研究開発力の強化と顧客対応力の向上
FY2016に初出。35回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- FY2026前進有価証券報告書
「研究開発人員数はグループ全体で351名であり、これは当社グループ全人員の約五分の一に当たります。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、全社費用として報告セグメントに配分していない新規事業に係る研究開発費1,355百万円を含め5,275百万円であります。」
研究開発人員351名、研究開発費52億7,500万円を開示し、新規事業研究開発費の全社費用計上を含む研究開発体制を更新している。 - 2026-05-13前進決算
「研究開発費 5,275 5,158」
研究開発費を前期の51億5,800万円から当期52億7,500万円へ更新している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は26億４千３百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費26億4,300万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「研究開発人員数はグループ全体で353名であり、これは当社グループ全人員の約五分の一に当たります。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、全社費用として報告セグメントに配分していない新規事業に係る研究開発費1,112百万円を含め5,158百万円であります。」
研究開発人員353名、研究開発費51億5,800万円を開示し、ペプチド肥料、匂いセンサー、シルクエラスチン、EV用潤滑油添加剤、細胞外小胞精製キットなどの開発・採用・販売開始を具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は25億４千５百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費25億4,500万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「研究開発人員数はグループ全体で370名であり、これは当社グループ全人員の約五分の一に当たります。当連結会計年度における研究開発費は、全社費用として報告セグメントに配分していない新規事業に係る研究開発費1,245百万円を含む5,222百万円であり、各セグメントの主な研究開発成果は次のとおりであります。」
研究開発人員370名、研究開発費52億2,200万円を開示し、ペプチド肥料、シルクエラスチン、細胞外小胞精製キット、電子材料などの成果を具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は38億８千４百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費38億8,400万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は26億１千万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費26億1,000万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14億９百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計の研究開発費14億900万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「研究開発人員数はグループ全体で397名であり、これは当社グループ全人員の約五分の一に当たります。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は5,691百万円であり、各セグメントの主な研究開発成果は次のとおりであります。」
研究開発人員397名、研究開発費56億9,100万円を開示し、ペプチド農業、全樹脂電池、ケミカルリサイクル、環境対応型材料などの研究開発成果を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は42億９千３百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費42億9,300万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は28億７千６百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費28億7,600万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14億２百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計の研究開発費14億2百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は41億９千万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費41億9,000万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は27億８千５百万円となりました。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、第2四半期累計の研究開発費27億8,500万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14億２百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費14億2百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「研究開発人員数はグループ全体で432名であり、これは当社グループ全人員の約五分の一に当たります。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は5,384百万円であり、各セグメントの主な研究開発成果は次のとおりであります。」
研究開発人員432名、研究開発費53億8,400万円を開示し、全樹脂電池の実証試験合格、新製品採用・上市などの成果を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は39億２千８百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費39億2,800万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は25億８千８百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費25億8,800万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は12億８千万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費12億8,000万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は42億８千１百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費42億8,100万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は28億３千７百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上期累計の研究開発費28億3,700万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14億３千万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期累計の研究開発費14億3,000万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「研究開発人員数はグループ全体で425名であり、これは当社グループ全人員の約五分の一に当たります。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は5,569百万円であり、各セグメントの主な研究開発成果は次のとおりであります。」
研究開発人員425名、研究開発費55億6,900万円を開示し、海外粘着剤テープメーカーや自動車メーカーでの採用、新製品開発などの成果を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は41億５千万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費41億5,000万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は27億５千６百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上期累計の研究開発費27億5,600万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は13億５千８百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13億5,800万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018研究開発体制・成果更新有価証券報告書
「研究開発人員数はグループ全体で416名であり、これは当社グループ全人員の約五分の一に当たります。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は53億６千５百万円であり、各セグメントの主な研究開発成果は次のとおりであります。」
研究開発人員は416名・全人員の約5分の1、研究開発費は53億6,500万円と更新され、医療材料、潤滑油添加剤、電池材料などの成果も具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は40億１千９百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、9か月累計の研究開発費40億1,900万円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は27億４百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上期累計の研究開発費27億400万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は13億５千４百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期累計の研究開発費13億5,400万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は40億２千８百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、9か月累計の研究開発費40億2,800万円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は27億２千３百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期累計の研究開発費27億2,300万円を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は13億５千９百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発費13億5,900万円を示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、パフォーマンス・ケミカルス（機能化学品）を通じて社会に貢献することを基本戦略として、基盤となる技術の深耕、新製品開発ならびに顧客への対応力の強化等、積極的な研究開発活動を行っております。現在、当社グループの研究開発は、事業研究本部、開発研究本部、研究業務本部、潤滑油添加剤事業本部研究部、各分社Ｒ＆Ｄ及び連結子会社のＳＤＰグローバル㈱、サンノプコ㈱、サンアプロ㈱の研究部門で推進しており、研究開発人員数はグループ全体で425名であり、これは当社グループ全人員の約四分の一に当たります。」
基盤技術の深耕、新製品開発、顧客対応を手段とし、425名・全人員の約4分の1という研究開発体制を示している。