自然災害・事故・感染症による事業停滞リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2023-Q3。
生化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「中国向けアルツは、新型コロナウイルス感染症の再拡大による外来受診制限等の影響で、現地販売本数は大幅に減少しました。」
感染症再拡大に伴う外来受診制限が、中国向けアルツの現地販売本数の大幅減少として引き続き実績に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「中国向けアルツは、新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴う主要都市でのロックダウンにより、受診率が低下したことから、現地販売本数は大幅に減少しました。」
感染症再拡大に伴う中国主要都市のロックダウンと受診率低下が、現地販売本数の大幅減少として実際に発生した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社が実施する国内外の臨床試験の一部につきましては、医療機関での治験中断や被験者の来院見合わせ等の影響が継続しています。」
新型コロナウイルス感染症による治験中断・来院見合わせ等の影響が継続する一方、業績や市場は徐々に回復傾向にあると記載している。 - FY2021-Q3国内再鈍化・米国回復継続有価証券報告書
「なお、国内では6月以降、市場は回復基調にありましたが、11月以降の感染再拡大により12月時点では再び鈍化傾向がみられます。なお、米国市場では、経済活動が再開された5月中旬以降、現地販売は回復しつつあり、当第３四半期末まではその傾向が継続しています。」
新型コロナウイルス感染症の影響について、国内市場は感染再拡大により回復が再び鈍化した一方、米国現地販売は回復傾向を第3四半期末まで維持した。 - FY2021-Q2回復傾向も影響継続有価証券報告書
「なお、米国市場では、経済活動が再開された5月中旬以降、現地販売は回復しつつあり、当第２四半期末においてもその傾向は継続しています。」
新型コロナウイルス感染症により医療措置延期や外来受診減少の影響が続く一方、米国市場では5月中旬以降に現地販売が回復傾向となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、国内医薬品の薬価引き下げに加え、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う外来受診の減少や米国における緊急を要さない医療処置の延期などの影響を受け、医薬品事業が減収となったことから、前年同期と比べ8.8％減の69億7千2百万円となりました。」
感染症による事業停滞リスクが、国内外の外来受診減少、米国の医療処置延期、医薬品事業の減収として広範な事業実績に現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、国内外の医療機関における新型コロナウイルス感染症への対応に伴い、当社の臨床試験に参加される被験者の組み入れ遅延や一部治験施設での受け入れ停止等の影響を受けています。」
感染症による事業停滞リスクが、臨床試験の被験者組み入れ遅延や治験施設の受け入れ停止として実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や火災等の事故、新型インフルエンザ等感染症のまん延などにより、当社グループの事業所等が大規模な被害を受け、事業活動が停滞し、または製品供給に支障が生じた場合には、業績に影響を与える可能性があります。」
自然災害、事故、感染症による事業停滞・製品供給支障のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や火災等の事故、新型インフルエンザのまん延などにより、当社グループの事業所等が大規模な被害を受け、事業活動が停滞し、または製品供給に支障が生じた場合には、業績に影響を与える可能性があります。」
事業所被害、製品供給停止、設備修復費用を事業継続上のリスクとしている。