新型コロナウイルス感染症による事業活動リスク
FY2020に初出。12回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024削除有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が拡大してから約4年が経過し、ワクチン接種の普及や治療薬の上市および、ウイルスの弱毒化により、当該感染症が当社グループの事業に与える影響・リスクは重要ではないと判断し、前事業年度の有価証券報告書に記載していた「(4)その他 新型コロナウイルス感染症」を削除しています。」
COVID-19の事業活動リスクを重要ではないと判断し、事業等のリスクから削除した。 - FY2023後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が拡大してから約3年が経過し、ワクチン接種の普及や治療薬の上市および、ウイルスの弱毒化により、現時点での重症化リスクは大きく低減されています。」
COVID-19の重症化リスクは低減したと説明する一方、変異ウイルスによる治験、生産、販売への影響可能性は残している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「Toll様受容体(TLR)4拮抗剤エリトラン(一般名)について、日本、米国でフェーズⅢ試験段階にあった新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による重症化抑制を対象としたREMAP-COVID試験を中止しました。」
COVID-19に関連する開発活動について、重症化抑制を対象としたREMAP-COVID試験が中止された。なお、当四半期の連結業績への重大な影響はないと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)については、2021年度の当社グループ連結業績への重大な影響はありません。」
COVID-19の影響可能性と危機対策本部・ICT・BCPによる対応を継続し、年度業績への重大な影響はないと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)については、当社グループ連結業績への重大な影響はありません。」
COVID-19について、当四半期時点でも連結業績への重大な影響はないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)については、当社グループ連結業績への重大な影響はありません。」
当四半期時点ではCOVID-19による連結業績への重大な影響はないと説明しており、リスク項目についても前年度から重要な変更はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の収束に向けて、一部の国においてワクチン接種が開始されましたが、変異ウイルスの感染拡大などにより、未だに当社グループの事業活動に影響を及ぼす可能性があります。」
COVID-19の影響可能性は継続しているが、当年度の営業利益・当期利益への影響は軽微だったと説明している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期もCOVID-19の感染拡大が継続し、受診抑制等による売上収益へのマイナス影響は想定を上回りましたが、販売費及び一般管理費ならびに研究開発費の進行の遅れも生じたことから、営業利益への影響は軽微でした。」
COVID-19による受診抑制等の売上収益へのマイナス影響が想定を上回り、影響が第3四半期にも継続した。一方、費用支出の遅れにより営業利益への影響は軽微と説明している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「研究開発費は、COVID-19の影響による一部臨床試験の進行の遅れや前年同期におけるβサイト切断酵素阻害剤「E2609」(一般名:エレンベセスタット)の開発中止の反動といった減少要因がありましたが、バイオジェン社と共同開発している抗アミロイドβプロトフィブリル抗体「BAN2401」(一般名:lecanemab)および米メルク社の抗 PD-1 抗体ペムブロリズマブ(一般名)との併用療法を開発中の「レンビマ」等への積極的な資源投入を行い、前年同期と同水準となりました。」
COVID-19による一部臨床試験の進行遅延が第2四半期にも継続して記載された。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「研究開発費は、COVID-19の影響により治験サイトの一時的閉鎖等による一部臨床試験の進行の遅れが生じたものの、バイオジェン社と共同開発している抗アミロイドβプロトフィブリル抗体「BAN2401」におけるフェーズⅢ試験(Clarity AD)等への積極的な資源投入により増加しました。」
COVID-19により治験サイトの一時閉鎖等が発生し、一部臨床試験の進行遅延としてリスクが具体化した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「売上収益は、日本における薬価改定や新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響などの減収要因があったものの、抗がん剤「レンビマ」が引き続き全リージョンで大きく伸長したことに加え、抗がん剤タゼメトスタット(一般名)の日本以外の地域における売上ロイヤルティ受領権の譲渡に係るマイルストン収入などにより、増収となりました。」
COVID-19が第1四半期の売上収益の減収要因として実際に現れたが、レンビマの伸長等により全体では増収となった。 - FY2020初出有価証券報告書
「2020年初頭より拡大し、数カ月で世界的流行となっている新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、当社グループの事業活動にさまざまな影響を及ぼす可能性があります。」
COVID-19について、治験登録・試験進行、生産・サプライチェーン、MR活動への影響可能性を主要リスクとして初めて独立記載した。