Shire社統合による約20億米ドルのシナジー創出
FY2019に初出。10回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2023-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023-Q3前進有価証券報告書
「その他の営業費用は、前年同期から276億円増加（+27.6％、CERベース増減率：+8.6％）の1,276億円となりました。この増加は主に、Shire社との統合費用の減少に伴い事業構造再編費用が減少したものの、主に特定の資産ならびに承認前在庫に係る評価損および引当金繰入額が増加したことによるものです。」
Shire社統合費用の減少に伴い事業構造再編費用が減少した一方、資産・承認前在庫の評価損等が増加した。統合目標に関連する費用面の進捗を更新した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当年度の実質的なCore営業利益率は、前年度から2.9pp増加の30.2％となりました。」
Shire社統合、経費効率化、コストシナジー等を反映した実質Core営業利益率が通期で30.2％となり、前年度から2.9ポイント改善した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当期の実質的なCore営業利益率は、前年同期から2.2pp増加の32.1％となりました。」
Shire社統合によるコストシナジーやCOVID-19に伴う経費減少を含む施策を背景に、実質Core営業利益率が前年同期比2.2ポイント上昇して32.1％となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当期の実質的なCore営業利益率は、前年同期から0.4pp増加の31.6％となりました。」
Shire社統合によるコストシナジーや経費効率化を含む施策を反映し、実質Core営業利益率が前年同期比0.4ポイント上昇して31.6％となった。実質Core営業利益も前年同期比1.9％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当期の実質的なCore営業利益率は、前年同期から3.2pp増加の34.7％となりました。」
Shire社統合によるコストシナジーおよび経費効率化を反映し、実質Core営業利益率が前年同期比3.2ポイント上昇し34.7％となった。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「Shire社買収完了と当社事業への統合に伴い、Shire社買収完了から３期目の会計年度末までに、売上、販売管理機能、研究開発の合理化に向けた取り組みや製品の製造と供給における効率化を通じ、年間約23億米ドルの税引前シナジーが継続的に発生すると予想しております。」
Shire社統合によるシナジー目標が、従来の約20億米ドルから年間約23億米ドルへ引き上げられた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当期の実質的なCore営業利益率は、グローバル経費削減イニシアチブおよびShire社との統合のコストシナジーを反映し、30.9％となりました。」
Shire社統合後の第3四半期累計で、グローバル経費削減イニシアチブと統合コストシナジーを反映した実質Core営業利益率30.9％を開示した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主にShire社の販売費及び一般管理費が含まれた影響により、前年同期から1,687億円増加（＋57.4％）の4,625億円となりました。この増加は、グローバル経費削減イニシアチブによる削減効果およびShire社との統合のコストシナジーにより一部相殺されております。」
Shire社統合後、販売費及び一般管理費の増加がグローバル経費削減イニシアチブと統合コストシナジーにより一部相殺された。統合費用を含む事業構造再編費用は637億300万円となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主にShire社の販売費及び一般管理費が含まれた影響により、前年同期から942億円増加（＋64.9％）の2,392億円となりました。この増加は、グローバル経費削減イニシアチブによる削減効果およびShire社との統合のコストシナジーにより一部相殺されております。」
Shire社統合後の第1四半期に、販売費及び一般管理費の増加がグローバル経費削減と統合コストシナジーにより一部相殺されたと開示し、シナジー目標に向けた実行状況を示した。 - FY2019初出有価証券報告書
「Shire社買収完了と当社事業への統合に伴い、Shire社買収完了から３期目の会計年度末までに、売上、販売管理機能、研究開発の合理化に向けた取り組みや製品の製造と供給における効率化を通じ、約20億米ドルの税引前シナジーが継続的に発生すると予想しております。当社グループは、このようなシナジーを実現するために、Shire社買収完了から会計期間３期にわたり、約30億米ドルの臨時的な費用を要すると考えております。」
Shire社買収後の統合について、売上、販売管理、研究開発、製造・供給の効率化を通じ、買収完了から3会計期間にわたり約20億米ドルの税引前シナジーを創出する目標と、約30億米ドルの一時費用見込みを初めて独立したテーマとして抽出した。