重点テーマへの研究開発資源の集中
FY2016に初出。29回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-03実績引用決算説明資料
「「レケンビ」や抗MTBRタウ抗体「E2814」、新規選択的オレキシン2受容体作動薬「E2086」などの重要プロジェクトへの積極的な資源投入を継続したことにより増加」
レケンビ、E2814、E2086などの重要プロジェクトへの研究開発資源投入を継続した実績を、研究開発費の増加要因として示した。 - FY2026-H1重点投資継続と開発テーマ見直し・費用効率化が併存有価証券報告書
「研究開発費は、「レケンビ」や抗MTBRタウ抗体「E2814」などの重要プロジェクトへの積極的な資源投入を継続した一方で、開発テーマの見直しや費用効率化の追求、円高の進行の影響により、減少となりました。当中間連結会計期間における研究開発費総額は、755億28百万円(前年同期比7.6％減)、売上収益比率は18.9％(前年同期より2.4ポイント減)です。」
レケンビやE2814への重点投資を継続する一方、開発テーマの見直しと費用効率化、円高の影響により、上期研究開発費は755億28百万円、前年同期比7.6％減となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費総額は、817億63百万円(前年同期比1.2％減)、売上収益比率は21.2％(前年同期より0.9ポイント減)です。」
レケンビなど重要プロジェクトへの積極的な資源投入とパートナーシップモデルによる効率化を継続し、上期研究開発費は817億63百万円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「研究開発費は、パートナーシップモデルの活用により効率性を高めた一方で、「レケンビ」への積極的な資源投入や円安の進行の影響などにより、増加となりました。」「当第3四半期連結累計期間における研究開発費総額は、1,244億74百万円(前年同期比2.5％増)、売上収益比率は22.6％(前年同期より0.4ポイント増)です。」
レケンビへの積極的な資源投入を継続し、パートナーシップモデルによる効率化を図りながら、研究開発費は前年同期比2.5％増の1,244億74百万円となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「研究開発費は、パートナーシップモデルの活用により効率性を高めた一方で、「レケンビ」への積極的な資源投入や米国連結子会社において研究施設に係る減損損失を計上したことに加え、円安の進行の影響などにより、増加となりました。」
レケンビへの積極的な研究開発資源投入とパートナーシップモデルによる効率化を継続し、上期研究開発費は827億75百万円、前年同期比1.5％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「研究開発費は、パートナーシップモデルの活用により効率性を高めた一方で、「Leqembi」への積極的な資源投入や米国連結子会社において研究施設に係る減損損失を計上した影響などにより、増加となりました。」「当第1四半期連結累計期間における研究開発費総額は、411億47百万円(前年同期比6.9％増)、売上収益比率は20.9％(前年同期と同水準)です。」
レカネマブへの積極的な資源投入を継続し、パートナーシップモデルによる効率化を図りながら、研究開発費は前年同期比6.9％増の411億47百万円となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当期における研究開発費は、172,999百万円（前期比0.7％増）、売上収益比率23.2％（前期より0.5ポイント増）となりました。」
研究開発費をグローバルに管理し、レカネマブ等の重点テーマへ資源投入する方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における研究開発費総額は、815億17百万円(前年同期比2.0％増)、売上収益比率は22.7％(前年同期より0.7ポイント増)です。なお、当社グループは、研究開発費をグローバルに管理しているため、セグメントに配分していません。」
研究開発費をグローバルに管理し、レカネマブやレンビマなどの重要プロジェクトへ継続的に資源投入する方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「研究開発費は、Biogen Inc.（米国、以下 バイオジェン社）と共同開発を行っている抗アミロイドβプロトフィブリル抗体レカネマブ（一般名）への積極的な資源投入を進めた一方で、米メルク社から受領した「レンビマ」の開発マイルストンペイメントを戻入として計上するなどパートナーシップモデルの活用による費用抑制を進めたことなどにより、減少しました。」
レカネマブへの積極的な資源投入と、パートナーシップモデルによる研究開発費抑制を継続している。研究開発費は384億99百万円、売上収益比率は20.9％だった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当期における研究開発費は、171,738百万円（前期比14.2％増）、売上収益比率22.7％（前期より0.6ポイント減）となりました。」
レカネマブ、レンビマ等への重点投入により研究開発費は1,717億38百万円へ増加し、重点テーマへの資源投入が続いている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における研究開発費総額は、1,232億93百万円(前年同期比14.0％増)、売上収益比率は21.8％(前年同期より0.1ポイント増)です。」
レカネマブ、Aduhelm、レンビマとペムブロリズマブの併用療法などへの重点投入により、研究開発費は前年同期比14.0％増の1,232億93百万円、売上収益比率21.8％となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における研究開発費総額は、799億31百万円(前年同期比18.4％増)、売上収益比率は22.1％(前年同期より0.8ポイント増)です。」
研究開発費は前年同期比18.4％増の799億31百万円、売上収益比率22.1％となった。レカネマブ、Aduhelm、レンビマとペムブロリズマブの併用療法などへの資源投入が増加要因として記載されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「研究開発費は、米メルク社の抗PD-1抗体ペムブロリズマブ（一般名）との併用療法を開発中の「レンビマ」に加えて、「ADUHELM」ならびに、同じくバイオジェン社と共同開発を行っている抗アミロイドβプロトフィブリル抗体lecanemab（一般名）などへの積極的な資源投入により、大幅に増加しました。」
レンビマ併用療法、ADUHELM、lecanemabを重点開発テーマとして資源投入を継続し、第1四半期研究開発費は418億15百万円、前年同期比37.0％増、売上収益比率21.0％となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当期における研究開発費は、150,299百万円（前期比7.3％増）、売上収益比率23.3％（前期より3.1ポイント増）となりました。」
lecanemab、アデュカヌマブ、レンビマ併用療法等への重点投資により、研究開発費が前期比7.3％増加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における研究開発費総額は、1,081億74百万円(前年同期比5.0％増)、売上収益比率は21.7％(前年同期より0.5ポイント増)です。」
研究開発費は前年同期比5.0％増の1,081億74百万円、売上収益比率21.7％となった。アデュカヌマブ、BAN2401、レンビマとペムブロリズマブの併用療法などへの積極的な資源投入を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における研究開発費総額は、675億31百万円(前年同期比0.7％減)、売上収益比率は21.3％(前年同期より1.4ポイント減)です。」
研究開発費は前年同期比0.7％減となったが、BAN2401およびレンビマとペムブロリズマブの併用療法などへの積極的な資源投入を継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における研究開発費総額は、103,042百万円（前年同期比1.5％増）、売上収益比率は21.2％（前年同期より0.5ポイント減）です。」
研究開発費は前年同期比1.5％増の1,030億42百万円となった。パートナーシップモデルによる費用抑制効果がある一方、BAN2401およびレンビマとペムブロリズマブの併用療法を中心に積極的な資源投入を継続した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における研究開発費総額は、68,019百万円（前年同期比4.6％増）、売上収益比率は22.7％（前年同期より1.8ポイント増）です。」
BAN2401およびレンビマとペムブロリズマブの併用療法を中心に積極的な資源投入を行い、上期研究開発費は前年同期比4.6％増の680億19百万円となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「研究開発費については、次世代アルツハイマー病疾患修飾剤として開発中のβサイト切断酵素阻害剤「E2609」（一般名：エレンベセスタット）および抗アミロイドβプロトフィブリル抗体「BAN2401」、ならびに「レンビマ」とMerck & Co., Inc., Kenilworth, N.J., U.S.A.（以下、米メルク社）の抗PD-1抗体ペムブロリズマブとの併用療法を中心に積極的な資源投入を行った一方、パートナーシップモデルを活用して費用を抑えました。」
E2609、BAN2401、レンビマとペムブロリズマブの併用療法に重点投入を続けつつ、パートナーシップモデルを活用して研究開発費を抑制した。当第1四半期の研究開発費は294億29百万円、売上収益比率は19.1％で、前年同期比13.8％減となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当期における研究開発費は、144,844百万円(前期比3.8％増)、売上収益比率22.5%(前期より0.7ポイント減)となりました。」
研究開発費は前期比3.8％増の1,448億44百万円となり、レンビマおよびキイトルーダ併用療法、アルツハイマー病領域などへの資源投入を継続した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、βサイト切断酵素阻害剤「E2609」(一般名：elenbecestat)などのアルツハイマー病領域などへの研究開発およびグローバルブランド育成に向けた積極的な資源投入を行ったものの、増収による売上総利益の増加により大幅な増益となりました。」
E2609などアルツハイマー病領域の研究開発とグローバルブランド育成への積極的な資源投入を続けながら、第1四半期研究開発費は341億30百万円、前年同期比2.8％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期における研究開発費総額は、1,395億79百万円(前期比19.1％増)、売上収益比率23.3％(前期より1.5ポイント増)です。」
研究開発費が前期比19.1％増、売上収益比率23.3％となり、アルツハイマー病領域・がん領域を中心とした重点テーマへの投入水準が上昇した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における研究開発費総額は、1,019億98百万円(前年同期比23.0％増)、売上収益比率は23.2％(前年同期より2.9ポイント増)です。なお、当社グループは、研究開発費をグローバルに管理しているため、セグメントに配分していません。」
研究開発費は前年同期比23.0％増の1,019億98百万円、売上収益比率は23.2％となった。E2609などアルツハイマー病領域およびがん領域への積極投資を背景に、研究開発資源の投入水準が上昇している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における研究開発費総額は、661億18百万円（前年同期比15.7％増）、売上収益比率は23.2％（前年同期より2.0ポイント増）です。」
研究開発費は前年同期比15.7％増の661億18百万円、売上収益比率は23.2％となった。E2609などアルツハイマー病領域およびがん領域の開発テーマへの積極的な投資が増加要因として示されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における研究開発費総額は、331億95百万円（前年同期比21.6％増）、売上収益比率は23.4％（前年同期より3.5ポイント増）です。」
研究開発費が前年同期比21.6％増加し、売上収益比率も23.4％となった。E2609などアルツハイマー病領域およびがん領域の開発テーマへの積極投資が増加の背景として説明されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当期における研究開発費総額は、1,124億78百万円(前期比8.0％減)、売上収益比率20.9％(前期より1.5ポイント減)です。なお、当連結グループは、研究開発費をグローバルに管理しているため、セグメントに配分していません。」
研究開発費をグローバル管理し、重点領域へ投入する方針が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における研究開発費総額は、795億21百万円(前年同四半期連結累計期間比13.0％減)、売上収益比率は19.4％(前年同四半期連結累計期間より2.0ポイント減)です。なお、当社グループは、研究開発費をグローバルに管理しているため、セグメントに配分していません。」
研究開発費をグローバルに管理する方針が再確認され、第3四半期累計の研究開発費と売上収益比率が示された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における研究開発費総額は、549億57百万円(前年同四半期連結累計期間比12.5％減)、売上収益比率は20.4％(前年同四半期連結累計期間より2.4ポイント減)です。なお、当社グループは、研究開発費をグローバルに管理しているため、セグメントに配分していません。」
研究開発費をグローバルに管理する方針が再確認され、上期の研究開発費と売上収益比率が数値で示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「効率的な重点テーマへの資源投入により、前連結会計年度から96億0百万円、7.3％減少しました。」
研究開発費は1,223億7百万円、売上収益比率22.3％。費用削減ではなく重点テーマへの資源投入効率化として説明している。