Komori
Speee(4499)・目標再掲

顧客企業のデータ資産を利活用してマーケティング活動を高度化

FY2020-Q3に初出。20回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。

20記載
7年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2022-Q1 – FY2023-Q3再掲FY2024-Q2再定義FY2025-H12020: 220202021: 420212022: 420222023: 320232024: 220242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
マーケティングテクノロジーによる事業者・生活者の関係構築10社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「データの利活用によって企業のマーケティングを高度化することを目指すDXコンサルティング事業」

    顧客企業のデータ利活用によるマーケティング高度化という目標が、DXコンサルティング事業の説明として継続している。
  2. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「DXコンサルティング事業は、顧客企業のデータ資産を利活用し、マーケティング活動を高度化することに加え、DX化を総合的に支援するコンサルティングサービスを提供しております。」

    従来のマーケティング高度化に加えて、DX化を総合的に支援するコンサルティングサービスへ説明範囲が広がっている。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「DXコンサルティング事業は、顧客企業のデータ資産を利活用し、マーケティング活動を高度化することを目指しており、「コンサルティングサービス」「広告運用」の2形態からなるサービスを提供しております。」

    顧客企業のデータ資産を活用したマーケティング高度化の目標と、コンサルティングサービス・広告運用による提供形態が継続している。
  4. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「DXコンサルティング事業は、顧客企業のデータ資産を利活用し、マーケティング活動を高度化することを目指しており、「コンサルティングサービス」「広告運用」の2形態からなるサービスを提供しております。」

    従来のマーケティングDX事業がDXコンサルティング事業へ名称変更された。顧客企業のデータ利活用によるマーケティング高度化と、コンサルティングサービス・広告運用という内容は維持されている。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「マーケティングDX事業は、顧客企業のデータ資産を利活用し、マーケティング活動を高度化することを目指しており、「コンサルティングサービス」「広告運用」の2形態からなるサービスを提供しております。「コンサルティングサービス」においては、顧客企業におけるデジタルマーケティングの強化及びデータ活用意欲の高まりにより、案件獲得が堅調に推移しました。「広告運用」においては、顧客企業のデジタルマーケティング予算の増加はあったものの、社会環境の変化に伴い広告市況感の悪化を受けております。」

    顧客企業のデータ利活用によるマーケティング高度化の目標と、コンサルティングサービス・広告運用による提供形態が継続している。コンサルティング案件は堅調だった一方、広告市況感の悪化を受けているとの説明も再掲されている。
  6. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「マーケティングDX事業は、顧客企業のデータ資産を利活用し、マーケティング活動を高度化することを目指しており、「コンサルティングサービス」「広告運用」の2形態からなるサービスを提供しております。」

    顧客企業のデータ資産を活用したマーケティング高度化の目標と、コンサルティングサービス・広告運用による提供形態が再掲されている。
  7. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「マーケティングDX事業は、顧客企業のデータ資産を利活用し、マーケティング活動を高度化することを目指しており、「コンサルティングサービス」「広告運用」の2形態からなるサービスを提供しております。「コンサルティングサービス」においては、顧客企業におけるデジタルマーケティングの強化及びデータ活用意欲の高まりにより、案件獲得が堅調に推移しました。「広告運用」においては、顧客企業のデジタルマーケティング予算の増加はあったものの、社会環境の変化に伴う広告市況感の悪化を受けております。」

    顧客企業のデータ利活用によるマーケティング高度化の目標と、コンサルティングサービス・広告運用による提供形態が再確認されている。広告運用では広告市況感の悪化を受けたとの記載がある。
  8. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループは、自社で蓄積したデータと世の中に散在するデータや解法を収集・整理し、活用方法を紡ぎ出すことで顧客企業の成果最大化を目指しており、当セグメントでは、データ分析を元にしたコンサルティングサービスを提供するほか、データを活用した広告運用代行等を行っております。」

    顧客企業のデータ資産の利活用による成果最大化・マーケティング高度化と、コンサルティング及び広告運用という提供形態が再確認されている。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「マーケティングDX事業は、顧客企業のデータ資産を利活用し、マーケティング活動を高度化することを目指しており、「コンサルティングサービス」「広告運用」の2形態からなるサービスを提供しております。」

    顧客企業のデータ資産を活用したマーケティング高度化の目標と、コンサルティングサービス・広告運用による提供形態が再掲されている。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「マーケティングDX事業は、顧客企業のデータ資産を利活用し、マーケティング活動を高度化することを目指しており、「コンサルティングサービス」「広告運用」の2形態からなるサービスを提供しております。」

    顧客企業のデータ資産を活用したマーケティング高度化の目標と、コンサルティングサービス・広告運用による提供形態が再掲されている。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「マーケティングDX事業は、顧客企業のデータ資産を利活用し、マーケティング活動を高度化することを目指しており、「コンサルティングサービス」「広告運用」の2形態からなるサービスを提供しております。」

    顧客企業のデータ資産を活用してマーケティングを高度化する目標と、コンサルティングサービス・広告運用による提供形態が再掲されている。
  12. FY2021再定義有価証券報告書

    「マーケティングDX事業は、顧客企業のデータ資産を利活用し、マーケティング活動を高度化することを目指しており、「コンサルティングサービス」「広告運用」の2形態からなるサービスを提供しております。」

    マーケティング高度化という目標は維持される一方、サービス形態の説明が従来の「コンサルティングサービス」「プロダクト」から「コンサルティングサービス」「広告運用」へ整理されている。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「具体的にはデジタル化が進んでこなかった市場において生活者(消費者)と事業者を、デジタル化を通じて最適な形でマッチングすることを目指す不動産DX事業、データの利活用によって企業のマーケティングを高度化することを目指すマーケティングDX事業を運営しております。」

    顧客企業のデータ利活用によるマーケティング高度化という目標が、マーケティングDX事業として再掲されている。
  14. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間より、従来、「MarTech事業」としていた報告セグメントの名称を「マーケティングDX事業」に変更しております。」

    顧客企業のデータ利活用によるマーケティング高度化という事業の内容は維持される一方、報告セグメントの名称が「マーケティングDX事業」に変更された。変更は名称のみで、セグメント情報への影響はない。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「MarTech事業は、顧客企業のデータ資産を利活用し、マーケティング活動を高度化することを目指しており、「コンサルティングサービス」「プロダクト」の2形態からなるサービスを提供しております。」

    顧客企業のデータ資産を活用してマーケティングを高度化する目標と、コンサルティングサービス・プロダクトによる提供形態が再掲されている。
  16. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループは、自社で蓄積したデータと世の中に散在するデータや解法を収集・整理し、活用方法を紡ぎ出すことで顧客企業の成果最大化を目指しており、当セグメントでは、データ分析を元にしたマーケティングソリューションサービスを提供するほか、データを活用したマーケティング施策のオペレーション代行等を行っております。」

    顧客企業のデータ資産の利活用によるマーケティング高度化という目標を再掲し、データ収集・整理・分析やオペレーション代行という手段を詳述している。
  17. FY2020-Q3初出有価証券報告書

    「MarTech事業は、顧客企業のデータ資産を利活用し、マーケティング活動を高度化することを目指しており、「コンサルティングサービス」「プロダクト」の2形態からなるサービスを提供しております。」

    目標と、コンサルティングサービスおよびプロダクトという提供形態が示されている。
一緒に動いた変遷

「デジタル化が進んでこなかった市場で生活者と事業者を最適にマッチング」は、この変遷が動いた20回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

42222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1デジタル化が進んでこなかった市場で生活者と事業者を最適にマッチング4回
  3. 2ブロックチェーンを活用した企業・個人データの取引基盤2回
  4. 3新株予約権行使による株式価値の希薄化2回
  5. 4海外事業・ヘルスケア事業のサービス拡販と開発2回
  6. 5Data Platform事業を報告セグメントからその他へ変更2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
Speeeの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-14の決算説明資料で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
顧客企業のデータ資産を利活用してマーケティング活動を高度化|Speee(4499)の変遷 | Komori