システム障害・サイバーセキュリティ侵害
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。107社中32社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに79社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「これらの対策にも関わらず、人為的過誤、自然災害、第三者によるセキュリティ侵害や不正アクセス等によりシステムトラブルが発生した場合には、当社グループに直接損害が生じ、提供するサービスの低下を招く等の影響を及ぼす他、当社グループの財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
システム依存、サイバーセキュリティ侵害、不正アクセス等のリスクと、バックアップ・セキュリティ強化・ハードウェア増強による対策を再掲している。 - FY2024対処有価証券報告書
「① 特定・防御・検知・対応・復旧それぞれのセキュリティ機能の強化 ② 全ての社員等に対して情報セキュリティの教育・訓練を実施 ③ 委託先等のサプライヤーに対して、適切な情報セキュリティの確保を求め、サプライチェーン全体を通した情報の保護」
従来のCISO・情報セキュリティ委員会・ロードマップに加え、セキュリティ機能、全社員教育、サプライチェーン管理という具体的な対策を明示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループは、ＣＩＳＯ（Chief Information Security Officer）を最高責任者とする情報セキュリティマネジメント体制を整備し、情報セキュリティの管理を徹底しています。また、「情報セキュリティ委員会」を設置し、中期セキュリティ強化ロードマップの審議、インシデント対応体制の整備、脆弱性への対応方針の整備等に取り組んでいます。」
システム障害・サイバーセキュリティ侵害への対応として、CISO、情報セキュリティ委員会、中期ロードマップ、インシデント対応・脆弱性対応を明示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらの対策にも関わらず、人為的過誤、自然災害、第三者によるセキュリティ侵害や不正アクセス等によりシステムトラブルが発生した場合には、当社グループに直接損害が生じ、提供するサービスの低下を招く等の影響を及ぼす他、当社グループの財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
システム依存と、バックアップ、セキュリティ強化、ハードウェア増強による対策を含むリスクを再掲している。 - FY2020初出有価証券報告書
「人為的過誤、自然災害、第三者によるセキュリティ侵害や不正アクセス等によりシステムトラブルが発生した場合には、当社グループに直接損害が生じ、提供するサービスの低下を招く等の影響を及ぼす可能性があります。」
レセプト分析、遠隔読影、ネットワークへの依存と、バックアップ・セキュリティ強化・ハードウェア増強による対策を記載している。