組織力の強化を図ってまいります。」
組織文化の変革と人的資本経営を、持続的成長を支える人的基盤の構築として具体化している。 - FY2024-Q4後退有価証券報告書
「オフィススペースの縮小等により引き続き固定費の圧縮を図るとともに、販売費及び一般管理費の効率化及びコストコントロールを強化することにより、収益性の改善に取り組んでまいります。」
人材・組織の拡充よりも、オフィススペース縮小、固定費圧縮及び販売費・一般管理費の効率化を重視する状態が続いている。販売費及び一般管理費は前年同期比19.9％減の584百万円となった。 - FY2023-Q4後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、前期から進めている構造改革による固定費削減や継続的なコスト削減施策の実行により前年同期比35.5％減少し729百万円となりました。」
従来の組織・人材強化よりも、構造改革による固定費削減及び継続的なコスト削減に重点を置く状態が続いている。販売費及び一般管理費は前年同期比35.5％減少した。 - FY2022後退有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ54名減少しております。その主な理由は、提出会社にて希望退職者の募集を実施したことによるものであります。」
人材・組織力の強化から、希望退職による組織スリム化へ重点が移り、連結従業員数は前年度末比54名減少した。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、売上高の低下傾向を踏まえ、期首より広告宣伝費や販売促進費を中心に費用発生の抑制に取り組んだことや希望退職の実施により人件費が減少したこと等により、前年同期比2,178百万円の減少、率にして40.3％減少の3,226百万円となりました。」
従来の人材・組織強化から、希望退職及び広告宣伝費・販売促進費の抑制を含む縮小・コスト削減へ重点が移っている。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「本年６月には当社において希望退職の募集を実施したことを始め、大幅なコスト削減を中心とした事業構造の改革を急ぎ進めることで」
従来の人材・組織強化のテーマに対し、希望退職募集及びコスト削減を中心とする組織・事業構造改革へ重点が移っている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の販売費及び一般管理費につきましては、マーケティング強化に伴う販売費の増加等により、対前年同期比29.5％増の4,255百万円となりました。」
マーケティング強化に伴う販売費等の増加が続いており、組織・人材及びマーケティング基盤の強化を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資（無形固定資産を含む。）については、主に全社（共通）における基幹システム構築及び社内情報ネットワーク等のＩＴ基盤整備や、医薬品事業及び感染管理事業における製造設備の新設、更新及び合理化等を中心に実施致しました。」
経営管理システム及び組織基盤の強化が、基幹システム構築・社内ネットワーク整備等の設備投資として具体化した。全社共通の設備投資額は214,476千円であった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の販売費及び一般管理費につきましては、マーケティング強化に伴い、人件費、販売費等が増加し、対前年同期比6.5％増の3,286百万円となりました。」
マーケティング強化に伴う人件費・販売費等の増加が続いており、組織・人材強化の方針を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の販売費及び一般管理費につきましては、マーケティング部門の人員強化等による人件費の増加等により、対前年同期比2.1％増の1,993百万円となりました。」
中長期成長戦略に基づくマーケティング部門の人員強化が継続し、人件費を含む販売費及び一般管理費の増加として現れている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の販売費及び一般管理費につきましては、2018年５月11日に発表した中長期成長戦略（以下、「中長期成長戦略」という。）に基づくマーケティング部門の人員強化等による人件費の増加等により、対前年同期比4.6％増の811百万円となりました。」
中長期成長戦略に基づくマーケティング部門の人員強化を実施し、人件費の増加として業績数値に反映されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、洗練された意思決定メカニズムと経営管理システムを確立し、経営の健全性と透明性を確保するとともに、成長の源泉となる人材の採用・育成と組織力を強化してまいります。」
意思決定・経営管理、人材採用・育成、組織力を成長基盤として強化する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「洗練された意思決定メカニズムと経営管理システムを確立し、経営の健全性と透明性を確保するとともに、成長の源泉となる人材の採用・育成と組織力を強化してまいります。」
成長を支える管理体制、人材採用・育成、組織力を一体の強化課題として示している。