金融市況・為替変動リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち27回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
エーザイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに22社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額は59,237百万円となりました。」
為替変動の影響が、前年度のマイナス70億74百万円から当年度のプラス592億37百万円へ反転し、当期包括利益を押し上げる実績として現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「資本合計は、8,798億円（前期末より138億円増）となりました。為替の影響により在外営業活動体の換算差額が増加しました。」
為替変動が在外営業活動体の換算差額の増加を通じて、2025年度上期末の資本合計を前期末比138億円増加させる実績影響として現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △7,074」
為替変動の影響が、在外営業活動体の換算差額マイナス70億74百万円として年度実績に現れた。前年度のプラス719億24百万円から反転している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △25,980」
2024年度上期は、在外営業活動体の換算差額がマイナス259億80百万円となり、為替変動の影響がその他の包括利益に現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額は71,924百万円となりました。」
円安による為替換算差額が、2023年度のその他の包括利益に719億24百万円として実績化した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 34,139」
円安等による為替換算差額が、2023年度第3四半期累計期間のその他の包括利益に341億39百万円として実績化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「資本合計は、8,848億円（前期末より623億円増）となりました。円安の進行に伴い在外営業活動体の換算差額が増加しました。」
円安による在外営業活動体の換算差額の増加が、上期末の資本合計を前期末比623億円増加させる実績影響として現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「資本合計は、8,677億円（前期末より451億円増）となりました。円安の進行に伴い在外営業活動体の換算差額が増加しました。」
円安による在外営業活動体の換算差額の増加が、資本合計の前期末比451億円増加という実績影響として現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額は33,424百万円となりました。」
円安等による為替換算差額が、2022年度のその他の包括利益に334億24百万円として実績化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 25,520」
円安の進行等による為替換算差額が、2022年度第3四半期累計期間のその他の包括利益に255億20百万円として実績化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「資本合計は、8,507億円（前期末より792億円増）となりました。円安の進行に伴い在外営業活動体の換算差額が増加しました。」
円安による在外営業活動体の換算差額が、上期のその他の包括利益で661億73百万円となり、資本合計の増加要因として実績化した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「資本合計は、8,283億円（前期末より568億円増）となりました。円安の進行に伴い在外営業活動体の換算差額が増加しました。」
円安による為替換算差額の増加が資本合計の増加要因として実績化した。在外営業活動体の換算差額は489億88百万円だった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 46,897」
円安の進行に伴う為替換算差額が、当年度のその他の包括利益に468億97百万円として実績化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 18,370」
円安の進行に伴う為替換算差額が、2021年度第3四半期累計期間のその他の包括利益に183億70百万円として現れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 3,805」
為替変動の影響が、2021年度上期の在外営業活動体の換算差額38億5百万円としてその他の包括利益に現れた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額は22,031百万円となりました。」
為替変動の影響が、前年度のマイナス174億34百万円から当年度のプラス220億31百万円へ、その他の包括利益に現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △6,468」
為替変動の影響が、2020年度第3四半期累計期間の在外営業活動体の換算差額マイナス64億68百万円としてその他の包括利益に現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額は△17,434百万円となりました。」
為替変動の影響が、在外営業活動体の換算差額のマイナス174億34百万円として年度実績に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △7,196」
第3四半期累計期間に、在外営業活動体の換算差額がマイナス71億96百万円となり、為替変動の影響がその他の包括利益に実績として現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「資本合計は、6,338億46百万円（前期末より181億36百万円減）となりました。円高により為替換算差額が減少しました。」
円高による為替換算差額の減少が、当第2四半期末の資本合計を前期末比181億36百万円減少させる実績影響として現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「資本合計は、6,321億24百万円（前期末より198億58百万円減）となりました。円高により為替換算差額が減少しました。」
円高による為替換算差額の減少が、当第1四半期末の資本合計を前期末比198億58百万円減少させる実績影響として現れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「資本合計は、円高により為替換算差額が減少したものの、増益により利益剰余金が増加したことにより、6,140億98百万円（前期末より115億8百万円増）となりました。」
円高による為替換算差額の減少が、資本合計に実績影響を与えた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「資本合計は、円安により為替換算差額が増加したことにより、6,120億99百万円（前期末より95億8百万円増）となりました。」
円安による為替換算差額の増加が、上期末の資本合計を前期末比95億8百万円増加させる実績影響として現れた。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当期包括利益は、前期に円高の進行によって為替換算差額が減少していた反動により、前期から123.9％増の368億30百万円となりました。」
為替変動が在外営業活動体の換算差額を通じて当期包括利益に実績影響を与えた。売上収益にも為替影響が現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「四半期利益にその他の包括利益を加減した四半期包括利益は、為替換算差額が増加した結果、457億14百万円(前年同四半期連結累計期間比12.1％増)となりました。」
為替変動の影響が実際に発生し、今回は為替換算差額の増加を通じて四半期包括利益を押し上げた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「四半期利益にその他の包括利益を加減した四半期包括利益は、前連結会計年度末からの円高の影響で為替換算差額が大きく減少した結果、209億70百万円のマイナス(前年同四半期連結累計期間より312億11百万円減)となりました。」
円高による為替換算差額の減少が、上期包括利益を209億70百万円のマイナスとする実績影響として発生した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「四半期利益にその他の包括利益を加減した四半期包括利益は、前連結会計年度末からの円高の影響で為替換算差額が大きく減少した結果、229億92百万円のマイナス(前年同四半期連結累計期間より431億61百万円減)となりました。」
円高による海外子会社の為替換算差額の減少が、四半期包括利益をマイナスにする実績影響として発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「輸出入取引及び海外の連結子会社業績の円換算において、外国為替変動が業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
為替感応度分析では、通貨が10％増価した場合の税引前当期利益への影響を示している。