売上高営業利益率の向上と収益性改善
FY2017に初出。13回の記載のうち3回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2022。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに16社。
- FY2026増収下の収益性悪化有価証券報告書
「利益面では、増収を確保したものの、売上原価率の上昇、研究開発費を主とした販売費及び一般管理費の増加により、営業損失、経常損失となりました。」
収益性改善を掲げる中で、売上高は増加したものの営業損失・経常損失となった実績が記載された。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「これらを遂行し、ROE10%以上、10年平均成長率（CAGR）は売上高５%以上、研究開発費控除前営業利益10%以上を実現している。その上で、当社はBeyond 80の５年間を成長投資期と位置付け、PBR１倍超、ROE８%以上に向上させることを株主の皆さまにコミットします。」
従来のROE8％以上・PBR1倍以上のあるべき姿に加え、10年後のROE10％以上、売上高CAGR5％以上、研究開発費控除前営業利益CAGR10％以上という長期目標を設定した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社は、最重要経営指標をROEとし、将来の「あるべき姿」としてROE８％以上を目標としています。…ROE８％以上、PBR１倍以上、及び政策保有株式の対純資産割合10％以下の財務状態であることを「あるべき姿」として、資本収益性の向上に取り組んでいます。」
従来のROE5％以上の目標から、将来のあるべき姿としてROE8％以上を掲げ、PBR1倍以上と政策保有株式比率10％以下も加えた。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「なお、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、ROE５％以上を確保することを目標として設定してまいります。」
自己資本利益率について、ROE5％以上を確保する目標が明示された。 - FY2020目標指標の拡大有価証券報告書
「これらへの投資は将来における当社の収益構造を確立するために必要不可欠な投資であり、その過程においては、あらゆる観点から効率性を追求し収益性を改善することによって、最終的には売上高営業利益率および自己資本利益率を向上させることを目標としております。」
従来の売上高営業利益率向上に加え、自己資本利益率の向上も目標指標として明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これら研究開発・アライアンス投資を継続的に展開することによって、一時的に業績という視点からは影響も懸念されますが、これらへの投資は将来における当社の収益構造を確立するために必要不可欠な投資であり、その過程においては、あらゆる観点から効率性を追求し収益性を改善することによって、最終的には売上高営業利益率を向上させることを目標としております。」
研究開発・アライアンス投資を支える収益構造の確立と、効率性・収益性改善による売上高営業利益率向上の目標を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これら研究開発・アライアンス投資を継続的に支える収益構造を確立するため、あらゆる観点から効率性を追求し収益性を改善することによって売上高営業利益率を向上させることを目標としております。」
研究開発・アライアンス投資を支える収益構造の確立と、売上高営業利益率の向上という目標を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「これら研究開発・アライアンス投資を継続的に支える収益構造を確立するため、あらゆる観点から効率性を追求し収益性を改善することによって売上高営業利益率を向上させることを目標としております。」
研究開発・アライアンス投資を支える収益構造を確立するため、効率性追求と収益性改善を通じて売上高営業利益率を向上させる目標を新たに明示している。